バブルが太陽光発電？

誰が太陽光発電バブルを作り出したのか？
という面白いコラムがネットでありましたので読みました。
ドイツがFIT（固定買取）制度を創設して以来、ドイツの総発電量の自然エネルギーの割合が飛躍的に伸びました。２０００年の６．３％から２００７年で１４．２％に飛躍的に伸びましたし、ドイツの国内製造メーカーのQセルズは一躍世界のトップメーカーに急成長しました。（現在では３位くらいだと思います。）
この成功事例を欧州各国がFIT制度を採用した結果、欧州全体でも太陽光発電市場は飛躍的に伸びました。
しかし、スペイン政府は今月中にFITのような固定買取制度などの再生可能エネルギーに関する新たな規制を発表する計画で、既に稼働している太陽光発電設備について、補助金を30％削減する可能性があるということは、固定買取価格を３０％減額する可能性があるということです。
スペインは２００９年だけで太陽光発電業界に、２６億ユーロ（約２６００億円）の補助金が支払われており、今後FITの買い取り単価を下げないと、電力料金の引き上げをしなければならないそうで、FITの制度設計そのものに問題があったと思います。
なにせFITの固定買取制度が続く限り、設備投資の回収時期も早く投資しやすい制度のためスペイン政府が描いていた成長予想図をはるかに上回った伸びを示してしまったのでしょう。
これが太陽光発電バブルだという事だそうです。

このコラムは、太陽光発電バブルと題していることから、太陽光発電産業に踊らされているという気持ちで書いたような気がします。
たしかに、書いている通り、欧州では行き過ぎたFIT（固定買取制度）が問題になっているのは事実ですが、この１００年で地球の人口は約３．５倍に増え、エネルギー消費量は２０倍にまで増えています。
これは、地球という限られた資源の中で地球規模的に考えても無視できないレベルに達しようとしています。
人口の多い中国やインドが急成長している現状を考えると、食料問題や石油枯渇問題など地球温暖化問題以上に深刻な問題が待ち構えています。
そんな中、自然エネルギーで発電する太陽光発電などは次世代を担うエネルギーとして急成長していますが、その過程が問題視されているコラムになっています。

日本の市場規模は一昨年前の２．６倍に伸びています。
これは、家庭用では昨年１月からの国の補助金の復活、昨年１１月から余剰電力を２倍で買い取る制度がスタートした結果だと思われます。
よって、ある意味欧州と同じですが、日本は小出しにしています。
欧州は、全量買取といって、発電した電力全てを日本よりさらに割高で買い取ってくれます。
日本では、発電した電力を自家消費し余った電力を欧州よりも安く買い取る制度になっています。
ただ、動機付けのために導入補助金はありますが、スペインのような大規模な補助金は設けていませんので、日本のほうが現実的な制度じゃないのかなと思っております。

今後考えても太陽光発電など自然エネルギー設備は必ず必要だと思いますので、バブルの意味合いで捉えてしまうのではなく、今後持続可能な自然エネルギー設備の普及をどうすればいいのか今後の課題となるでしょう。

それと、何かと話題になっていただけるのは良い事だと思っております。