足踏みの状態です。
栃木県南では東京のようには暖かくはならず、ここのソメイは開花をするまでには至っていません。
やっとこの２つだけ開きかけた花を見つけました。
全体ではまだこんな感じですね。
近所のヤマザクラも今週末ではまだ早そうです。
話し変わって
ガソリンの値上がりが止まりません。
いくぶん上昇のテンポは緩んでいますが、このまま高止まりしてしまうのでしょうね。
ドバイのスポット価格は、もちろんイラン情勢に大きく影響されてしまいますし、
このところの円安傾向で、さらに輸入価格が上昇しています。
またこの先については、アメリカの景気にも左右されるでしょうね。
いろんな指標でアメリカの景気回復が確かなものになっているようですが、
となると世界的な景気の復調で需給逼迫、当然原油価格は上昇するでしょう。
欧州でもギリシャ問題の先行き不安が後退すれば、同じ理由で原油価格は上昇します。
さらに中国経済の先行きも、原油価格に大きく影響を与えます。
中国経済の先行きが明るければ世界経済にとってはプラス、つまり世界的に需給逼迫となって原油価格の上昇を招きます。
では先行きが暗ければ需給は落ち着き、原油価格は下落に向かうのかということですが、さてどうでしょうか？
昨今「投機マネー」という言葉をよく耳にすると思います。
この投機マネーとはいったいどこのお金なんでしょうか？疑問ですよね。
簡単に言えば、通常投資家は国債などの債券や株式、先物商品などの取引に大量のお金をつぎ込みます。
投資に使用されるお金と国から市中に供給されるお金が、ちょうど良いバランスの上の取引であるならばこれを「投資」ということが出来ると思います。
しかしこのバランスが崩れ、たとえば供給されるお金が大量になった場合どうでしょうか？
国債などの債券や株式は発行数に限度がありますから、投資するには限りがあります。
そこで行き場を失った大量のお金（マネー）は商品などの先物へと向かうのです。
つまりは先物商品には決められた量がある訳ではないので、行き場の無い大量のマネーの受け皿となるのです。将来の天候予測や不安定な政情などがきっかけとなり、ある種の投資家が潤沢なマネーを商品先物の購入にどんどんつぎ込むのです。
つまりこの取引に使用されるお金が投機マネーになるわけです。
ここに実需と大きくかけ離れた原油や穀物などの価格が生まれてしまうわけです。
ここで、この投機マネーと中国経済とがどのように関係しているのでしょうか。
欧州経済にしても日本経済にしても、中国経済とは切り離すことが出来ないほど密接な関係になっています。これはアメリカにとっても同じことなのです。ドイツにとっても日本にとっても、そしてアメリカにとっても最も重要な貿易相手国が中国なのです。その中国の経済が先行きマイナスの予想になってしまったなら、回復基調の世界経済へ与える影響は大変大きなものになるでしょう。
仮に中国経済が失速に向かったならばアメリカはどうするでしょうか？
アメリカ自身は景気回復基調にある中、失業率の高止まりという問題を抱えています。
大統領選を控え、オバマにとっては失業率の改善は絶対的な命題なのです。
つまりここで中国の経済が失速に向かえば、アメリカ経済の回復の腰を折りかねません。
そこでもし中国経済失速ならばアメリカは金融緩和策にでて、大量のドルを市中に供給し景気の下支えをします。
このように市中に流した大量のお金（マネー）が投機マネーとなるのです。
こと原油に関しては、世界的な経済の復調が継続されれば需給逼迫となりさらに高騰し、
景気減速ならばアメリカの金融緩和政策により、投機マネーが原油先物へ向かいさらに高騰してしまうのです。
いずれにしてもこの先、原油先物価格が大きく下落することは考えにく、つまりガソリン価格が以前のように大きく値を下げることは考えにくくなります。
因みにアメリカの金融緩和政策をＱＥと呼びます。
リーマンショック後、落ち着いていたガソリン価格の高騰が始まったのが、アメリカが一昨年行った２回目の金融緩和ＱＥ２からです。
