日本の安全保障やサイバーセキュリティ空間を危うくしているのは、上記の二つの事象である

以下は1/6に発信した章からの抜粋と、それに対する補注である。

読者はご存じのように、本欄は、2018年、2019年頃に、アクセス解析改ざん攻撃を受けた。
本欄は、毎日、検索数約3万件、訪問者数約3,000人という状態だったものが、或る日、突然、それぞれ、1/3に激減。
それから以降は、見るも無残な状態が続いていた。

＊この件については、幸い、極めて有能なSEに、昨年末に解明して頂く事ができた。
あっという間にプログラミング言語を解明し、gooが外注している企業を特定してくれた＊
私は、彼に、例えば、gooのパスワードを盗んで、このようなアクセス解析改ざんが出来るか尋ねた。
彼の答えは、「内部の人間ならできるだろうが…」
この犯罪者は、NTTの下請けの様な事もしていたらしいから、内部の人間を買収して改ざんを実行させる事は容易いだろうとの推測がすぐ私の脳裏に浮かんだ。

この章に関連して検索して驚いた。
最初の１ページ全てが、2023年に起きたNTT西日本がらみの事件だった

からである。
顧客の個人データ９００万件流失。
犯人は、NTTが採用した派遣社員だった。
この社員は、お礼に1,000万円をもらって犯行に及び、逮捕された。

この結果、NTTは全社員に対してUSBの使用を禁じた。
この事に対して、ネットには揶揄するというか批判する記事が散見だった。

彼らの結論は、派遣社員に業務を任せている態様と、彼らが受け取る給料が安いから、このような事件が起きるのだ。というものだった。

或る時期から、日本の多くの企業が、派遣社員に業務を任せる態様を取り出した。
或いは、一定の業務は外注で済ませるのが大半…殆どは丸投げだろう。

朝日新聞を始めとして、戦後のマスメディアを、おためごかしの似非モラリズム＝似非モラリズムが支配してきた。
近年、中国、朝鮮半島という、世界に2国しかない、反日教育という名のナチズムを続けている、反日国家の情報機関とそのエージェント達が、日本のみならず世界に蔓延する似非モラリズムに乗じて、日本解体をもくろみだしている。
日本の野党、メディア、大学等に、エージェント達が多数いるのは周知の事実である。

私は、それまで、殆どハッシュタグ等をつけたりせず、そのまま発信していたのだが、或る時期、これは、やっぱりつけた方が良いのではと思い、付けて投稿しだした。
ところが、暫くして、妙な事象が生じだした。
殆どが、中国や朝鮮半島がらみだったから、私は、即座に、「嗚呼、NTTレゾナントは、在日中国人や韓国人を、大いに採用しだしたのだな」と推測した。

「在日朝鮮人」は、ハッシュタグとして使用できません。
それでは何と言うんだよ…ばかばかしくなった私は、ハッシュタグをつけるのを、以前の様に、止めた。

本稿で、私は、唯一無二の指摘をする。
日本の安全保障やサイバーセキュリティ空間を危うくしているのは、上記の二つの事象である事を。

韓国は李承晩以来、つまり、戦後ずっと反日教育を続けている。
中国は天安門事件から国民の目を逸らすために、江沢民が、突如、反日教育を始めだし今日に至っている。
今、日本は、厳しい罰則付きの守秘義務や本人確認（反日思想の持主か否か）は全く等閑に付したままで、この両国の在日労働者を受け入れている。

地球温暖化、SDGｓ、これらが、実は中国の策謀である事は、世界の慧眼の士は、とうに気づいている。
自動車産業は、すそ野が極めて広い産業であり、国の根幹を為す業種の最たるものである。

私達の勤勉さ、技術を極める民族性、つまり世界一、質の高い労働者が、日本の自動車産業を、世界一にした。

内燃機関…ガソリンで走る自動車の製造技術においては、中国は逆立ちしても日本に勝つことは出来ない。

だが、構造が簡単な電気自動車なら、中国は世界を制覇できる。
何故なら、中国は、実態は、川島博之氏が彼の名著で明らかにしたように、人口14億人、だが、その実態は、例えば9億人は奴隷労働に従事する国家である。
つまり、中国は、人類史上最大の奴隷制度国家であり、世界一、安い費用で、労働者を働かせる事が出来る、史上最悪の独裁国家である。

