巨大合併でスタバの強敵に浮上した「ピーツコーヒー」

 

 

Forbesが解説していた：『巨大合併でスタバの強敵に浮上した「ピーツコーヒー」の実力』　それによると、コーヒーの売上世界一はスターバックスで、３兆円にも達していて、２番手のネスレが約２兆円、そこに、約8550億円の「ピーツコーヒー（Peet’s Coffee）」と、オランダのコーヒー大手「ヤコブ・ダウ・エグバーツ（JDE）」が12月17日、合併し新たな３番手が誕生したと言う。

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世界最大のコーヒーチェーンである、スターバックスの強敵が誕生しようとしている。

 

 

 

米国でスターバックスを追撃する「ピーツコーヒー（Peet’s Coffee）」と、オランダのコーヒー大手「ヤコブ・ダウ・エグバーツ（JDE）」が12月17日、合併すると発表した。統合によって生まれる新会社「JDEピーツ」は来年、アムステルダムの証券取引所に上場する見通しという。

JDEピーツの年間売上は78億ドル（約8550億円）に達する見込みで、140カ国以上に拠点を構えることになる。スターバックスの直近の通年売上は265億ドルとされていた。

食品大手のネスレは昨年、スターバックスに約72億ドルを支払い、スーパーや百貨店などの小売店で扱うコーヒー豆の販売権利を入手していたが、JDEピーツはネスレにとっても強敵になる。ネスレは今年、同社の世界のコーヒー豆の売上がスターバックス関連の商品も含め、約190億ドルに達したと述べていた。

ピーツコーヒーとJDEの2社は、ともにルクセンブルクの投資ファンド「JAB」の傘下にある。JABはドーナツチェーンの「クリスピー・クリーム・ドーナツ」や、飲料の「ドクターペッパー・スナップル・グループ」も保有しており、化粧品大手のコティの筆頭株主でもある。
JDEピーツがどのような事業プランを描いているかは定かではないが、1966年に設立されたピーツコーヒーは、「クラフトコーヒーの元祖」を名乗る企業であり、同社がスターバックスを意識していることは明らかだ。

2020年1月に設立されるJDEピーツのCEOには、25年に渡りP&Gやハインツなどの大手企業の幹部を歴任したCasey Kellerが就任する。

ただし、ピーツコーヒーの店舗数はスターバックスと比べればわずかなもので、米国では8州のみで店舗を運営している。一方、同社のコーヒー飲料及びコーヒー豆は、全米の1万5000カ所のスーパーやコンビニで販売中だ。


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ユーロモニターのデータによると、米国のコーヒー専門店市場におけるスターバックスのシェアは2018年に約67％に達していたが、2位のピーツコーヒーのシェアは1.2%と、大きく引き離されていた。

また、グローバルではスターバックスのシェアは46%で、それに続くのがコカ・コーラ傘下のCosta Coffeeや、マクドナルドのMcCafeで、共に3.1%のシェアで2位を争う状態とされた。ピーツコーヒーは12位だった。

JDEと合併後にIPOを視野に入れるピーツコーヒーが今後、グローバルで規模を拡大していくことは確実といえる。

米テスラ、上海の工場向けに中国の銀行団が14億ドル融資

 

 

 

ロイターの記事によると、『米テスラ、上海の工場向けに中国の銀行団が14億ドル融資』　と言う事はまだ、中国はアメリカの先進技術を学ぼうとしていると言う事だろう。実際、中国の自動車メーカーの研究開発費は日米欧に比べて極めて低い。国力の事を考えると、中国は自動車における研究開発費を厖大なものを投入できるが、それを使いこなすまでの人的、技術的環境が整っていない事だと思われる。アメリカ勢に投資をして、その成果を学んだ方が良いという判断であろう。

［北京／上海　２３日　ロイター］ - 米電気自動車（ＥＶ）メーカーのテスラと中国の銀行団が、同社の上海工場向けに期間５年、総額１００億元（１４億ドル）の新たな融資契約について合意した。事情に詳しい関係者３人が明らかにした。融資の一部は既存の融資の借り換えに充てられるという。

 

