8月1日の、千葉日報です。17(社会)面に、面白い記事が掲載されました。
共同通信社を筆頭とする、偏向と捏造新聞の無視できない悪影響につき、私が懸命にブログで取り上げている時に、笑いのプレゼントが届きました。いつもの通り、見出しの言葉を転記いたしましょう。
「新聞を読む児童生徒の割合と、テストの平均正答率」「全国学力テスト 全教科で相関」・・ここまでは、普通の大きさの字ですが、次は7~8倍の大活字です。
「新聞読む子 正答率高」
記事を目にし、それなら、子供に新聞を読ませなくてはと、本気で考える親が、生じるのかも知れません。しかも、文科省の分析結果だというのですから、一層その気にさせられます。
このところ、買春犯の前川氏以来、子供たちに悪影響をもたらす不祥事続きで、文科省の分析も、世の親たちに権威があるのか、疑問ですが、数字の一覧表があり、新聞を読む頻度が、次の四段階に分けられています。
1. ほぼ毎日読んでいる
2. 週に、1~3 回程度読んでいる
3. 月に、1~3 回程度読んでいる
4. ほとんどまたは、全く読まない
調査対象となったのは、中学生も小学生も、国語 A、国語B、算数 A、算数B、理科の5教科です。ではここで、記事の内容に入りましょう。
「2018年度、全国学力テストの、」「児童生徒を対象にしたアンケートから、」「新聞を読む頻度と、テストの正答率との関係を、」「文部科学省が分析したところ、」「新聞を読む頻度の高い方が、」「頻度の低い子供に比べ、」「全教科で、平均正答率が高かった。」
細かく分析し、新聞を読む子供の方が、正答率が高いと結論づけています。面倒なので、一覧表の数字を転記するのは止めますが、新聞が強調するほどの差は、現れていません。巧妙なマスコミの常套手法と言いましょうか、彼らの説明は、まったくの嘘ではありません。嘘混じりの、最もらしい正論とでも言えばいいのでしょうか。
例えば、小学生の一段階の「ほぼ毎日読んでいる」子供と、四段階の「ほとんどまたは、全く読まない」の子の差は、国語 Aで、正答率がそれぞれ、78.8%と68.4%になっています。中学生も、小学生も、同じ傾向ですが、その差はすべて10%程度です。
この差を、大差と見るのか、小差と見るかは、数字を受け止める者の判断です。私は、偏向新聞のもたらす、生徒への悪影響と比較すれば、10%程度の差は取るに足りないと考えてしまいます。反日、自虐、反政府という、捏造記事を読み、日本を足蹴にするような思想に汚されるくらいなら、子供は新聞を読まない方が賢明だと、私は即断します。
しかしやっぱり、今回も、私より立派な肩書きを持つ、大学教授の意見が最後を飾っています。千葉大学の寺井正憲教授が、その人で、国語教育学の先生です。言っていることは、正論らしく聞こえますが、反日・左翼のマスコミの擁護をしているのですから、この人物も間違いなく「駆除すべき害虫」の仲間です。ご高説を拝聴いたしましょう。
「小中学校いずれも、複数の情報を関連付けて、」「理解する力があるかを、見る問題が目立った。」「次期学習指導要領が、学びの力に挙げた力であり、」「要領の完全実施を控え、」「今後重視して欲しいとの、メッセージだろう。」
氏の説明は、数字分析の解説でなく、こうしたデータを提供して文科省と、偏向マスコミの意図への忖度でしかありません。「今後重視して欲しいとの、メッセージだろう。」という話は、この数字からは導き出されません。
「こうした問題は、正答率が低く、」「単独の文章を読むだけの、従来の授業では身につかない。」「複数の資料を示し、必要な情報を読み取って、」「組み合わせる指導が求められる。」
「ただ資料を与えるだけでは、子供たちも、」「やり方が分からない。」「方法を例示できるよう、教員自身も、」「教材研究を、重ねる必要がある。」
寺井教授の狙いは、最近文科省と新聞業界が力を入れている、「NIE」への世論誘導です。英語で、Newspaper in Educationと、いうらしく、ネットで調べますと、「学校等で、新聞を教材として活用し、」「興味や関心の幅を広げる、社会運動である。」と説明してあります。
全国学童生徒のテスト結果の記事が、千葉日報の独自取材であるはずがなく、これも共同通信社による、「押しつけ配信記事」に決まっています。私は記事を読みながら、共同通信社の、「見え透いた記事」に、吹き出してしまいました。
「共同通信社の記事は、国民への挑戦です。」・・本日もこのフレーズが、生きます。ついでに、私が考えた、今回の記事のタイトルを披露いたします。
「猛暑の夏に贈られた、」「共同通信からの笑いのプレゼント」
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