masumiノート

何を書こうかな?
何でも書こう!

そろそろかな?

2012年10月03日 | 日記





米作りは人に頼んでいるけど、草刈りは自分でしてるよ。
ヒエ(草)が生えたらこうちゃんが田んぼに入って抜くからキレイでしょ

夕日を浴びたら黄金色に輝いてめっちゃキレイなんだよ。


日本もシェールガスか・・・

2012年10月03日 | ニュースから一言二言

米国シェールガスも契機に、 日本もガス革命を(WEDGE) - goo ニュース

2012年10月3日(水)07:20

米国シェールガスも契機に、 日本もガス革命を
(WEDGE)

シェールガス革命が起きている

 米国で、膨大に埋蔵されているシェールガスの増産が進んでいる。国際エネルギー機関(IEA)は、米国内のシェールガス埋蔵量は現在の生産量から計算すると約100年分あると報告している。

 シェールガスによって、米国での天然ガス生産量は増加するとともにその価格が下落しており、天然ガスの自給率は目に見えて上昇している(図表1)。そして、今後ともさらに自給率は上昇し、天然ガスがより多くの分野で活用される方向が確実視されている。米国では、「シェールガス革命」との表現も定着している。

 シェールガスの増産は、安価なエネルギー・電力価格をもたらし、天然ガスやエネルギーを使用する化学産業などの関連産業の採算や競争力を向上させて、大いに活気づけている。すでに50万人以上の雇用を生んでいるとの試算や、今後5年間毎年米国のGDPを0.5%押し上げるとの試算も発表されている。

 さらに、天然ガス自動車の開発普及や天然ガスからガソリンなど軽質油を抽出するなど、いままで石油が役割を果たしてきた分野にガスが進出していくことも見込まれている。シェールガスの増産が産業構造や技術革新、さらには人々のエネルギー利活用の変化を通じて米国の経済成長率にまで大きな影響を与えることになれば、90年代のIT革命と同じように「革命」と呼んでおかしくはない。

日本も無縁ではいられない

 シェールガス革命が米国で広がることになれば、日本も無縁ではいられない。それどころか、国内にシェールガスが埋蔵されていなくても、米国のシェールガス革命をひとつの契機として日本版ガス革命が到来する可能性すらある。

 日本がガス革命に無縁でいられない理由はいくつもある。ひとつは、世界的に安くて豊富な天然ガスの利用が広がるならば、日本もそれに応じた経済社会や産業構造を作っていかねばならないことだ。


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シェールオイル、秋田で国内初の採取成功(読売新聞) - goo ニュース

2012年10月3日(水)14:37

 新たなエネルギー資源として世界的に注目を集めるシェールオイル生産に向け、秋田県由利本荘市で実証試験を行っている石油開発大手「石油資源開発」(東京都)は3日、国内で初めてシェールオイルの採取に成功したと発表した。

 シェールオイルは、硬い岩盤・シェール層に含まれる原油の一種。実証試験は今月1日に始まり、岩盤に酸を注入して石灰石などを溶かし、シェール層に隙間を作った後、3日午前、隙間から微量のシェールオイルを採取した。

 同社国内事業本部の横井悟副本部長は「技術的には成功。商業化に向けた大きな一歩になる」と話した。同社は4日まで採取を行い、オイルの成分を分析。製品化に向け品質などをチェックする。



自動車の次世代燃料は、

水素?燃料電池?バイオエタノール?電気?と思ってきたけれど・・・

シェールガスなのかな?


http://blog.goo.ne.jp/m128-i/e/a04ad0b69a81165464f5f13d22403bea

 


読書の秋でもあります。

2012年10月03日 | 本・映画


10/2 朝日新聞より 

「本当に民主主義でいいのか。そこまで考えざるを得ないほど、政治の制度疲労は激しい」




 注文しちゃいました(●´ω`●)ゞ

暇と退屈の倫理学
クリエーター情報なし
朝日出版社



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記事の中のコトバ
「自民党総裁になった安部さんが領土問題や近隣諸国との関係について勇ましいことが言えるのも、自分が思っていることが実現したらどうなるかを具体的に想像できないからでしょう」

・・・・・

他国籍の漁船とかの傍若無人な振る舞いに、心穏やかではいられないことは確かだけど・・・・
「愛国」や「防衛」は、一歩間違うと「いつか来た道に繋がるのではなかろうか」、と、どうしても危惧してしまう。

だけど、いつまでも他人(米国)任せにしているわけにもいかないし・・・















今でも口止めが通用すると思うのか?

2012年10月03日 | ニュースから一言二言

福島健康調査:「秘密会」で見解すり合わせ

東京電力福島第1原発事故を受けて福島県が実施中の県民健康管理調査について専門家が議論する検討委員会を巡り、県が委員らを事前に集め秘密裏に「準備会」を開いていたことが分かった。準備会では調査結果に対する見解をすり合わせ「がん発生と原発事故に因果関係はない」ことなどを共通認識とした上で、本会合の検討委でのやりとりを事前に打ち合わせていた。出席者には準備会の存在を外部に漏らさぬよう口止めもしていた。

 県は、検討委での混乱を避け県民に不安を与えないためだったとしているが、毎日新聞の取材に不適切さを認め、今後開催しない方針を示した。

 検討委は昨年5月に設置。山下俊一・福島県立医大副学長を座長に、広島大などの放射線医学の専門家や県立医大の教授、国の担当者らオブザーバーも含め、現在は計19人で構成されている。県からの委託で県立医大が実施している健康管理調査について、専門的見地から助言する。これまで計8回あり、当初を除いて公開し、議事録も開示されている。

毎日新聞 2012年10月03日 02時31分(最終更新 10月03日 05時12分)


 


みんな本当の事が知りたいのです。

例えそれがショッキングな事でも、知らない事には手のうちようがない。

不安があるから備えようとする、備えられるのです。