今年もサボテンの花が咲きました。何時も同時に開花します。お互い相談しているのではないでしょうが、見事に毎年同時に咲きます。隣同士においているので、栽培環境が同じということもあるのでしょうが不思議なものです。
このサボテンのいわれは「サボテンの花」で書いておりますが、管理も比較的楽ですし、花も年に数回楽しめますので、ずぼらな私にはうってつけのアイテムです。このサボテンは、温室にも入れておりません。真冬でも玄関脇に置いているだけです。さすがにカニ葉サボテンのようなものは、冬場は家の中に入れておりますが・・・。
今年は、10数個の花が付きました。例年ですと、5～６個程度でしたのにどうしたことでしょう。何か異変の前触れでしょうか？
報道によりますと従量電灯の契約アンペアを小さくする変更が急増しているとのことです。余りにも多くなったのか、ブレーカの在庫が無くなり、工事が遅れてしまうこともある状況とのことです。東電のHPで確認してみましたら確かにそのような記述がありました。
これは東電の電気料金値上げへの対抗措置といった側面が強いのではないかと思います。昨夏は節電のためといったこともあったと聞いております。
先の報道では、60A⇒30Aへ変更するといったこともあるようです。この場合、基本料金は1,638円⇒819円へと半減します。年額9,828円の削減となりますが、その分家電製品の使い方に気をつけないとブレーカーが落ちて停電といったことにもなりかねません。確かに電気料金は安くなりますが、生活実態に即した無理の無い範囲でダウンしないと思わぬ不便を強いられることになってしまいます。
このようなアンペアダウンを行うことによって、ピークカットにも貢献できますし、電気の無駄を見直すことにより節電もできます。電力会社に申し込めば、基本的には無料で交換工事をしてくれますので、お手軽に挑戦できる方法ともいえます。ただ、注意しなければならないのは、電気を使い過ぎるとブレーカーが落ちてしまいます。それなりの生活スタイルの変更と工夫が必要になるのではないかと思います。
そこで、いきなりの停電では大変不便でしょうから、家庭版デマンドコントローラ（デマコン）を取り付けといった対策もあります。これは、ブレーカーが落ちる前に警報を鳴らしたり、自動的に負荷を入り切りするといったことができます。このような機能を持った分電盤（ピークカット機能付分電盤）は既に販売されております。しかしながら新規に設置する分には良いでしょうが、既存の分電盤と取り替えるには少々モッタイナイ気がします。東電の場合で計算しますと、60A→40Aに変更すると基本料金が年間6,552円安くなります。これでは導入費用の償却に10年程かかってしまいます。
分電盤でなく単体での製品が販売されていればもっと安くできるのでしょうが、取り付ける際には電気の知識が必要となりますので、電気屋さんに依頼することになります。電気屋さんも、この手の仕事に詳しい方は少ないでしょうから、結局は分電盤スタイルにしておいた方が無難というのが、メーカーの言い分なのでしょう。
どなたか過電流警報機を単体で仕入れて（あるいは開発して）、安価に設置をするビジネスをしませんか。結構ニーズがあるかも知れませんよ。
※一部電力会社には基本料金制度が無い場合があります。
<参考> 「アンペアダウンのためのツールのご紹介」 「アンペアダウンツール：家庭用電流報知器（Aらまー）を取り付けてみました」
民主党中間派のある議員がテレビ取材を受けて、消費税増税に反対するか否かを悩んでいると答えておりました。その理由の中に、反対をして民主党を離れた場合（除名等々の処分を受けてのことかと思われる）には、政党からの金が入ってこなくなることを挙げておりました。
本音としては分からないこともありませんが、「それを言っちゃオシメーよ!」といったことだと思います。有権者が聞いたらどう思うかすら想像できない議員先生であることを自白しているに等しい発言です。正直といえば正直な方なのでしょうが・・・。
自分自身の信念より、結局は金が優先するという政治家に、300億円を超える政党助成金なる税金が支払われているのです。何とも嘆かわしいことです。このような政党助成金なるものは即刻廃止すべきです。