このうち１人の関係者によると、中国建設銀行（ＣＣＢ）、中国農業銀行（ＡｇＢａｎｋ）、中国工商銀行（ＩＣＢＣ）や上海浦東発展銀行（ＳＰＤＢ）などがテスラに融資を供与する。

テスラは今年３月、上海の新工場向けに中国の金融機関から期間１年で最大３５億元を借り入れる融資契約を締結したと発表した。

米証券取引委員会（ＳＥＣ）に提出された文書によると、この融資の返済期限は２０２０年３月４日。

新たな融資の一部はこの既存の融資の借り換えに充てられるという。

２人目の関係者によると、残りの資金は上海工場とテスラの中国事業のために使われる。

１人目の関係筋は、新規融資の金利は既存の３５億ドルの融資同様、中国の期間１年の基準金利の９０％の水準に固定されると説明した。これは通常、中国の銀行が最優良の顧客に適用する金利。

テスラおよび銀行団は、ロイターのコメントの求めにまだ回答していない。

テスラは今年１月に新工場建設に着工、１０月には試験生産を開始した。テスラが米国外で製造する拠点を設けたのはこの上海工場が初めて。

中国人訪日客1000万人

 

 

日経によると、『中国人訪日客1000万人時代』とのこと。そしてその課題を解説している。まず、中国の南地域の人が増えたが、南部の中国の人にとっては同時にタイや東南アジアへの興味も高く、日本と観光客の取り合いになる。観光誘致のための日本のＷｅｂサイト、改良の余地が有ると言う。次に、爆買いは減ったと言うものの、依然、日本の高品質な製品の購入は続いているがそれを持って帰る環境、タクシーが高かったり、公共交通が不便であったりが整っていないと指摘。又カップめんを食べる為お湯は有っても、フォークが付いてないとか、中国の人は冷水を飲む習慣が無く常に暖かい水を飲むと言うがその温かいお湯がどこにも見当たらない等など、中国観光客を歓迎できる環境が不十分だと指摘。

中国では日本旅行の料金は比較的安く人気がある海外渡航先の一つ（春節のツアーを紹介する旅行代理店の看板、広東省広州市）

中国で日本観光の人気が高まり続けている。中国からの訪日客数は1～11月に前年同期比14%増の888万人となり、通年では1000万人の大台に迫る。ただ、倍増が続いた2014～15年に比べるとペースは落ち、最近ではアジアや欧州など他国との誘客競争も激しい。日本を旅行した経験のある中国人に聞くと「ホテルの予約をしづらい」「免税の手続きが煩雑」などの声もあがり、日本側で改善する余地がありそうだ。

「春節（旧正月）期間の日本行きツアーはもうほとんど売り切れました」。中国南部の広東省広州市にある大手旅行会社、広州広之旅国際旅行社の担当者はそう話す。中国では20年の春節休暇が1月下旬から始まるが、「（19年の）10月から予約する人が多かった」という。最も人気のある渡航先は大阪だという。

■南部からの訪日が増加

中国からの訪日客数（台湾と香港を除く）はここ数年右肩上がりで増えてきた。尖閣諸島を巡る問題で大規模な反日デモが続いた12年前後は低迷したが、14年から増加に転じた。日本政府観光局（JNTO）によると、18年は838万人で14年の240万人から3倍超に伸びた。

中国で日本はタイと並んで人気の海外渡航先だ。「近くて比較的安い」「日本独自の文化を体験したい」などの理由で、東京や大阪、京都、北海道だけでなく、九州や四国など幅広い地域を中国人観光客が訪ねるようになった。従来は北京や上海など中国の北部や中部の主要都市からの訪日が多かったが、ここ数年は広東省など南部からが目立つ。

 

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ただ中国人訪日客数の伸びは鈍化しつつあり、中国人旅行者を争奪する競争も激化している。中国南部では最近、タイやベトナムなどのアジアや欧州の各国が誘客活動に力を入れている。「日本はこれまで黙っていても中国から観光客に来てもらえていたが、今は他国との競争に負けつつある」（業界関係者）という危機感も芽生えている。

こうしたなか、日本も官民を挙げて誘客活動の強化に乗り出した。JNTOは19日、広州市に事務所を開設した。中国本土では北京と上海に次ぐ3カ所目となる。中国南部で日本の観光情報の発信を強め、関連企業への支援も広げる考えだ。

