このブログの読者の方から「近頃、経済の話が少ないですね」と言われてしまった。それでは、一番皆さんの興味のある「サブプライムローン」について書こう。
マスコミもエコノミストもサブプライムローン問題として米国の景気が悪くなるという一方的な見解をしている。経済を知らない人でさえ、サブプライムローンが悪いようなことを言っている。
このブログでも話したが、サブプライムローン問題よりも資金が何処に流れているかという大きなお金の動きをつかまないとこの話はうまく説明できない。
サブプライムローンに端を発したと言う表現は正しいのかもしれないが、サブプライムローンが悪いのではなく、資金が株式市場から別のところに行ってしまった。移動したということだ。
景気が良いから株式にお金が集まるのではなく、株式にお金を置いておくと増えると投資家が思うから株価が上がるのであって、下がると判っていれば当然、資金を別の場所に移動することになる。
株価は、景気の先行きだけで動いているのではないが、指標となることは、間違いない。
それよりも先物取引の方が、先に先を読んだ取引となる。原油や穀物が高騰しているのはそのためだ。
株価が下がり続けるのは、株式市場に置いて置くと価値が下がるからでみんなが引き出しに掛かっている。ポイントは、株価が下がってもいつかは、また上がるということだ。その上がる要因がサブプライムローンの問題解決だとマスコミやエコノミストが話しているだけなのだ。つまり、上がるための材料がサブプライムローン問題解決だといっているのに過ぎない。
経済は、そんな要因だけで決まるわけではない。今回の問題の根底に資金の流れが、安定したところに逃げ込んだと言うことを理解しなければ、解決の糸口は見えてこない。
各国のサブプライムローン問題の対策は資金調達で行うと言う最もポピュラーなやり方だろうが、本当にそれで済むのだろうか?いくら資金調達をしても今まで引き上げた資金は簡単には、帰ってこないだろう。
つまり、サブプライムローンが解決しても、株価は上がらないだろうというのが海杉の見方だ。企業の業績が良くても消費者が購買欲があって消費が伸びても株価が上がらない可能性がある。大きな資金が動かないからだ。
株価が上がるには、株価が下がらなければ、ならない。不思議な話かもしれないが、大きな資金はそこを狙っているに過ぎない。その線引きが経済だろう。
マスコミもエコノミストもサブプライムローン問題として米国の景気が悪くなるという一方的な見解をしている。経済を知らない人でさえ、サブプライムローンが悪いようなことを言っている。
このブログでも話したが、サブプライムローン問題よりも資金が何処に流れているかという大きなお金の動きをつかまないとこの話はうまく説明できない。
サブプライムローンに端を発したと言う表現は正しいのかもしれないが、サブプライムローンが悪いのではなく、資金が株式市場から別のところに行ってしまった。移動したということだ。
景気が良いから株式にお金が集まるのではなく、株式にお金を置いておくと増えると投資家が思うから株価が上がるのであって、下がると判っていれば当然、資金を別の場所に移動することになる。
株価は、景気の先行きだけで動いているのではないが、指標となることは、間違いない。
それよりも先物取引の方が、先に先を読んだ取引となる。原油や穀物が高騰しているのはそのためだ。
株価が下がり続けるのは、株式市場に置いて置くと価値が下がるからでみんなが引き出しに掛かっている。ポイントは、株価が下がってもいつかは、また上がるということだ。その上がる要因がサブプライムローンの問題解決だとマスコミやエコノミストが話しているだけなのだ。つまり、上がるための材料がサブプライムローン問題解決だといっているのに過ぎない。
経済は、そんな要因だけで決まるわけではない。今回の問題の根底に資金の流れが、安定したところに逃げ込んだと言うことを理解しなければ、解決の糸口は見えてこない。
各国のサブプライムローン問題の対策は資金調達で行うと言う最もポピュラーなやり方だろうが、本当にそれで済むのだろうか?いくら資金調達をしても今まで引き上げた資金は簡単には、帰ってこないだろう。
つまり、サブプライムローンが解決しても、株価は上がらないだろうというのが海杉の見方だ。企業の業績が良くても消費者が購買欲があって消費が伸びても株価が上がらない可能性がある。大きな資金が動かないからだ。
株価が上がるには、株価が下がらなければ、ならない。不思議な話かもしれないが、大きな資金はそこを狙っているに過ぎない。その線引きが経済だろう。