金が貰えなくなるから反対や離党ができないとお考えでしたら、それはそれで結構ですが、既に民心が離れてしまっていることを知るべきでしょう。政党に留まっても、再選される見込みは無きに等しいでしょう。そんなにお金が欲しければ、政党にしがみついて選挙に出馬しないことです。もらえるだけもらって、それを握り締めて引退してください。それが世間への最大の貢献です。
政党助成金は、このような多くのシロアリ議員を養う餌に成り下がっております。シロアリ議員に、本当にシロアリ退治ができるのか甚だ疑問です。弊害の多い政党助成金に毎年国民一人当たり250円も支払っているかと思うと腹立たしく思います。少なくとも、政党しがみつき議員には支払いたくありません。
※シロアリさんには何の罪もありません。シロアリさんも一所懸命に生きているのです。このようなことにシロアリさんを持ち出したことに深くお詫び申し上げます。ただ、これを言い出したのは私ではありませんので、一言弁明しておきます。
大飯原発の再稼動が決定され、即座に起動作業が始まっております。野田首相の会見では、安全性は確認されていると主張しているものの、安全対策に今後数年かかるものもある、いわば限定的な安全対策です。ましてや、福島のようなというこれも限定的な原因を想定した場合の基準です。新しい知見が出てきた場合には、それを基準に盛り込むということですが、それこそ泥縄的対処ではないでしょうか。これで安全性が確保されていると考える国民が一体如何ほどいるのでしょうか。停電するのは困るし、電気料金が上がるもの嫌だ。不安だけれども、しょうがないのかなといったことが大半なのではないでしょうか？
文藝春秋７月号に掲載されていた「再稼動原発がテロに制圧される日」に強い衝撃を受けました。それは内容そのものは勿論ですが、元海上自衛隊・特別警備隊先任小隊長という実際家の言葉の持つ重みに対してです。頭の中では、あれこれ想像することはできますが、それはあくまでも想像の域を出ません。やはり、現場で培った知見のリアリティーに圧倒されますし、物凄い説得力があります。このような現場力こそが、修羅場で本当の力となるということなのでしょう。
福島原発事故に際しても、学者は「ああしたら良い。」、「こうした方が良い。」などと百家争鳴しておりましたが、現実に事故を押さえ込んだのは現場の人間です。それも命がけで。
学者の存在を否定しているのではありません。もっと 学者と現場の人間が協調すべきだと考えているのです。今回の再稼動に関する安全性の基準作成において、いわゆる学者といわれている方々が関与されていると思われます。しかし、学者は現場の人間ではありません。学者の中にも現場に詳しい方もいらっしゃいますが、少なからず現場知識の乏しい方々が多いでしょう。安全性を高めるためには、学者だけでなく、技術者等の現場の人間の参加が不可欠だと考えます。加えて、原子力以外の分野の人間も参加すべきでしょう。広い視野で議論することによって、想定外などといった言い訳をしなくて済むようになります。
二度と繰り返してはいけない事柄に対しては、ありとあらゆる人間の英知を結集する必要があると考えます。中途半端な妥協が良い結果をもたらすとは思えません。ましてや経済的利便性と天秤にかけることは許されないと思います。
民主党が提出した衆議院選挙制度改革法案に一部連用制なる不可思議なものが含まれているとのことです。現行でさえ複雑怪奇であるのに、それに輪をかけたような制度を盛り込まなければならないのでしょうか。連用制だけなら未だしも、一部連用制という訳が分からない制度にしなければならない理由を聞きたいものです。
案外、民・自・公の要求を足して３で割っただけといった理由だたりといったこともあり得るかもしれません。連用制は、公明党の要求です。しかし、これを全面的に採用すると公明党の議席が増えすぎます。それでは、民主党と自民党が困るのでしょう。だから、程々に制限するため一部連用制ということになり、比例の80減ではとても野党の理解が得られないから40議席でお茶を濁す。自民党は、５減で早く決着をつけて、総選挙に持ち込みたい。民主党の選挙を先送りしたい勢力は、訳の分からん法案を提出することで不毛な議論を巻き起こし、時間稼ぎをする。要は、各党、各勢力の都合に振り回されているに過ぎません。
