＠US Newsが発表した世界の国力ランキング2022年版。上位３位は米国、中国、ロシア、日本は６位、韓国８位、インド１３位、オーストラリア１６位。
実は２０２１年度版では１位カナダ、２位日本、３位ドイツだった。
やはり日本の問題は政治家による経済策かもしれない。（政治家の無力・無策だろうか）
詳細はUS News サイトへ（下記添付）
＠世界の終焉を予測した参考書・映画が徐々に増えているが、コロナ感染など伝染病での危機映画など一度は観た方が勉強、教訓になる。
記事はMashable News
１０億人以上の人間が直接・間接的に死亡、被害者となる要因
１、小惑星
小惑星が地球に衝突するという危機
参考映画「ドント・ルック・アップ」
２、パンデミック
人体に悪影響を及ぼす感染病（コロナ感染など）
参考書籍「ステーション・イレヴン」（映画：Station Eleven )
３、人口爆発
７８億人の地球人口・資源の枯渇など人口増加で不安・恐怖を招く
参考映画「ソイレント・グリーン」
４、核戦争
核による戦争
参考映画「SF核戦争後の未来・スレッズ」
５、気候変動
大災害：洪水、飢饉、干ばつ、山火事、極渦等、二酸化炭素規制
https://youtu.be/dBHL_7dEpTg
＠前半は警察組織の説明とエリートと言われる警視庁の出世コースへの手引き書内容だ。事件は国の中枢を揺るがす大規模となり、内閣・国務大臣には極秘に捜査、摘発に動く。やはり政治家の賄賂は官僚への文章改竄など権力を持った人物への事件捜査はこういった独立した組織が動くべきで、できれば別途、最終的に「政治家諮問員会」（政治家を国民が監視、精査する体制組織）がほしいところだ。日本の政治家への処置は全て「むやむや」なのは許せない。
『警視庁情報官』濱嘉之
「概要」警視庁情報室。それは警視庁が秘密裏に組織した情報部門のプロ集団である。情報室へ舞い込んだ１通の怪文書。エース情報官・黒田は、抜群の情報収集力と分析力で、政・官・財界そして世界的な宗教団体までもが絡む一大犯罪の疑惑を嗅ぎつけるが……。公安出身の著者による迫真の「インテリジェンス」小説。
ー警察庁には海外と比較しても、特に大国の米国のCIA、英国のMI-6、ロシアのKGBなど秘密工作をはじめとした国内の要の情報をまとめる部署が無いことで国内にも優秀な人材を集め新たに設立も目論み動き出す。「警視庁情報官」の養成と機密情報の収集・保守を目的とした「警視庁情報室」。それは警視総監をトップに公安を含むエリートをかき集め国を揺らがす事件事故に対応する組織だった。
ーやがて大手有力電力企業と官僚、政治家、企業の下請け（ヤクザ絡みの）が原子力発電所建設での調査が開始され、その事実が国を揺るがす組織まで及ぶことが分かる。それは認可事務局である国土交通省、経済産業省がターゲットになり情報収集が活発になる。 やがて「怪文書」が出回り、さらに北朝鮮の麻薬ルートと下請けしたヤクザ絡みの企業（土地買収工作）が浮き上がる。それは現大臣とのつながりから多額の利益を吸収する組織（宗教団体）につながっていたことが明らかとなる。
ー「警視庁情報室」は極秘に証拠を探り遂に二百人を動員した捜査を開始。国務大臣には極秘に検事総長と警視庁が権限を持って動くことになる。