JTBの広州市の現地法人、JTB広州も18年から訪日支援の取り組みを本格化し、日本のホテルや旅館など観光関連企業向けに誘客のノウハウを伝えるセミナーを増やしている。同社の辻本明司社長は「これからは性別や年齢などに応じた丁寧なマーケティングが必要になる」と話す。

実際に日本を訪れたり訪日に興味がある中国人に尋ねてみると、満足度や期待値は高いものの、課題を指摘する声も少なくない。

「日本の宿泊関係のウェブサイトは外国人にとって使いづらい」。広東省仏山市の金融業界で働く29歳女性の梁さんは、20年2月に友達と4人で九州旅行を計画している。阿蘇山に行くほか温泉を楽しむ予定という。ただホテルのサイトでの予約では日本の電話番号と住所の登録を求められ、外国人の利用は想定されていなかった。農村部で泊まるホテルも探し出せなかったという。

広州市のIT企業に勤める31歳女性の陳さんも、20年の春節に家族3人で東京や北海道を観光する計画だ。煩雑だと感じたのはビザの手続きだといい、「身分証などたくさんの資料を提出しなければならず大変だった。韓国のビザ取得のほうが簡単だった」と話す。

 

■フォークなく戸惑い

成都市で働く31歳男性の陳さんは、年に2～3回、日本を観光で訪れる。旅行自体の満足度は高いが、交通インフラについては不満を感じている。「タクシーがとても高額なため、外国人観光客にとって電車が実質的に唯一の移動手段だ。ただJRや地下鉄の違いのほか、普通や特急、準急など様々な種類があり分かりにくい」とぼやく。「中国人の観光客が多いわりに、中国語の案内表示は少ない」と感じているという。

バリアフリーに関する不満も良く聞かれる。中国人観光客はかつてのような爆買いをしなくなったとはいえ、日本で多くの商品を買って帰る場合が多く、荷物は重くなる。「エスカレーターが整備されていない場所が多く、大型のスーツケースを持つ人にとって極めて不便だ」（陳さん）

生活習慣を巡る違いに起因する不満もある。中国では食事の際に冷たい水ではなくお湯を飲む習慣がある。広州市のペット向け病院で働く28歳女性の陳さんは、12月中旬に東京と北海道を旅行したが、「飲食店で温かい飲み物が出ないので、自分で水筒にお湯を入れて携帯した」という。

「フォークが入っていないなんて！」と驚いたのは上海市で働く20代の女性だ。中国のカップ麺には通常、プラスチックのフォークがカップの中に入っている。困った末に、ホテルの室内にあった歯ブラシ2本で食べたという。

ほかにも「路上にゴミ箱が少なく、どこにゴミを捨てていいのか分からない」「免税手続きで長時間並ばなければならず非効率」といった不満も聞かれる。

中国からの訪日客は、海外からの訪日客全体の約3割を占める最大勢力だ。中国に過度に依存することはリスクにもなるが、せっかく伸びてきた需要を取り込む努力は欠かせない。20年は東京五輪が開かれる節目の年となる。中国に限らず海外からの訪日客が日本観光を楽しみ、一人でも多く「また来たい」と思ってもらえる取り組みを進める必要はまだまだありそうだ。

最高峰のAI学会「NeurIPS」にも米中対立の影、それでもトップ目指す中国

　AI（人工知能）の有力な国際学会である「NeurIPS」が2019年12月8日から1週間にわたりカナダのバンクーバーで開催され、日経ビジネスが、印象を伝えていた。『最高峰のAI学会「NeurIPS」にも米中対立の影、それでもトップ目指す中国』と。そして、日本の印象が薄いとも：NeurIPSでの日本企業の存在感は限定的だ。企業ごとに採択された論文数を見ると、グーグルのグループが170本と約1割を占め、それにマイクロソフトが76本で続く。以下、フェイスブック（43本）、IBM（36本）、アマゾン・ドット・コム（24本）、テンセント（18本）、アリババ（10本）である。日本の企業で最高はトヨタ自動車グループと、AIスタートアップのプリファード・ネットワークスの各5本である。ソニーは人材獲得やAI技術説明のためのブースは出したが論文はゼロ。大手電機・通信会社では、NECが4本と気を吐くが、日立製作所や富士通もゼロである。