選挙制度は、シンプルな方が良いに決まっています。「議員定数削減と選挙制度改革（一票の格差是正）」で書いておりますように比例代表制が望ましいと思っております。比例代表制では個人が選べないということであれば、道州制が議論されておりますので、この単位での大選挙区制でも良いと考えます。現行制度の小選挙区部分の定数を大選挙区で選出し、比例部分は廃止します。これで一挙に定数削減も出来ますよ。
私は、議員定数削減には基本的に反対ですが、「議員定数削減と選挙制度改革（一票の格差）-その２」でも指摘しておりますが、民意が正しく反映される制度が導入されるのであれば、議員定数を削減することについては、何が何でも反対ということではありません。
野田首相は政治生命を懸けるというのであれば、政治改革や公務員改革に懸けるべきであったろうと思います。このテーマは、それこそ命がけでやらなければ実現できません。消費税増税に命を懸けるなど、そんな大袈裟に言うべきことなのでしょうか。
多額の借金を子孫に残すなといいますが、放射能で住めない国土を残してしまっては、いくら金があっても元も子も無くなってしまうではありませんか？
民主党政権においては、というより自民党政権時代から継続してと言うべきでしょうが、経済優先、既得権益保護に傾き過ぎてきたのではないでしょうか。今一度、国民の幸福のためには何が大切かといったことを真剣に考えてみることが必要なのではないでしょうか。
そして、それを国民が行使できる手段が選挙に他なりません。そのためには、全ての選挙民に平等な権利が担保されなければなりません。これが何だか訳の分からない不可思議な制度であって良いはずがありません。
省エネや節電の報道では、LEDという言葉が踊っております。XX社がLED照明を導入し、大幅な節電を達成したとかいった報道が頻繁に行われております。LED照明でなければ節電できないと言わんばかりです。このような風潮に棹さすわけではありませんが（※誤用注意－コメント参照）、ここまで徹底的に報道されてしまうと、他の照明器具が全く売れなくなってしまうのではないかと心配になります。
「LED照明 VS 蛍光灯」で指摘しておりますように、蛍光灯もなかなか優秀な照明器具です。発光効率（lm/W)からすれば、HIDを抜くLEDはまだ開発されていないでしょう。（もし間違っていたらごめんなさい。）
要は用途に応じて、ベストチョイスすることが大切であって、何でもかんでもLEDというのは余りにも短絡的であると思います。LEDがこれほどもてはやされるのは、メーカーが売りたいもの（収益性の高いもの）に関する情報提供に対して、報道する側が乗せられてしまっているのではないかと思ってしまいます。
極端な例ですが、短時間（例えば、数十秒～数分間）数十Wの白熱電球を灯しているだけであれば、LEDに取り替えても大した節電にはなりません。LED照明が高価なのは、ある意味では生産に要するエネルギーが大きいことでもあります。そういった意味でも、取り替える際には費用対効果を考慮する必要があります。残念ながら白熱電球は生産終了するとのことですので、この議論は無意味になってしまいますが・・・。他の照明では得られない暖かみがこの世から無くなってしまいます。
国論を二分する重要案件が、今週バタバタとそしてなんとなくといった感じで決まってしまいそうです。消費税の議論は政党間の協議で、原発再稼動は例の関係閣僚会合で、何れも密室の中で議論さているのでしょう。このような議論が公開の場で行われれば、随分と異なったものとなるのではないでしょうか。まぁ、重要な会議の議事録も作成されないような国ですから、それを期待しても無理な話でしょうが・・・。
世論調査によれば、どちらも反対意見が多数との結果が出ているにも関わらず、最初から結論ありきで、国民そっちのけでセレモニーが進行していった印象です。首相は議論が始まる前には、「徹底的に議論して」とか「国民の理解を得て」とか仰っていたような記憶があります。これらの言葉は私の空耳だったのでしょうか。
何も世論調査が万能だとは言いませんが、少なくとも意見が対立していることは確かなことでしょう。このような案件を「お尻が決まっているので」といったことで、拙速に結論を出すことが果たして正しいことなのでしょうか。
