近所のガソリンスタンドに行き、「レギュラー161円」の表示看板=写真・上=を横目に見ながら給油した。先月までは「158円」だったのが一気に3円値上がり。ニュースでは、石油関連施設が集中するアメリカ南部をハリケーンが直撃して原油の先物価格が上昇している。また、OPECやロシアなど産油国が生産量を据え置いたこと、そして、ヨーロッパでは冬の燃料在庫を積み増する動きもあって、ガソリンの需給がひっ迫しているようだ(10月6日付・NHKニュースWeb版)。年内に1㍑170円を超えるのだろうか。石油価格の高騰は1970年代のオイルショックを思い出し、なんともキナ臭い。
日本海にもキナ臭さが漂う。能登半島沖のEEZ内の漁場「大和堆」で、北朝鮮当局の船が航行しているのが確認されていて、ことし6月末には、そのうちの1隻が携帯型の対空ミサイルを装備していたことを海上保安庁が確認した。ミサイルは旧ソビエトが開発した「SA-16」と同じタイプで、射程は4.5㌔に及ぶ。海上保安庁は、現場海域で操業する日本の漁船の安全確保に向け、警戒レベルを上げて対応している(同)。地元紙も一面などで大きく報じている=写真・下=。
対空ミサイルを装備してこの海域に出ているということは、海洋権益を主張する手段、つまり、他国の哨戒艇や漁船などを追い出すためではないかと想像してしまう。1984年7月、北朝鮮が一方的に引いた「軍事境界線」の内に侵入したとして、能登半島の小木漁協所属のイカ釣り漁船「第36八千代丸」が北朝鮮の警備艇に銃撃され、船長が死亡、乗組員4人が拿捕された。1ヵ月後に「罰金」1951万円を払わされ4人は帰国した。
さらにキナ臭いのが中国だ。BBCニュースWeb版日本語(10月5日付)によると、台湾当局は4日、中国軍のJ-16戦闘機34機、核攻撃能力のあるH-6爆撃機12機などが台湾が実効支配する東沙諸島の近くを飛行したと発表した。その後、さらに戦闘機4機が確認されるなど、この日に台湾付近を飛行した中国軍機は計56機にも上った。中国は今月1日以降、延べ150機以上の軍機を、台湾が設定した防空識別圏内で飛行させている。アナリストらは、台湾の国慶日(10月10日)を前に、中国が台湾の蔡英文総統に警告を発した可能性があると分析している。
BloombergニュースWeb版日本語(10月7日付)によると、ここ数週間で中国恒大集団の危機が一段と深まっているが、危機は中国の不動産業界全体に波及している。初のドル建て債デフォルト(債務不履行)が起きた。高級マンションや都市再開発プロジェクトを手掛ける花様年控股集団は、4日が期限だった社債2億570万㌦相当を償還できなかった。5日には同社を「一部デフォルト」に格下げする動きが相次いだ。緊張感の高まる中国不動産業界で次にトラブルを起こすのはどこか。
ガソリン高騰、日本海、そして隣国のキナ臭さ。ブログを書きながら周囲を見渡すと、嗅覚がすこぶる敏感になる。
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