原発稼働がやっと０になりました。でも、関東はもともと原発依存が関西電力管内より低かったそうなのに、あの計画停電はなんだったのだ！と思った。停電して寒い、冷凍庫の中のモノがダメになると心配し生活リズムが計画停電に左右されるあの日々は何だったんだ？ちなみに停電するのは郊外ばかりだった。都心は皆無。何が正しくて、何が真実なのか？全くもって電力会社と政府の言い分は信用してない。どこの家にも原発稼働を国民に意識させようと、わざと計画停電なるものを関東では実施したのだと思っている。つまりただの嫌がらせか？と思った。私はおととしインドに旅行に行って、一般的にインドでは停電が当たり前、一般庶民もお金持ちも自家発電を持っているのは当たり前、家の中でも最低限の自家発電は持っている・・・というのを知っていたので、計画停電を日常的にするのであれば、それなりに各家庭が備えるように国は促すべきである。そして関東は今、原発の電力の供給はないのだが、ふつうに生活ができている。節電意識もそれぞれがそれなりに身につけていて、職場でも余計な電気は点けない。今も関西電力は自分の会社のためにオール電化の推奨をしているそうだ。オール電化ですよ・・・あり得ないです。電力会社は国民にばかり負担を強いるのではなく、自浄作用を図るべきだし、自然エネルギーを取り入れて雇用を促進、活性化できないのであろうか？原発を稼働させないと赤字が出る、大損になるなんて、経済的な心配より国民の命、健康、土壌、海洋汚染の方が永久に影響するので、大切です。
アメリカの科学アカデミーというところから発表されたセシウム汚染に関する汚染マップだそうです。この方のブログ
クリック！をたまたま見つけて知りました。日本に住んでいて、日本の情報があまりないのは、どうしてなんだろう？と思いますが、原発再稼働、推進派の日本政府の元では国民のための情報は公共放送や一般にはなかなか出てこないんでしょうね。このマップによると、北海道なら安心だと野菜や牛乳を選んで来た人も多いはずです。所によっては関東と大差ないですね。
この左の図も福島第１原発から出た放射能汚染がこうゆうルートでアメリカ本土に流れてくるっていうことの予測図です。この方のブログを参考にどうぞ。すでにアメリカ本土にも放射能がいろいろな形で届いているようですが、日本ではまだ風評被害とか言って、放射線の高い地域で農作物を育てさせていたり、避難していた人を帰還させたりしていますね。一体、誰が命や健康の保障と責任をとるのでしょうか？ころころと変わる政府や国会議員は誰も逮捕されないのでしょうか？東電の辞めた役員も退職金をたくさんもらったとか・・・管理責任も取られず、逮捕もされず、税金を１兆以上も投入している会社の役員が退職金をそれ相応に受け取って退職するとは、何事でしょう。おかしい日本
昨日の北関東の竜巻には夜遅く帰宅してから事実に気付きましたが、もしあの強烈な竜巻が茨城や栃木ではなく、福島第１原発のところを通っていたら、今どうなっていたのだろうか？とふと頭をよぎりました。東京も神奈川も東日本は大変なことになっていたに違いありません。