消費税ならば、一旦増税したとしても種々混乱や損失は生じるかも知れませんが、元に戻すことができます。しかし、原発事故は取り返しがつかない結果をもたらします。「原発の危険性」と「国民生活を守ること」を天秤にかけて良いものでしょうか。（本来ならば原発の安全性というべきなのでしょうが、あえて危険性としました。原発に限らず、利便性の高いものは危険性を伴うものです。それを安全性という言葉を用いることによって、危険性の認識をはぐらかしてしまうことになりかねません。）
原発再稼動に突っ走る国の姿勢が次の事柄に象徴されております。滋賀県知事が「電力不足で停電になったらどうする。」、「お前は責任取れるのか」と関電、国、企業から脅されたと海外記者からの質問に答えたとのことです。このようなことは、天に唾するようなものです。首相その他関係者は、万万が一事故が発生した時にどのような責任が取れるというのでしょうか。また、福島の事故について、どのような責任を取ってきたというのでしょうか。
県知事の立場としては、県民の安全を守ることも重要ですし、同様に県内企業を守ることも重要なことです。このような立場にある方に向かって、優越的立場を利用して一方的に脅迫まがいの圧力をかけるなどといったことは民主主義国家にとってはあってはならないことです。ましてや国家機関や当事者企業が、そのようなことを行うのは言語道断です。
そもそも停電を起こさないようにするのは、第一義的には電力会社の責任です。そして国と電力会社は一体となって電力行政を行ってきました。その国が自治体の首長に向かって、脅迫紛いの圧力をかけることは全くの筋違いであります。
国や電力会社は停電を起こさないためにこの一年3ヶ月の間に何をやってきたのでしょうか。自らの責任は棚上げしておいて、自分の意に沿わないことには圧力をかけるなどといったことは、悪政とまでは言いませんが、少なくとも仁政とは言い難いことでしょう。
今更ながらマニフェストについて言及するのも馬鹿馬鹿しいとも思いますが・・・。
一体、マニフェストとは何だったのでしょうか。これまでも選挙公約が守られないものの代名詞のように言われておりましたが、ここまで大々的に行われてきたことがあったでしょうか？
確かに、そのいくつかは実現した事項もありますが、国民にとって一番関心が高かったのは、バラマキ政策に関することではなく、公務員制度改革など、もっと国の根幹に関わることであったように思います。バラマキならば、前政権もやってきたことであります。しがらみの無い新政権ならば、政官業の癒着などの制度疲労したこの国を何とかしてくれるのではないかといった期待が込められていたからに他ならないと思います。それが政権交代に込めた国民の期待であったのではないでしょうか。
それが見事に裏切られ、「社会保障と税の一体改革」といったものに矮小化されてしまったのではないでしょうか。公務員給与の僅かばかりの削減を手土産にして、体よくあしらわれたといったことでしょう。社会保障を根本的に改革するには厖大な時間がかかります。一方、消費税は税率だけ書き換えれば良いので短期間に処理できるでしょう。これを一体的に議論しようというのが無理な話で、税のみが先行するのは当たり前となります。消費税法案だけ先に通してしまえば、後はなんだかんだとうやむやにしてしまおうといったことになるのは当然の帰結です。まさに官僚達の思う壺に入ったといえます。
このままでは、民主党が消滅するのは時間の問題でしょう。唯一生き残る道は、官僚達と刺し違えることしかないと思います。消費税法案の成立と引き換えに公務員人件費の２割削減を含む公務員制度改革法案を成立させることです。
次の総選挙で民主党が自滅するのは自業自得ですから仕方ありません。しかしながら、国民に政治不信を極大化させたままでは、民主主義は自滅してしまいます。民主党は、自らの生き残りを賭けて真摯に国民の負託に応えていただきたいものです。でなければ、今すぐ下野すべきものと考えます。
6月10日朝日新聞朝刊（九州版？）に「節電の夏 どうする？」と題する渡辺淳基氏の署名記事が掲載されておりました。記事の内容に少々気になる点がありましたので指摘しておきたいと思います。
