あやこ 。
@tateyoko0417
日本を世界に貶める活動家？
痴漢の専売特許はアチラの国？
日本の４倍の性犯罪比率。
日本国内痴漢もアチラの国の人が多い。
引用
さなえ
@zhongyuanx7077
https://news.livedoor.com/article/detail/23124292/…
水原希子って日本名、名乗らないで欲しいです
ややこしいんですよ！
日本人が日本を批判してるみたいじゃないですかぁ！
反日外国人が日本の評判を落とそうとしてるだけですからねッ！
あちらの方々は色んな方法で日本を叩こうとするので注意しましょう！
T．M
@TM47383445
何で外国人の結婚式に日本の血税を出さにゃならんのか。
馬鹿馬鹿しい。
多過ぎる大学の延命のために、敵国である中国から大量に留学生呼び寄せたり。
しかも、日本が全部金を出して。
利権にまみれた議員や官僚どもはホント腐ってやがる。
＊その利権の根幹にあるのは、彼ら全員がハニー・トラップのかかっている事でしょう。
週刊文春特大号は、彼らの実態を嫌というほど教えてくれています。
引用
三木慎一郎
@S10408978
ブライダル補助金もらって喜ぶのは、頭の悪い公金頼りの一部大手ブライダル業者と、このようなインバウンド日本ウェディング関連業者。
へんな日本語みてお察し。 ↓
藤原かずえ
@kazue_fgeewara
この動画は「日本政府が戦争をやりたがっている」という不合理な陰謀論の【ブラック・プロパガンダ】です。
この情報化時代に、日本が理不尽な侵略戦争に加担すれば、国民がこれを拒否し、政権与党は終了します。
ストーリーの実現可能性は皆無です。
公党がカルトのような勧誘をするのは厳に慎んで下さい
引用
高橋 みさと 川崎市議会議員 立憲民主党
@3310takahashi
今日は78回目の終戦記念日ですね。 「戦争のつくりかた」 https://youtu.be/cUGu73hnjdY 戦争のない日本が続くために、#戦争を考える
kakikoSHOP
@shop_kakiko
日本のメディアは韓国女性がイベントで触られたと騒ぐが、2019年に日本の女性が韓国で暴行された時、青木理氏は「この程度」と切り捨てて問題にしなかった。
玉川徹氏も同じだ。
今回のから騒ぎで日本のメディアを支配しているのは日本人ではないことがはっきりと分かる。
ksl-live.com
ソウル日本人女性暴行事件、青木理の「この程度」発言に被害女性が不快感「こんなにも心無い言葉、非常に残念」
韓国ソウルで発生した日本人女性暴行事件の被害女性は28日、ジャーナリスト・青木理氏がテレビ朝日「モーニングショー」で放った発言に不快感を示す投稿を行った。 「記事にする必要ない。騒ぎを大
Tsukasa Shirakawa（白川司）
@lingualandjp
日本が金を出し、中国系企業が運営し、韓国人DJが出演して、中国を広報しながら、日本がディスられるイベントだったのね。
引用
三木慎一郎
@S10408978
中国系企業が主催し、なんやかんやと騒ぎになっている大阪のイベント。
中韓メディアが騒ぎたてしつこい。
会場にはTikTokと並び危険極まりない中国アプリ小紅書の宣伝看板やら、五星紅旗やら。 結局、なんやのこのイベントは。
田舎暮しの唱悦
@shoetsusato
司法の極左化と劣化に歯止めがかからない!!
逮捕し、即母国に強制送還し、掛かった費用は倍返しで、母国トルコ大使館に請求。 犯罪者を留置しているだけでも、税が溶ける。
【え】埼玉県川口市でナイフを持ち乱闘、殺人未遂容疑で逮捕されたクルド人６人、既に保釈との情報
moeasia.net
【え】埼玉県川口市でナイフを持ち乱闘、殺人未遂容疑で逮捕されたクルド人６人、既に保釈との情報
アジア関係のニュース、ネタなどを日本人目線で軽く&見やすく&分かりやすくをモットーにまとめます
高橋洋一（嘉悦大）
@YoichiTakahashi
なんじゃこれは。マイナ保険証の問題ではなく、紙の保険証がデタラメということでしょ→マイナ保険証 「協会けんぽ」約40万人分の情報 ひも付かず | NHK
nhk.or.jp
マイナ保険証 「協会けんぽ」約40万人分の情報 ひも付かず | NHK
【NHK】マイナンバーカードと一体化した保険証をめぐり、中小企業の従業員などが加入する「協会けんぽ」で、およそ40万人分の情報が、
メディアは韓国女性がイベントで触られたと騒ぐが、2019年に日本の女性が韓国で暴行された時、青木理は「この程度」と切り捨てて問題にしなかった。玉川徹も同じだ。
POLITIK SHINZO ABE TELAH MENYEGARKAN GENERASI MUDA JEPANG
It is a popular page yesterday on ameba 2023/8/18.
