靖国参拝後、安倍首相の支持率が跳ね上がったらしい。この状況を左翼野党はどの様に見るのか？国民の大多数が安倍首相の靖国参拝を支持している。日頃、「民意を聞け」と喚いている左翼系マスコミよ、これが「民意」である。「国民世論と異なるが・・・」と言い出した左翼系マスコミに飼われている評論家とやら、それでは今後「民意を聞け」とは言えなくなったことに気付いていない。最も彼らには、恥とか矜持と言うモノがない。直に「民意を聞け」とまた言い出すのであろう。
このマスコミの発言をチェックする第三者機関が必要である。それを裁判所の下に作るべきではないだろうか？マスコミが自分で思うほど国民の支持はない。
大阪市の定例記者会見で橋下市長にコテンパンにやられている、左翼系新聞社、朝日、毎日新聞社の大阪市担当デスク、ネットにその様子が流されると好いように記事を捏造も出来なくて困っているようだ。自分たちの勉強不足や瑕疵が橋下市長により暴かれている。
以前、外国人記者クラブの記者が「日本のマスコミはモット勉強した方がよい」と発言していた事を思い出した。１５年ほど前のフィナンシャルタイムズの社説で「・・・日本のマスコミのレベルとパパラッチのレベルは同じくらい・・・」と書かれていた事を思い出す。
国際法の知識や軍事知識は無い方が出世するようだ。反論があればサンフランシスコ条約１１条を調べてみればよい。それで「Ａ級戦犯」と言って非難することは、このサンフランシスコ条約に反する。条約と個人的感情と国の立場ではどちらを優先すべきか？その鼎の軽重も理解できていない。
従軍慰安婦についての日本国の公式見解は、前の安倍政権の「国家が強制したと言うそのような証拠はない」とする、閣議決定と河野談話しかない。では、閣議決定と談話とどちらを優先すべきか？社会科学のイロハである。談話は極論すれば茶飲み話、閣議決定は大臣が署名と花押を押し公式見解となる。この閣議決定を軽く見て都合の良い「談話」だけを大々的に報じる。
日本のマスコミに対する世界の目が冷たい理由である。勿論、特亜三国は除くが、この特亜三国を「世界」や「国際的」「アジア諸国」などと報じるのが日本の左翼系マスコミである。
これでは、新聞やＴＶから国民は離れていく。販売部数や視聴率の低下がそれを如実に示している。
