中国バブルの夢の跡

◎中国不動産バブル解消100年と米中

 

以下は、根拠も薄い個人の妄想である。

 

30年前、日本のGDP約600兆円でバブルの不良債権約100兆円と言われ、これをほとんどの金融機関を破綻させずに30年かけて償却、解消しきったのは、金融当局と日銀、政治家の知恵の結晶だったと思うが、その結果国民の賃金は、３０年間ほとんど上昇できず仕舞いだった。

一方中国不動産バブルは、GDP約2000兆円で不良債権約2000兆円とも言われ（信頼できる統計がない）、実質破綻した不動産会社を延命させているため、ほとんど不良債権処理が進んでいないようだ。つまり実質破綻した不動産会社を延命させることにより、大手金融機関や融資平台（地方政府傘下のノンバンク）の破綻を避けているのだろうと思われるが、これでは、不良債権は増加する一方である。これを指して日本の専門家は、まず出血を止めなければいけないが、出血を止めさえしていないと評する人が多い。

 

一方人民元為替相場（実質ドルペッグ）は、緩慢に元安方向に動いているが、仮想通貨に振り替わって国外流出する外貨が膨大で、外貨準備は十分なはずだが、外国資金で外貨不足をファイナンスしている現状から、トランプ政権発足以降、人民元の大幅切り下げ（半値？）を予想する人もいる。

 

昔は、闇ドルと言えば、地下銀行だったが、今は小口はスマホ、クレジットカードの電子マネーで、大口は仮想通貨でと、以前とは全く様相が変わってしまっている。

中国の実体経済が縮小し、大は石油、銅などの引き合い減少、小はダイソーなどの百均店で毛糸など空の棚が出始めていることが話題になっている。

中国は、不動産バブルの清算を、中国共産党によるキャピタル・フライトで邪魔されつつ行っていくのだろうが、日本型の長期デフレ経済で、不良債権処理を行っていくとすれば、日本は３０年かかったが、中国は100年かかっても処理完了しないかもしれないと想像される。

そうした予想の先に、中国はあまり人民の生活や人権を顧慮しないところがあるので、その犠牲の上に、台湾進攻から世界全面核戦争の引き金を引いて、世界の覇者となることで、中国一国のみの経済再生を狙うというシナリオもあるかもしれない。

これは、笹目秀和道人の懸念したところである。

 

トランプがビットコインに執心なのは、一旦そうした資金が商品相場に流れ込めば、商品価格上昇によりインフレになる懸念もある。

通貨のデジタル化、即時化は、世界経済の混乱、破綻が一朝にして起こる可能性を有している。「金でつぶれる」とは、大本神諭、日月神示で示されているとおりである。

 

冷戦時、ソ連とアメリカが裏でつながっていたように、中国共産党とアメリカは、日中戦争の時からつながっている。コロナの時、中国の研究所とアメリカの研究所のつながりがあるニュースを見て、変だと思った人は多かったと思うが、昔からそうなのだ。IT・半導体関連もそう。中国とアメリカは表向き敵対しているが、深く連携している面もある。

だからトランプ政権は反中国シフトだといってもそういう底流もあり、秘密結社、巨大宗教を隠れ蓑にしている動きも決して無視はできないと思う。そうしたごちゃごちゃの中に安倍晋三暗殺やトランプ暗殺未遂という歴史的事件が発生してきた。

トランプ政権は反中国シフトだが、日本だってぼうっとしていれば何が起こるかわからない。事実韓国政治は大統領弾劾で大混乱している。

 

冥想修行者は、政治に巻き込まれず、今日も冥想を。新時代は、冥想修行者によって成る。