「メタンハイドレート」についてネットで検索しますと、意外とあちこちに詳しい情報がありました。
「メタンハイドレートは、天然ガスの主成分であるメタンと水とが結合し、」「結晶化したもので、その形状から「燃える氷」とも呼ばれています。」
「メタンハイドレートは、メタンと水から構成される物質で、火を近づけると勢いよく燃えて、水だけが残ります。
「従来の化石燃料からは、地球温暖化を引き起こす二酸化炭素や、」「酸性雨を引き起こす窒素酸化物や、硫黄酸化物が排出されていました。」「メタンハイドレートは、二酸化炭素・窒素酸化物の排出量が、化石燃料の約3分の2です。」「硫黄酸化物は、ほとんど発生しません。」
「水深500メートルを超える、低温かつ高圧な環境が保たれた海底下や、」「極地方の永久凍土層の下、高山の地下などに存在するといわれています。」「特に日本海近海は、世界有数のメタンハイドレート埋蔵量を持つとされています。」
「日本のメタンハイドレートの資源量は、平成8年の時点で分かっているだけでも、」「天然ガス換算で7.35兆m3、日本で消費される天然ガスの約96年分以上、と推計されています。」
平成8年と言えば今から24年前の話で、社会党党首・村山内閣の時です。息子たちと「ねこ庭」を訪れる方々のために、情報を年度別に整理し、当時の内閣と関連づけてみました。
〈 平成 7年 ( 1995 ) 村山内閣 〉
・「第8次国内石油及び可燃性天然ガス資源開発5カ年計画」で、メタンハイドレートの掘削調査の実施が宣言された。
・メタンハイドレートの、資源としての有効性を探求しようとする、国の最初のプロジェクトが始まる。
・石油公団 ( 当時 ) が、民間10社を率いて特別研究「メタンハイドレート開発技術」を立ち上げた。
〈 平成11年 ( 1999 ) 小渕内閣 〉
・上記計画に基づき、「南海トラフ」が掘削され、日本の海洋で初めて「砂層型メタンハイドレート」の存在が確認された。
〈 平成13年 ( 2001 ) 小泉内閣 〉
・経済産業省が、「我が国におけるメタンハイドレート開発計画」を発表し、本格的な開発研究が始まった。
・開発計画をけん引する、「メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム」（通称、MH21）が、東部南海トラフ海域やカナダ・マリック地域で掘削調査、産出試験を行い、メタンハイドレート開発に必要な技術の検証を行った。
〈 平成20年 ( 2008 ) 麻生内閣 〉
・日本近海が、世界有数のメタンハイドレート埋蔵量を持つと確認された。
〈 平成24年 ( 2012 ) 安倍内閣 〉
・「海洋エネルギー資源開発促進日本海連合」（ 略称「日本海連合」）が、設立された。
・青森県、秋田県、山形県、新潟県、富山県、石川県、福井県、京都府、兵庫県、鳥取県、島根県、山口県など、日本海沿岸の12府県による連合組織。
・同連合は、「日本海側では、一部の地域における調査にとどまり、本格的な調査・試験が実施されていない」として、経産省に日本海側での予算の確保を要請した。
〈 平成25年 ( 2013 ) 安倍内閣 〉
・渥美半島～志摩半島沖（第二渥美海丘）で、世界初の海洋産出試験を実施。
・約12万立方メートル（速報値）のガスを生産し、メタンハイドレート開発の機運が高まった。
・通商産業省により、新たな「海洋基本計画」と「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画」の改定がされた。
・商業化プロジェクトに向けた目標が、初めて設定され、海洋産出試験を含む工程表が示された。
〈 平成26年 ( 2014 ) 安倍内閣 〉
・「日本メタンハイドレート調査株式会社」が、次の目的で設立された。
1. 国が実施するメタンハイドレート開発の、海洋産出試験等に参画する。
2. 挙国的組織体制で、効率的、効果的、円滑に業務を遂行する。
3. 国内民間企業間と知見の共有を図るため、石油・天然ガス開発企業、エンジニアリング企業11社の賛同と参加により設立する。
〈 平成27年 ( 2015 ) 安倍内閣 〉
・メタンハイドレートの実用化と開発を加速化させるため、「日本海連合」に青森県、山口県が加入した。
〈 平成28年 ( 2016 ) 安倍内閣 〉
・2016年の日本のエネルギー自給率は、8.3％である。
・2014年の6.0％よりは高くなっているものの、他国と比べて低い水準であり、エネルギーを他国に依存している状態は、好ましくない。
( 注 : 前記3行は安倍内閣の意見でなく、単なる説明書きです。 )
政府の取り組みを整理してみますと、経済産業省が、前向きに取り組んでいたことが分かります。特に安倍内閣では、さらに具体的な動きが進んでいます。青山氏が参議院議員なったのが、平成28年ですから、平成24年頃は、独立総合研究所の社長として「メタンハイドレート」の調査研究に関わっていた時期と思われます。
「一強」と言われた安倍総理と、前向きな青山氏が取り組んでいたにもかかわらず、なぜ経済産業省は消極的な姿勢になったのか。元々そうだったのか、いつの時点からか変貌したのか。そこが問題点として残ります。情報はたくさんありますので、自分なりに整理し、息子たちと「ねこ庭」を訪問される方々に報告いたします。
もしかするとこのシリーズでは、何かの結論だ出せるのでなく、問題提起で終わるのかもしれません。青山氏の意見は、国民にとって大切なものですから、森の深みに入っても、諦める気になれません。