中国が頑張っていると言っても、「NeurIPS」への中国の論文数は２０本で、日本は１４本。と言う事はアメリカが断然多く、新分野でもアメリカは依然、強いと言う事。

NeurIPS 2019の会場となったバンクーバーコンベンションセンター（カナダ・ブリティッシュコロンビア州）

NeurIPS 2019の会場。大会場に採択された論文を張り出して、交流している

　今年で33回目となるNeurIPSは、AIを実現するための最重要技術である、データの中からパターンを見つけ出す機械学習（マシンラーニング）、多層の回路で特徴を取得する深層学習（ディープラーニング）を主体とする学会である。国際的な学会では一般に論文の採択率は20％といわれるが、NeurIPSはそれよりも厳しく、およそ15％だ。

　AIブームを受けてNeurIPSの参加者は年々増加。2018年には参加チケットが発売から12分で完売する事態となった。2019年は抽選制として1万5000人が応募し、前年比で5割増の約1万3000人が参加した。

　NeurIPSは一線のAI技術者が集まることから各社によるハイヤリングの場にもなっている。併設の展示会場にはGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム）、米マイクロソフトや米IBMがブースを構え、人材獲得に乗り出していた。特にグーグルは、「AlphaGo」を開発したことで有名な英ディープマインドのほか、自動運転システムの米ウェイモなどグループの各企業が大きなブースを構えていた。

　NeurIPSのような学術の場にも米中対立の影響が及んでいる。

　カナダ政府は米国政府の要請を受けて昨年12月、中国の通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）の孟晩舟最高財務責任者（CFO）を銀行詐欺などの容疑で拘束した。その舞台となったのが、バンクーバーの空港だった。

　NeurIPSのようなAIの学会において、今や中国の研究者の存在は欠かせない。ところが中国の研究者のカナダへの渡航ビザが下りないケースが続発している。記者が出席したAIによる課題解決のコンペティションでも、上位入賞者のうち中国系2チームのビザが下りずビデオでの参加となっていた。参加したあるAI技術者は「中国以外に住んでいても、出身が中国ということでビザが下りないケースがあると聞いている。論文のポスター展示も時々空いている場所がある」と言う。

　こうした中、目立たぬよう、会場近くのホテルの宴会場で招待制で行われたパーティーがあった。

「深層学習の父」が中国ネット銀と提携

　NeurIPSの会場から徒歩3分ほどの場所にあるホテルは中国系と見られるAIエンジニアでごった返していた。名札を見ると、BAT（バイドゥ、アリババ、テンセント）に加えて、グーグルやアマゾン、マイクロソフトやツイッターなどに所属しているもようだ。

　このパーティーを催したのは中国の金融機関WeBankだ。テンセントが14年に設立したオンライン専業の銀行であり、1億7000万の顧客を持つ。WeBankのCAIO（最高AI責任者）を務める香港科学技術大学のチャン・ヤン（Qiang Yang）教授は、「顧客の獲得から与信、サービスの運用まであらゆる場面でAIを活用している」と強調した。

　会場からどよめきが起こったのは、その後の提携発表だ。「深層学習の父」とも呼ばれるヨシュア・ベンジオ教授が壇上に現れて、ヤン教授と固い握手を交わしたのだ。

 

　ベンジオ教授がカナダのモントリオールに設立したミラ（MILA）というAI開発会社と組んで、先端手法の活用に取り組むというものだった。ベンジオ教授は連合学習と呼ぶ手法に強みを持っており、スマートフォン側にある学習データを残したまま、AIのモデル作成が可能になる。プライバシーに配慮しつつデータ流出のリスクを抑えられるというメリットがあるという。

　会場では、AI界のトップスターであるベンジオ教授とツーショットを撮りたい中国のAIエンジニアの長い行列ができた。WeBankにとっては、サービス内容の告知だけでなく、人材獲得でも大きな効果があっただろう。