まず「このピーク時に電気が足りなくなって停電を起こさないよう、電力会社は原子力や火力発電所をつくってきた。」とのことですが、原発は負荷の変動に応じて出力を変動させるという用途には不向きです。むしろ出力一定で稼動しておりますので、夜間に余った電力を夜間電力という形で安価に販売しております。この辺りの基本的認識の違いは重要です。
次に「じつは、ピーク時の電気は一般の家庭が大半を消費している。とくに午後2時ごろの家庭の消費電力は企業などの「大口電力」に比べて4倍になる。」とあります。これをどのように理解すればよろしいのでしょうか。素直に読めば、家庭で消費される電力が、企業などの大口需要家で消費される電力の4倍になっていると読めます。つまり、電力消費の80％が家庭で、20％が大口需要家ですと。
一方、「朝日新聞に掲載された、田中優氏の主張について」で、田中優氏は、「北海道を除けば電力消費のピークは夏場の、酷暑の平日の午後１～3時です。この時間帯の消費の9割は事業者です。」と述べております。この内容自体については、先の記事の中で指摘しております。この余りにもかけ離れた数値のどちらが正しいのでしょうか。どちらも間違っているのでしょうか。それとも私の読解力不足のなせる業で、別の読み解き方をしなければならないのでしょうか。
引き続いて、記事は消費生活アドバイザーの見解を取り上げていきますが、これについては個人の見解ですから、コメントを避けたいと思います。しかしながら「誤解を招きかねない節電方法に関する報道」で指摘しているような内容も見受けられます。
更に、文脈からは誰の見解かは不分明ですが「昨夏の節電効果の８割強はこうした家庭での取組みの成果だった。」とのことです。これもかなりの疑問符がつくのではないかと思います。何に対する8割強かによるとは思いますが、一般的には総節電量に対する割合であるものと解されます。これも家庭：大口＝8：2と符合しているといったことなのでしょうか？
先般来、東電の収益構造が問題になりました。ここでも大口への販売量が多いにも関わらず、収益のほとんどが家庭向けからのものだったのが問題になったのではありませんか。これは東電だけの特殊な問題なのでしょうか。この記事を書くときに、先の報道内容との矛盾にお気付きにならなかったのでしょうか。それともピーク電力と販売電力量と本質的に異なるとの深いお考えのもとに記事を書かれたのでしょうか？
何となく”？”マークがいっぱいついてしまいました。この記事は一体全体何が言いたいのか良く判りませんでした。この夏の節電は8割が家庭で消費するのだから、家庭での節電が重要だとでも言いたかったのでしょうか。少なくとも大新聞が記事にするのですから、数値の出典を明らかにすべきであろうと考えますし、その内容の裏付けをしっかりと取っていただきたいものだと考えます。
同社のクレーム対応に関して世上を賑しているようです。同社がどのような主張や対応をされようが私の知るところではありませんが、同社はサービス業でもあることをお忘れのようです。
利用者がそれでも良いと考えれば利用するでしょうし、嫌な思いをすれば利用しないだけの話です。私もかなり昔に一度だけ羽田～福岡間を利用したことがあります。その時は通路側の席でしたが、座席間隔が狭いこともさりながら、肘掛に置いた腕にCAがかなりな勢いでぶつかりました。たまたま飲み物を持っていたので、あわやこぼしそうになってしまいました。にも関わらず、知らん振りして通り過ぎて行ってしまいました。以後、同社の便を利用したことはありません。
一事が万事です。どのような社員教育をしているのかが窺えます。そりゃ忙しいのは分かりますよ。「一々対応している暇なんて無いよ。」とか「こんな安い給料で愛想振りまいてなんていられないよ。」といった気持は分からないでもありませんが、例えば、スーパーのレジで働いているパートの方だって、気持ちよく対応してくれていますよ。
どうでも良いことですが、何となく変だなーと感じました。
フェイジョアの花が満開です。二十年近く前に二本植えたものの生き残りです。一本は二年目位に台風でやられてしまいました。混植すると実つきが良くなるとのことですので、昨年一本追加しましたが、未だ花が咲きません。