この国が、地球温暖化、SDGｓを、国連を通して世界に広めた経緯については、何度も言及して来た通りである。

その心は、電気自動車を普及させ、世界の市場を制覇する。
つまり、自動車産業の世界地図を塗り替える。

これを熱心に手助けしているのが、日本経済新聞や小池東京都知事達である。野党や公明党は当然だとしても、与党にも少なからずいる国会議員という名の政治屋達である。

これらの事を俯瞰してゆくと、おのずと安倍さん暗殺事件の黒幕は誰だったのか？との推測が立ち現れる。

何故、メインストリームメディアは、事件の背景を全く検証しないのか？
何故、事件と同時に、統一教会と結びつける出鱈目な報道だけを続けたのか？

「SFとして」言うが、彼らが、もし検証を開始したら、黒幕は、日本の支配層に無数に存在する全てのエージェントの実態をばらすぞと、ほのめかしたたからであると、私は、確信的に推測する。

何故なら、この事件、何からかにまで、おかしすぎるからである。
いまだに、裁判すら開始されていない状況。

本稿は、「SFとして」言うが、
黒幕が完全に日本を抑え込むまでは、決して、真実は明かさせない、というのが真実だろう。

電気自動車で世界制覇を目論見出した中国にとって、巨大な、目の上のたんこぶとして、日本の自動車産業が存在していた。

先年来、日本の自動車産業各社で、妙な事件が続出しだした。
それは、昨年、終には、本丸であるトヨタにまで及んだ。

何事かというと、実は、何の問題でもありはしないのである。
日本の官僚行政の弊害、不要無用の書類が多すぎる。
そこを現場の技術者たちが、生産の速度を止めないために、それら不要無用の部分の項目を省いた。

日本の既存メディアは全く報道しないが、中国の電気自動車が突然爆発して炎上、延焼、そのような事件は、中国では一再ならずである、つまり頻発している。
先日、私の親友は、「中国の建築物に住むなど、私には考えられない。強風に対してだけでも…」と言った。

韓国の建築物が、突然、崩落する事故は、枚挙に暇がない。
中国も同様である事は周知の事実である。
事故が起きてから、その杜撰さが指摘されて来た例は、枚挙に暇がない。

だが、日本の自動車や、建築物が、韓国や、中国のようだった例は皆無である。
日本の労働者は、彼らとは全く違うのである。
日本は「いい加減や出鱈目」を嫌う国である。
一方、中国、韓国は「いい加減と出鱈目を平然と行う国」である。
平然と嘘をついて、人を騙し、「騙すよりも騙される方が悪い」と、うそぶく国である。

どうでも良い項目を省いている事の意味合いすら、おそらく、中国人や韓国人が数多く含まれている、派遣労働者たちは知らないだろう。

それどころか、これを指摘すれば、本国からの覚えが目出度いはずである。
報奨金すら出ているのではないか。

似非モラリズムに覆われだしてしまった世界である。
日本の大企業群もしかりである。
それこそ、率先して、在日中国人や韓国人労働者を、派遣社員として雇入れている。

彼らが、どうでも良い書類や検査を省略した事を、彼らは、本国や朝日新聞等に垂れ込む。
朝日新聞等にとっては、格好の自虐ネタである。
左翼小児病患者でもある彼らにとって大企業は「悪」であり、日本政府と同様の格好の攻撃材料である。
彼らは、欣喜雀躍して、鬼の首を取ったかのような勢いで、フロントページで大報道する。

トヨタですら、彼らの報道が、世界の市場で、全く影響がないとは言えないだろう。
世界に定着している、日本車の優秀さを、中国が突き崩すのに、これほど有難い話はない。

上記の様な態様の、既存メディアは、ジャーナリストの卵でも気づくはずの、こんな単純な構図が、全く見えていない。

派遣社員の増加と、似非モラリズムの蔓延、この二つが、日本の安全保障、サイバーアタック防御態勢に大きく空いている穴である。

この稿続く。