この時日本はリーマンショック前に比べて大きく円高だったため、ガソリン価格は大きく上がることはありませんでした。
しかしここに来てドバイ産原油先物の大幅な高騰と円安傾向、さらに中国経済の失速観測（ここは計画経済なので緩和と引き締めをバランスよく行っているのですが）からアメリカ経済の失速不安、これらによる第３弾の金融緩和つまりＱＥ３を望む声も多く、もし実施されれば更なる原油高を招きかねません。
他方でＱＥ３は日本の為替にも大きく影響を及ぼします。
それは、ＱＥ３を必要としない経済状況であるならば、ドルはいい意味での金上昇によりドル高、つまり円安に向かいます。
しかし景気減速によりＱＥ３の実施となれば、ベースマネーの増加に伴いドルの価値は下がりドル安/円高を招きます。
円高はガソリン価格や資源価格の上昇を抑える効果はありますが、輸出企業の海外流出をさらにすすめ、賃金の低下を招きかねません。
何れにしても、私たちはこの先、財布の紐をしっかりと締めて生きながらえなければならないということです。
以前にも申し上げたように、このタイミングでの消費税アップは果たして良い事なのでしょうか？疑問は拭いきれません。
このような世の中を生き抜くために、何をすべきか、どうすべきかをこれからはちゃんと自分で考えなければいけません。
たとえば、なるべく出費を抑えることは先ほども言いましたが、
具体的には
高止まりする野菜はなるべく野草で済ませるようにする。
今夜も川原で採ったカラシナが食卓に並びました。
そして、
なるべく自動車には乗らないようにする。
特に通勤は雨にも負けず、風にも負けずにこぎ続けます。
おにぎり一個で、およそ１００ｋｍは走行可能、日産リーブよりはるかにエコです。
こんなことを一つ一つ、毎日考えていけたらと思います。
くどくどと書いたお金の話、自分ではそう解釈しているといった程度なので、間違っているかもしれません。
鵜呑みにしないでくださいね。
栃木県南では東京のようには暖かくはならず、ここのソメイは開花をするまでには至っていません。
やっとこの２つだけ開きかけた花を見つけました。
全体ではまだこんな感じですね。
近所のヤマザクラも今週末ではまだ早そうです。
話し変わって
ガソリンの値上がりが止まりません。
いくぶん上昇のテンポは緩んでいますが、このまま高止まりしてしまうのでしょうね。
ドバイのスポット価格は、もちろんイラン情勢に大きく影響されてしまいますし、
このところの円安傾向で、さらに輸入価格が上昇しています。
またこの先については、アメリカの景気にも左右されるでしょうね。
いろんな指標でアメリカの景気回復が確かなものになっているようですが、
となると世界的な景気の復調で需給逼迫、当然原油価格は上昇するでしょう。
欧州でもギリシャ問題の先行き不安が後退すれば、同じ理由で原油価格は上昇します。
さらに中国経済の先行きも、原油価格に大きく影響を与えます。
中国経済の先行きが明るければ世界経済にとってはプラス、つまり世界的に需給逼迫となって原油価格の上昇を招きます。
では先行きが暗ければ需給は落ち着き、原油価格は下落に向かうのかということですが、さてどうでしょうか？
昨今「投機マネー」という言葉をよく耳にすると思います。
この投機マネーとはいったいどこのお金なんでしょうか？疑問ですよね。
簡単に言えば、通常投資家は国債などの債券や株式、先物商品などの取引に大量のお金をつぎ込みます。
投資に使用されるお金と国から市中に供給されるお金が、ちょうど良いバランスの上の取引であるならばこれを「投資」ということが出来ると思います。
しかしこのバランスが崩れ、たとえば供給されるお金が大量になった場合どうでしょうか？
国債などの債券や株式は発行数に限度がありますから、投資するには限りがあります。
そこで行き場を失った大量のお金（マネー）は商品などの先物へと向かうのです。