フェイジョアの実は、収穫してから追熟させますと甘酸っぱい上品な美味しさが味わえます。花も食用になるそうですので、チョット試してみました。花びらは、かすかに爽やかな香りがして、ほんのり甘いといった感じです。紅茶かなにかに浮かべてみるのも一興かと思います。
晩秋から初冬にかけて収穫期を迎えますので、毎年楽しみにしております。
日本人の英会話能力の低さが国際化を阻害している要因と言われております。そこで早期に英語教育を開始する必要性が叫ばれ、小学校での英語教育が開始されました。あるいは正確な発音を身に着けるにはと乳幼児に対する英会話教室なるものが行われているとのことです。
果たして、その成果や如何に。彼らが大人になった暁にはさぞかし流暢な英語を話し、国際的な桧舞台で活躍される方が続出するものと思いたいのですが・・・。
私が英語を学び始めたのは当然のこととして中学校からです。当時は英会話の授業などといった気が効いたものは行われておりませんでした。漢文の素読のように先生のリピート・アフター・ミーの掛け声よろしく、カタカナ英語で読み上げるといった感じでしょうか。高校は受験英語そのものです。今のセンター試験のようなリスニングの科目はありませんでしたから、ヒアリングなどの機会は滅多にありませんでした。大学時代は、ドイツ語が第一外国語で、英語が第二外国語でした。英語は米国の大学院に留学した経験のある講師から、短時間のリスニング教育を受けました。英国人の講師の授業は、一度しか出席しなかったため見事単位を落としてしまいました。専門教育では、英語の専門書の輪講や卒業研究で英語で書かれた論文を読んだことくらいでしょうか。これが学生時代の英語学習の全てです。外国語学部などへ進まない限り、似たり寄ったりではないかと思います。
このような教育方法だから日本人の英会話能力が低いのだと言わんばかりに、私の子供達の世代では英会話の授業が多くなり、センター試験でリスニングが課されるようになりました。しかし、英会話能力がアップしたという声は、ついぞ聞こえてきません。それどころかますます低下してきたと言わんばかりです。挙句の果てが、小学校での英語教育の開始です。これで上手く行かなかったら、英語教育界はどのように責任をとるおつもりなのでしょうか。
日本人は、幕末から明治維新にかけて、多くのことを外国から学んできました。当時は、外国語に堪能な人材は皆無に近い状況であったはずです。維新後は、多くの方々が欧米に留学して、多くの労苦を経て先進的な知識を日本にもたらしました。彼らの多くは、若かったとは言え、小学校から外国語を学んだことは無かったでしょう。しかしながら、しっかりとした知識を身につけ、帰国した後には日本の近代化の礎をなしたのです。
要は何を学ぶかといった必要性が重要であって、語学力は後からついて来るものであろうと考えます。逆に言えば、いくら英会話能力が高かろうとも話す内容を持ち合わせなければ、何の役にも立ちません。
先に書きましたように、英会話を乳幼児期に始める必要性が叫ばれております。曰く、"l"と"r"の発音が区別できない”th"の発音ができないと困るなどなど。それが、そんなに重要なことなんでしょうか。会話ですから、それ位の発音の違いで、大きな聞き取り違いをするでしょうか。外国人が話すたどたどしい日本語を理解出来ない日本人がいますか。例え、誤解されてもいくらでも訂正できるではないですか。それに、公用語に英語を使っている国がありますが、とても流暢とはいえないような英語に聞こえてきます。はたまた、多くの中国人、韓国人、その他の外国人が話している英語も同様です。しかし、堂々と話しています。そして、ちゃんと通じています。この現実をどのように考えれば良いのでしょうか。
また、現在英語をバリバリ使いこなして活躍されている方々で、幼少期から英語を学んだ方が如何ほどいらっしゃるのでしょうか。または、幼少期から学ばなければならないとお考えの方が如何ほどいらっしゃるのでしょうか。ご意見を頂戴したいものです。
発音などは、それは綺麗で正確が良いに決まっています。しかし、それが全てではないことは明らかなことだと思います。