It is a popular page yesterday, 2023/8/18.
水原希子って日本名、名乗らないで欲しいです…ややこしいんですよ！ 日本人が日本を批判してるみたいじゃないですかぁ！
SHINZO ABE SE POLITIEK HET JAPAN SE JONGER GESLAG GEVIND
It was a top 50 searcher for the past week, 2023/8/18.
Top 10 real-time searches 2023/8/17, 23:55
शिंजो आबे की राजनीति ने जापान की युवा पीढ़ी को उत्साहित किया है
なかむらジュゲム
@wpp6mEIbqo2kMRV
#旭川女子中学生凍死事件
ご存知退職金を満額貰って逃げ回っている金子校長だが1996北都中学性奴隷事件時の教頭であり北星中学隣の永山中学での校長でもあった、此処では女子中学生2名が自裁して女教師が絞殺にて亡くなっているが絞殺にも関わらず事件にもなっていないお前の周りは死臭が漂ってる
kakikoSHOP
@shop_kakiko
①泉南市が公金を投入して音楽フェス開催
②中国系企業が主催
➂韓国人DJがセクハラ被害
④日本のメディアが積極的に報道
犯人逮捕が優先だよ。
日本のメディアが風評を垂れ流してどうする。
大阪…中国・韓国。背景の闇が深そうだな。
hamusoku.com
DJ SODAで話題になったフェスを主催した中国系企業に税金が投入されていた事が判明 大阪府泉南市議会で問題に : ハムスター速報
山岡鉄秀
@jcn92977110
岸田政権は本当に日本を滅ぼそうとしている。
暴動が起きてもおかしくないレベルだ。
米中に隷属する自民党は売国政党と化して存在意義を失った。
かつてソ連の崩壊と共に社会党が消失したように。
引用
三木慎一郎
@S10408978
中国から日本への移民斡旋業者の広告 年齢、言語、教育、面接の要件はありません。 低コスト、迅速な承認プロセス、高い承認率。 家族で一緒に日本に行くことができ、子供たちは公立小中学校に無料で通うことができます。 家族全員が日本の医療と社会福祉を受けれます。 #移民反対 #混ぜるな危険
えす【DOJNO.0306】
@abesan72
これ明らかにNHKが不法滞在の外国人にやり方指南してるよね。
何でこんな反日放送局に受信料支払い義務があるんだよ
スクランブル化はよまたは解体
引用
髙安カミユ（ミジンコまさ）
@martytaka777
在日クルド人は、日本人女性と結婚をして永住許可を貰おうとナンパをしまくっているそうです。
蕨市では年頃の娘さんを持つ親の悩みの種になっています。
日本人女性は騙されないように！！ そして国会議員は何してる？
渡海 千明
@ChiakiTokai
大阪府泉南市議の添田詩織さん(@soedashiori)は本物の国士です。
維新王国大阪で、泉南市（維新系市長）と中国系企業の癒着に切り込む姿は、まさに国士そのもの。
性被害を訴えたDJ SODAさんの件から、色々と背景が公にやってきましたね。 #TryHardJapan #ChinaJapanFact
投稿者:
Y.A
引用
Y.A
@YA52832763
『韓国女性DJのセクハラ被害、フェス主催者が声明を発表』 https://news.yahoo.co.jp/articles/710c38574371468088c72ec8ec34468220705143…
DJ SODAがセクハラ被害を受けたフェスの主催者のTryHard Japanは中国系企業で、これまで１億円以上の公金が地元の大阪府泉南市から流れていたりと何かと問題点が指摘されている企業です。
竹内久美子
@takeuchikumiffy
あれもそうだったと思います。
引用
すぎまるこ ×4済
@sugimaruko
返信先: @takeuchikumiffyさん
コロナ初期のマスク買占めは、本国からの指示だと留学生本人から聞きました。
あれは国防動員法のテストだったという説もありますね。
+α
@ZMBLb7B9fV7xKpN
「性犯罪が当たり前の国」はどちらでしょうか
▼両者の数字を比較すると、韓国の方が日本より約3.5倍～7.8倍の数値ということになります。
https://jijitsu.net/entry/Japan-Korea-sexual-violence…
引用
護流蔵
@GORUZOU13
予想通りの進行ですね。
仕掛けて来てますね。
DJ SODAのセクハラ被害に韓国ネット民が怒り「性犯罪が当たり前の国」
#ldnews https://news.livedoor.com/article/detail/24811101/…
Shortcut to "Early Opening" of the Linear Central Shinkansen Line
The move of no-confidence against the Shizuoka Governor, who continues to oppose the construction of the Linear Central Shinkansen Line, is attracting much attention.