つまりは先物商品には決められた量がある訳ではないので、行き場の無い大量のマネーの受け皿となるのです。将来の天候予測や不安定な政情などがきっかけとなり、ある種の投資家が潤沢なマネーを商品先物の購入にどんどんつぎ込むのです。
つまりこの取引に使用されるお金が投機マネーになるわけです。
ここに実需と大きくかけ離れた原油や穀物などの価格が生まれてしまうわけです。
ここで、この投機マネーと中国経済とがどのように関係しているのでしょうか。
欧州経済にしても日本経済にしても、中国経済とは切り離すことが出来ないほど密接な関係になっています。これはアメリカにとっても同じことなのです。ドイツにとっても日本にとっても、そしてアメリカにとっても最も重要な貿易相手国が中国なのです。その中国の経済が先行きマイナスの予想になってしまったなら、回復基調の世界経済へ与える影響は大変大きなものになるでしょう。
仮に中国経済が失速に向かったならばアメリカはどうするでしょうか？
アメリカ自身は景気回復基調にある中、失業率の高止まりという問題を抱えています。
大統領選を控え、オバマにとっては失業率の改善は絶対的な命題なのです。
つまりここで中国の経済が失速に向かえば、アメリカ経済の回復の腰を折りかねません。
そこでもし中国経済失速ならばアメリカは金融緩和策にでて、大量のドルを市中に供給し景気の下支えをします。
このように市中に流した大量のお金（マネー）が投機マネーとなるのです。
こと原油に関しては、世界的な経済の復調が継続されれば需給逼迫となりさらに高騰し、
景気減速ならばアメリカの金融緩和政策により、投機マネーが原油先物へ向かいさらに高騰してしまうのです。
いずれにしてもこの先、原油先物価格が大きく下落することは考えにく、つまりガソリン価格が以前のように大きく値を下げることは考えにくくなります。
因みにアメリカの金融緩和政策をＱＥと呼びます。
リーマンショック後、落ち着いていたガソリン価格の高騰が始まったのが、アメリカが一昨年行った２回目の金融緩和ＱＥ２からです。
この時日本はリーマンショック前に比べて大きく円高だったため、ガソリン価格は大きく上がることはありませんでした。
しかしここに来てドバイ産原油先物の大幅な高騰と円安傾向、さらに中国経済の失速観測（ここは計画経済なので緩和と引き締めをバランスよく行っているのですが）からアメリカ経済の失速不安、これらによる第３弾の金融緩和つまりＱＥ３を望む声も多く、もし実施されれば更なる原油高を招きかねません。
他方でＱＥ３は日本の為替にも大きく影響を及ぼします。
それは、ＱＥ３を必要としない経済状況であるならば、ドルはいい意味での金上昇によりドル高、つまり円安に向かいます。
しかし景気減速によりＱＥ３の実施となれば、ベースマネーの増加に伴いドルの価値は下がりドル安/円高を招きます。
円高はガソリン価格や資源価格の上昇を抑える効果はありますが、輸出企業の海外流出をさらにすすめ、賃金の低下を招きかねません。
何れにしても、私たちはこの先、財布の紐をしっかりと締めて生きながらえなければならないということです。
以前にも申し上げたように、このタイミングでの消費税アップは果たして良い事なのでしょうか？疑問は拭いきれません。
このような世の中を生き抜くために、何をすべきか、どうすべきかをこれからはちゃんと自分で考えなければいけません。
たとえば、なるべく出費を抑えることは先ほども言いましたが、
具体的には
高止まりする野菜はなるべく野草で済ませるようにする。
今夜も川原で採ったカラシナが食卓に並びました。
そして、
なるべく自動車には乗らないようにする。
特に通勤は雨にも負けず、風にも負けずにこぎ続けます。
おにぎり一個で、およそ１００ｋｍは走行可能、日産リーブよりはるかにエコです。
こんなことを一つ一つ、毎日考えていけたらと思います。
くどくどと書いたお金の話、自分ではそう解釈しているといった程度なので、間違っているかもしれません。
鵜呑みにしないでくださいね。