こういうことか？！
という思いである・・・！
生物兵器『エボラ出血熱』の防御処置なのか？
それとも、エボラ出血熱捏造処置なのか？
紙一重である！
何とも言えないが、『エボラ出血熱』騒動は、クライシスキャンペーンの可能性が高い。
テング熱騒動もそう・・・。
かつての豚インフル騒動もそうであった！
この期に至って、首尾よく、“強制採血”とは？ “強制採血”で、ありもしない『エボラ出血熱』を押し付けられては敵わない。
病気は医者によって創られる・・・。
一般人は、医者の診断は、何にも増して伝家の宝刀であるからだ。
ガンといえば、癌。うつ病と言われれば、欝なのである。
人は、何人も自由に健康で生きられる権利を有する。
健康であろうとする人間は、それ自体が健康であるのである。症状は様々でも、健康である人間は数多い。
病気は、診断がそれを決定づける。
法定伝染病なら、隔離される。
『エボラ出血熱』は法定伝染病に制定されるのであろうか？
豚インフルで、煽りを食って幾日間も隔離されたケースがあった。未だ記憶に新しい。
そして、新型インフルエンザワクチンが大量に導入された。
その多くは、大量在庫となり、廃棄処分になった。
日本でも幾人かが、『エボラ出血熱』要員になるだろう。
そのための準備が施されている？！
悪くすると、その中の幾人かは、『エボラ出血熱』により、死亡したことになるだろうか・・・？！
その後に来るものは、予想がつく。
未承認のエボラ対応薬品の承認ラッシュだろう。
それとも再び、ワクチンキャンペーンかも知れない。
ワクチンは、決して打ってはならない。
仮に、
『エボラ出血熱』であってもである。
＜HPVワクチン被害者の訴え＞
『エボラ出血熱』で死ぬことがあっても、それだけだが、
ワクチンは、これから生まれる人々の可能性や、
今健康な五体満足を、五体不自由をもたらす危険性が高い。
選ぶのは、自分自身である。
しかし、
強制接種もありえる状況になりつつある。
後悔は先立たず！ なんとしても強制摂取だけは反対しなければんならぬ。
『エボラ出血熱』は、生物兵器である！（参考資料：巻末転載記事⇒）
そんなことは、知っている者にとっては常識なのであるが・・・
そなまさかと思っている人が、圧倒的に多い！
『魔坂』は現存する。とりわけに、ほとんどのニュース沙汰は、『魔坂物語』のオンパレードである。
患者拒否でも、エボラ出血熱疑いなら“強制採血”へ(14/10/14)
【転載開始】エボラ出血熱に備え感染症法改正案決定
西アフリカを中心にエボラ出血熱による死者が増え続けるなか、政府は、１４日の閣議で、国内で感染が疑われる患者が出た場合に備えて、都道府県が本人や医療機関の同意がなくても検査に必要な血液や尿などを採取できるとした、感染症法の改正案を決定しました。
ＷＨＯ＝世界保健機関によりますと、エボラ出血熱に感染、または感染した疑いで死亡した人は、西アフリカを中心に４０００人を超えています。
こうしたなか、政府は、１４日の閣議で、国内で感染の疑いのある患者が出た場合に備えて、感染症法の改正案を決定しました。
改正案では、エボラ出血熱や鳥インフルエンザなどの危険性が高い感染症に感染した疑いがある場合に、都道府県は患者や医療機関の同意がなくても検査に必要な血液や尿などを採取できるとしています。
また、国内でおよそ７０年ぶりに感染が確認されたデング熱について、都道府県は検査に必要な血液などの採取を患者や医療機関に要請できるとしています。
政府は、感染症法の改正案を今の臨時国会で成立させたいとしています。【転載終了】
【転載開始】■エボラウイルスの治療薬を巡る米国防総省の動きは、2012年に始まった
2012年10月4日、CDC＝米国疾病管理予防センターは遺伝子解析が終わったエボラウイルスの特許を取得した（申請は2007年）。遺伝子配 列が判明しているエボラウイルスは、系統化された実験用のマウスやモルモットと同様、ワクチン開発や生体での生化学反応の実験などに利用できるのだ。特許 取得直後、米国防総省は製薬会社各社に対して、莫大な開発資金援助をスタートする。
エボラウイルスの特効薬として、2014年8月に米国人医師に投与された「ZMapp」が話題になった。開発したマップ・バイオファーマシューティカル社は米国のベンチャー企業で、米国防総省から資金援助を受けているという。
富士写真フイルムの関連会社、富山化学工業が開発した抗ウイルス剤「ファビピラビル」は、インフルエンザから 鳥インフルエンザ、エボラ出血熱まで、ウイルス性疾患全般に効くとして注目されている。ウイルスは増殖する際にRNA（＝DNAに寄り添うように存在する リボ核酸）をコピーするが、そのプロセスを阻害するのだ。2014年8月8日付の日本経済新聞は、同社と同社の提携企業である米メディベクター社に対し て、米国防総省が2012年に約1億3850万ドル（約140億円）の資金援助を行ったと報じた。
同様に、エボラウイルスの治療薬「TKMエボラ」を開発したカナダのテクミラ・ファーマシューティカルズ社に対しても、国防総省は1億4000万ドルの資金提供を行っている。
■エボラ流行で株価が上昇!?
新薬の開発には莫大な費用がかかる。エイズの特効薬のような抗ウイルス剤は数百億～1000億円もの巨費が必要と言われる。エイズのように患者数 が膨大な病気は、それだけの費用を投じても採算が合うだろうが、エボラ出血熱のような風土病に近い病気で、40年間で感染者の総数が5000人前後の病気 では、元が取れないのだ。ところが国防総省は、そんなマイナーな病気に予算をつけ、資金提供を行っている。
今回の流行は2013年12月にギニアの幼児がウイルスの一次宿主であるコウモリを食べた（一部地域では、コウモリは食用である）ことから始まったと言われている。国防総省がメーカー各社に資金提供を始めた、そのたった1年後に今回の大流行が始まったのだ。
偶然にしてはできすぎではないか？
エボラウイルスを兵器化するには、ワクチンが必要だ。ワクチンもないウイルスでは、自国民まで殺してしまう。そんなものは兵器にはならない。逆に言えば、今回の流行で有効なワクチンが見つかれば、エボラウイルスが生物兵器として使えるということになる。
テクミラ・ファーマシューティカルズ社の親会社は、遺伝子組み換え食物で悪名高きモンサント社である。エボラ出血熱騒動で、各社の株は急上昇中だという。
本当にこれは自然現象なのか？ 殺人ウイルスをまき散らし、人体実験を行うような非道が行われているとは考えたくないのだが……。【転載終了】