There is a way to return the construction section to the national government's control.
August 17, 2023, 11:00
Yoichi Takahashi
https://www.zakzak.co.jp/article/20230817-TFT7YZ5KT5KNBHIOZP3V25UBWI/
The Linear Central Shinkansen Line situation has made it difficult to achieve an early opening between Shinagawa and Nagoya in 2027, partly because of the need for more progress in construction in Shizuoka Prefecture.
The Linear Line is said to resist disasters such as typhoons and earthquakes, but what is needed to achieve an early opening?
The Linear Line is said to have a maximum speed of 500 km/h, a travel time of 1 hour and 7 minutes between Tokyo and Osaka, a total construction cost of approximately 9 trillion yen (estimate), and an economic effect of roughly 16.8 trillion yen (benefit for 50 years).
The economic benefit is 28 billion yen monthly, so delaying the line's opening would be a blow.
Japan's linear train is characterized by its superconductivity, which allows it to rise about 10 cm above the ground.
China's linear train uses the standard conduction method and rises only about 1 cm above the ground.
The superconductivity system has a longer levitation distance, so contact risk is less.
Because of its high safety, it is resistant to earthquakes and other tremors, and there is no theoretical upper limit to its maximum speed.
On the other hand, standard conductors have a short levitation distance, which may lead to problems and contact during earthquakes, and the maximum speed is 450 km/h at best.
The technological gap between superconductors and standard conductors is overwhelming.
If the Tokaido Shinkansen, Japan's main artery, were affected by a natural disaster such as a significant earthquake, the economy and social activities would suffer a major blow. Still, the Linear Central Shinkansen would provide a contingency plan.
One of the bottlenecks in the construction of the Linear Shinkansen is the authority to grant permission to occupy rivers under the River Law.
Of the 319 km Oi River and its tributaries, the national government controls 25 km upstream from Suruga Bay and 16 km at the Nagashima Dam. In comparison, Shizuoka Prefecture manages 278 km of tributaries from there to the headwaters, so the linear construction portion is under prefectural control.
In addition to the Oigawa River, the Linear Linear construction project involves ordinary rivers that are tributaries of the Oigawa River, which Shizuoka City manages.
Shizuoka Governor Heita Kawakatsu has opposed the linear construction project for over ten years, using his authority to administer the River Act.
*Kawakatsu is an extremely pro-China politician. Most of the public knows that his reason for opposing the project is to benefit China.
Most people assume that he opposes the project so that China, having stolen the technology from JR Tokai, will be the first country in the world to complete the construction of a linear bullet train. *
JR Tokai also responded by saying that if no measures are taken, the flow rate of the Oigawa River will decrease by 2 tons per second and that they will build a "conduit tunnel" to return the water in the tunnel to the Oigawa River.
Shizuoka Prefecture and JR Tokai agreed that the amount of water to be returned to the Oigawa River would exceed the decrease.
Since then, Governor Kawakatsu has raised several issues, and from the outside, it appears that he is opposed to the project for the sake of opposition.
In a sense, dismissing Governor Kawakatsu is the quickest way to start the linear construction.