かく言う私も英語は苦手です。英語を使う機会は滅多にありませんが、それでも何とかコミュニケーション出来てきました。ただ一つ例外があります。それは外国人の子供相手の会話です。特に小学校低学年位までの子供に対しては、殆どお手上げでした。それこそ正確な発音と言いまわしが要求されるからでしょう。
要は、英語はコミュニケーションの道具です。相手とコミュニケーションしたいといった欲求が強ければ、自ずと上達するものであると考えます。ですから、現在の英会話に関する教育は何となく本質を見誤っているのではないかと思います。
節電と言えばLED照明ばかりがもてはやされている感があります。しかし、どっこい蛍光灯も節電に重要な役割を担っていることを忘れてはいけません。
古いタイプの蛍光灯（安定器に銅鉄型を使用しているもの）は、確かに省エネ性能に劣ります。しかしながら、Hf管タイプのインバータ型蛍光灯や電球型蛍光灯などはLED照明と遜色の無い省エネ性能があります。しかもLED照明に比べ格段に安価です。
性能の良い製品同士をを比べればLED照明と蛍光灯はほぼ互角の戦いをしていると思います。将来的にはLED照明に軍配が挙がることでしょうが、現在は電力不足の真っ只中です。性能が同程度のものであれば、価格の安い方を導入する方が節電のためには良いのではないでしょうか？
例えば、LED電球が2,000円で電球型蛍光灯が1,000円で、省エネ性能や明るさは同程度とすれば、電球型蛍光灯にすれば2倍の節電効果を生み出すことができます。正確を期すためには、発光効率／コストで比較すべきでしょう。この場合にはもっと価格差が大きくなるものと思われます。そして、LED照明が格段に寿命が長いのでライフサイクルコスト（LCC）も含めて計算しなければなりませんが・・・。
しかし、短期的には蛍光灯を選択して節電効果を大きくした方が得策ではないかと考えます。蛍光灯はいわば枯れた技術です。これに比べLEDは進化途上の技術でもあります。従って、LEDの性能も時間経過とともに向上し、また価格も低減していきます。ですからある意味今は買い時ではないともいえます。
LED電球の寿命は４万時間程度でしょうか。一日24時間点灯で1,666日（約4.5年）、一日１時間点灯で4万日（約109年）となります。現実的には10年程度のものでしょうが、5年、10年後にはどのような製品が出ているとも限りません。もっともっと良い製品になっていることでしょう。ちなみに電球型蛍光灯の寿命は8,000時間ほどです。蛍光灯は、入り切りの回数が多いと寿命が短くなりますので、そのような用途には不向きですが、その他の用途で使う場合には蛍光灯の優位さがお分かりいただけると思います。
要は枯れた技術であれば、これ以上格段の進化は望めないものの価格は安くなっておりますし、更に安くなるかも知れません。短期的（ここ数年）で考えるならば、蛍光灯を選択した方が無難なのではないかと考える次第です。
もっとも、LED照明が爆発的に売れることにより、量産効果で価格が低下することは否定しません。しかしながら、現状をみるに低価格のものは、それなりの製品であることを覚悟の上でご採用ください。
更に付加えると、LED照明は複数のLEDチップが基板上に取り付けられておりますので、基本的に点発光の集合体みたいなもので、発光方向が一方向（片面）に限られます。蛍光灯はご存知の通り、ほぼ360°の全方向に発光します。従いまして、部屋全体を照らす用途には不向きです。（それなりの製品はありますが、高額になってしまいます。）
量販店などの店頭で、LED照明を見ると眩しく感じると思います。これくらい明るいならば大丈夫だと思って購入し、いざ使用してみると「アレレ」と思うことがあると思います。スポットライトとして使用するには充分ですが・・・。
それから、同じ電球型LEDでも発光効率を確かめて購入してください。価格が安いからと思って購入すると、ビックリする位の明るさ（暗すぎるという意味ですが・・・。）になってしまう場合もあります。
LED照明を選ぶにしても蛍光灯を選ぶにしても、良く性能を調べ、比較検討してみることが重要です。そして、使用用途に適したものを選ぶことも重要です。宣伝に惑わされないような賢い消費行動を取るようにしていただきたいと思います。
＜参考＞ 「電球型蛍光灯による省エネルギー」 「LED照明による省エネルギー」
