財布を開くと、やたらカードが出てくる、殆どがポイントカードである。そこでポイントカードについて調べてみた。
Wikipediaによると、このように書いてあった。
日本の個人消費額は3百兆円。2007年9月時点で現金の流通量は約80兆円（紙幣：75.6兆円、硬貨：4.5兆円）。
日銀が紙幣を、財務省が硬貨を発行・管理し、そのコストは税金で賄われている。
一方、電子マネーの流通量は、カード枚数（おサイフケータイを含む）で7千万枚（プリペイド型で6千万枚以上、ポストペイ型で数百万枚程度）を超えていると推測され、チャージ額を平均1万円としても7千億円程度であり、現金の流通量の1％にも満たない。
しかし、小銭を持たないでいいという利便性やサービスポイントの付与などによって、今後、電子マネーは急速にその市場が成長していくと予測されている。
また、企業が発行しているポイントサービスで付与されている額は年間数千億円と言われており、これらが電子マネーに移行していけば、さらに市場の拡大が見込まれる。
現金、振込・振替という従来の支払い方式が徐々にクレジットカードや電子マネーに代わっていくとすれば、それらの取扱金額が増えるにつれ、明らかに手数料の総額は増える。
仮に、手数料を1％としても、現在流通している現金80兆円の1割がクレジットカードや電子マネーになるとすれば新たに8百億円の市場が出現することになる。
さらに、現在個人消費額300兆円の支払い手段の約1割、30兆円を超える規模のクレジットカードの市場があり、今後、新たに1割、30兆円がクレジットカードや電子マネーに代替されていくとすれば合計で6千億円の手数料市場になる。
実際には手数料は2～5％が多いともいわれ、手数料市場の規模は数千億から1兆円を超えると予測される。 当たり前の事なのだろうが、変化が新しい市場を創生しているのである。
と言っても、我々にはそれほど恩恵があるわけではない、せめて恩恵と言えばポイントを貯めて何かに替える事ぐらいである。
ポイントの恩恵を利率に換算すると高率で預貯金の金利など足元にも及ばない、電子マネー（クレジットカードも含む）・単なるポイントカードなどのあらゆるポイント収集に励む必要がある。