中国テンセント系のオンライン銀行WeBankが、会場周辺で開いたパーティー。中国WeBankのCAIO（最高AI責任者）のヤン氏（左）とカナダ・ミラのベンジオ氏

まだ低い日本勢の存在感

　NeurIPSでの日本企業の存在感は限定的だ。企業ごとに採択された論文数を見ると、グーグルのグループが170本と約1割を占め、それにマイクロソフトが76本で続く。以下、フェイスブック（43本）、IBM（36本）、アマゾン・ドット・コム（24本）、テンセント（18本）、アリババ（10本）である。

　日本の企業で最高はトヨタ自動車グループと、AIスタートアップのプリファード・ネットワークスの各5本である。ソニーは人材獲得やAI技術説明のためのブースは出したが論文はゼロ。大手電機・通信会社では、NECが4本と気を吐くが、日立製作所や富士通もゼロである。

 

NeurIPS 2019で採択された論文の所属機関ごとの集計。本体やその関連機関を合算している。世界は主な企業、日本は上位の企業と機関を掲載した。ペルーのSan Agustin国立大学のディエゴ・チャレス氏が論文情報をクロールして集計したデータセットを再集計した

 

　日本では、ヤフーとLINEが日本版のGAFAを目指して経営統合するが、ことAI分野での存在感は薄い。NeurIPSでは、LINEの親会社である韓国Naverが2本の論文を通しているのみだ。

　論文数だけで単純な比較はできないが、日本企業が一線級のAI技術者の採用で有利な立場にないことは明らかだ。

　米国やカナダでは、ニューヨークやシリコンバレー、シアトル、ロサンゼルス、テキサス州、ボストン、モントリオール、バンクーバーといった様々なエリアの大学に、中国やインドなど世界各国からエンジニアが集まって、AI研究を進めている。企業やベンチャーキャピタルなどと結びついたAIエコシステムも構築されつつある。

　日本では、理化学研究所と東京大学がNeurIPSなど世界的な場で存在感を増しているが、及ばない。また、NeurIPSの会場で目に付くのが、様々な国籍のエンジニアや研究者が英語で情報交換をしたり、丁々発止で議論をしたりする姿である。技術以外にも乗り越えるべき壁は多そうだ。

 

破壊的マルウエア、｢半年で3倍｣

 

 

さる世界的なＩＴ会社のサイトに、破壊的ナルウエアが蔓延していて、わずか半年で３倍、

最近、「ＬＩＮＥ緊急問題」なるメールが頻繁に来るようになり、しかも差出人は、毎回変わっているから、迷惑メールで自動的に消す事も出来ず、新着メールで見つかり次第消去している。そこで最近のコンピュータ・ウィルスどういうものが有るかサーベイしてみた。そもそも、最近は「悪意あるソフトウエア」をコンピュータ・ウィルスとは呼ばず、マルウエアと呼んでいた！も気通り、悪意あるソフトウエア「malicious software」との事で、今安でのコンピュータ・ウィルスから、一旦、インストールされてしまったら、専門家に対応をして貰うしかない、ランサムウエア迄を総称していた。

で、破壊的マルウエアとは、データを壊すなどを含めたコンピュータシステムの破壊、データ漏えい、いわば身代金を狙ったランサムウエアと様々になっている。

 

 

 そして、マルウエア発生件数も、年間で１億件以上。個人のＰＣは目標にはならないなどと呑気な事を言っていると、マルウエアに乗っ取られ、データが壊れ更には、他人に迷惑をかけてしまう。やはり、マルウエア対策ソフトを購入・インストールをせざるを得なくなっていると思う。

 

 

ではどうやって、防御するか？　マルウエアを仕込むのが、愉快犯であろうが、特定目的をもつ者であろうが、手当たり次第に仕掛けるから、個人でも企業でも、それなりの防御態勢を組むしかない。

１．やはりマルウエア対策ソフトを導入する。メール到着時の動作では他のアプリの動作が遅くなるがやむを得ない。

２．発信元が不明なメールは絶対開けてはならない。

３．怪しげなＷｅｂサイトのアクセスは絶対にしない。

４．アプリのインストールは作成元を確実に確認する。

５．最近のスマホ・アプリにもマルウエアが仕込まれており、これまた発行元がはっきりしないアプリはインストールしない事。