On July 13, a motion of no confidence in the prefectural governor over the issue of returning salaries and bonuses was rejected with 50 votes in favor and 18 votes against, one vote short of the three-fourths majority required for passage (51 votes).
Opposing the proposal were members of the former Democratic Party of Japan-affiliated prefectural assembly.
It recently discovered that one of the prefectural assembly members who voted against the bill had been driving without a license.
Whether or not that prefectural assembly member will continue to serve as a member of the assembly must also be closely watched by the prefecture's residents.
In addition, the government should consider returning the Oigawa River to its original state management of the Oigawa River and the linear construction section.
After all, the Linear Line was ordered to be constructed by the Minister of Land, Infrastructure, Transport, and Tourism in May 2011, based on the National Shinkansen Railway Development Act.
(Yoichi Takahashi, former cabinet counselor and professor at Kaetsu University)
リニア中央新幹線「早期開業」実現への近道 反対続ける静岡知事不信任の動きに注目 工事区間を国管理に戻す手も
2023.8/17 11:00
高橋洋一
https://www.zakzak.co.jp/article/20230817-TFT7YZ5KT5KNBHIOZP3V25UBWI/
リニア中央新幹線をめぐっては、静岡県での工事が進まないこともあり、２０２７年の品川―名古屋間の先行開業が難しい状況になっている。
台風や地震などの災害にも強いといわれるリニアだが、早期開業を実現するためには何が必要なのか。
リニアは、最高速度時速５００キロ、東京―大阪の所要時間１時間７分、総工費約９兆円（見込み）で、経済効果約１６兆８０００億円（５０年間便益）といわれている。
経済効果は１カ月２８０億円なので、開業が遅れるのは痛手だ。
日本のリニアの特徴は、超電導方式で地上から１０センチ程度浮上することだ。
中国のリニアは、常電導方式で地上から１センチほどしか浮上しない。
超電導は浮上距離が長いので接触の恐れが少ない。
安全性が高いため地震などの揺れに強く、最高速度の理論的な上限はない。
一方、常電導は浮上距離が短いのでトラブルにつながり地震の揺れで接触するおそれがあり、最高速度はせいぜい時速４５０キロだ。
超電導と常電導の技術的な格差は圧倒的だ。
日本の大動脈である東海道新幹線が大地震など自然災害で影響を受ければ経済や社会活動に大打撃だが、リニア中央新幹線があればいざというときの備えにもなる。
リニア工事のネックになっているのが、河川法に基づく河川占用の許可権限だ。
一級河川の大井川・支流３１９キロのうち、駿河湾から上流２５キロと長島ダム区間１６キロを国、そこから源流部までの支流合わせて２７８キロを静岡県が管理しているので、リニア工事の部分は県管理となっている。
リニア工事には大井川のほか、その支流の普通河川も関係するが、それは静岡市が管理している。
この河川法管理権限を使って、川勝平太静岡県知事は、１０年以上もリニア工事に反対を続けてきた。
ＪＲ東海も何も対策をしなければ毎秒２トン大井川の流量が減少するとして、トンネル内の水を大井川に戻す「導水路トンネル」を作ると対応。
静岡県・ＪＲ東海の双方は「大井川に戻す水量は減少分を上回る」と合意した。
その後も川勝知事はいろいろと問題を掲げており、外部からは反対のための反対のようにみえる。
ある意味では、川勝知事を罷免するのがリニア着工のための一番の近道だ。
７月１３日、給与・ボーナス返納問題で県知事の不信任案が出されたが、賛成５０票、反対１８票で、成立に必要な４分の３以上の賛成（５１票）に１票足りず否決された。
反対しているのは、旧民主党系の県議会議員だ。
先日、反対票を投じた県議の１人が無免許運転をしていた事実が発覚した。
その県議が議員を続けるのかどうかも、県民は注視する必要がある。
引き続き川勝知事不信任案の可決に向けて動きがあるかどうかが注目されるが、それに加えて、大井川の河川管理は本来国であり、リニア工事区間について本来の国管理に戻すことも検討したらいい。
なにしろ、リニアは、２０１１年５月国土交通大臣が全国新幹線鉄道整備法に基づきＪＲ東海に建設を指示したものだからだ。
（元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一）
