インディアン賛歌

子供の頃インディアンになりたかった
その襲撃の雄たけびに胸が震えた

羽飾りのままでテントから
降るような星空を見上げてみたかった

次の日のインディアンサマーの草原での
侵略者たちとの戦いに静かに身震いしながら・・

生まれて最初に読んだ本が
「モヒカン族の最後」だったせいかもしれない

いやいやたぶん
イタコに馬の生まれ変わりと言われたり
顔を上げたら橇を引いた馬さんが笑って
「ヒヒーン元気だせよ」と声をかけてくれたせいかもしれない

敵対する部族に武器を売りつけては
順番に部族を滅ぼすという
いつもの白人たちの姦計の汚さ
（アフリカでは黒人による黒人奴隷狩りの方法として）

逃げ出した黒人奴隷たちと
追い詰められたインディアン連合軍の末裔たちは
あるいは　マイアミの湿地帯へと敗走し
あるいは　はるか山奥深くへと潜み

栄養不足と疲労とで
ばたばたと斃れていった子供や老人の亡骸を
背負って数千キロ先のリザベーションへと
黙々と「涙の道」を歩かされていった数十万人の
誇り高いチェロキー族や　その他の部族の子孫たちも
まだその強制収容所で生き長らえているんだろうか

風の便りでは
金がでるからといっては追い出され
ウラン鉱石があるからといっては追い出され
わが日本へと輸出するウラン鉱残土の被爆被害で
滅んでいった部族もあるという


◆鈴木宗男氏の有罪判決で、今後は生きるか死ぬかの全面戦争だろう。裏金隠しや国策的冤罪等の違法行為をやり放題だった検察・法務官僚や、裁判所官僚もただではすまないだろう。
特に害霧省から天下った高給官僚竹内！（２００２年に鈴木宗男追放キャンペーンの中心に立った竹内行夫外務事務次官（当時）が現在、最高裁判所裁判官をつとめている）
取調べの可視化さえやらないようなら、これら高給官僚の未来はないだろう！
◆より詳しい記事「鈴木議員の実刑確定へ＝無罪主張の上告棄却（時事通信）官僚の意思表示か」はー「ここ」
◆さらに詳しい佐藤優氏の推理はーh「ここ」

円高・株安・デフレの原因と変革案（２）

アメリカの属国状態脱出や、資源確保政治＆外交のためにもっと知恵を出すべきではと思う。
どうしてかといえば、日本はドル安ユーロ安や元安ウオン安（ソニー等のように外資支配してる企業からの最先端技術の中韓への流失も同じ理由）
円の増刷は、ドル安ユーロ安でウオン安（外資の支配下）で、輸出を増やしたいそれら国々へのあらゆる対抗策が禁止されていると思える。

アメリカも中国もECも輪転機が加熱して壊れそうなほどドルや元やユーロを増刷しているというのに、とりわけアメリカの支配が強い日銀や財務省等の官僚組織はただただ言いなりにってなんら適切な手を打てない状態がずっと続いてきた。

さらに日本のとるべき方策をまとめてみたい。
（１）ドル。米国債に関しては↓↓の日記で触れ、小沢氏がふともらしたように「日本には第四艦隊だけで十分」というより憲法遵法のために、「すべての米軍基地移転費用は持つので順番に移転してはどうか？」と、米軍ではなくアメリカ政府トップに提案すべき。
なぜかといえば百数十もある米軍基地施設のアメリカ国内への移転は膨大な雇用や産業振興策になるからである。（ただアメリカはあまり信用ならないので、建設業者等に直接ドルを支払うべきだ。その方が日本の貢献が直接米国民にも理解されるだろう）

（２）金・石油等の資源獲得も、中国やEUと違って、日本にはそれが禁止されていると思われるので、何かアメリカも納得できる口実を考え出すべきと思うが、それは、国発行の１０万円金貨・一万円銀貨ではどうかなと思う。（通貨に含まれた銀・金で足りない分は小額の日本国債に交換可能な兌換通貨にしてはどうか）
「日米修好記念○○○年記念」とかなにか日米に関係する事柄はあるはずだし、日本国旗と米国国旗を正面にあしらってはどうだろうか？

（３）それと小沢氏が述べた「国資産の証券化」については、中国等の外国の日本の土地買占めがさらに悪化するという意見もあるが・・日本国債をその資産の８割で運用している「国有会社郵政」の資産防衛と同様に、「国家戦略局」に「持続可能な社会・自然環境」部門で判断すべきではと思う。
さらには、「外交・防衛・エネルギー・国境警備活動」部門で、国有財産の付加価値を高めるために、自衛隊半分を早急に使うようにすべきと思う。
日本の山林の荒廃はすさまじい状態であり、これが災害の被害を膨大なものにしている。
小説家ニコル氏の森の再生の成功例や、前長野県知事の「脱ダム宣言」のような成功例を参考にして、
山林の再生や、そこへの道路等のインフラ整備や、食料自給率アップのための休耕田・耕作放棄地の整備に自衛隊を使うべきと思う。
さらには地熱発電でのエネルギーの自給率アップや、ここを債権化することで国の財産が膨大になる（地震国日本での原発はあまりにも無謀だし、その原料のウラン鉱石も輸入しなければならないのだ！）

（４）以上の案に反対が強い場合は、↓↓で書いたように、公務員を３００万人増やして彼らを様々な分野（建設が遅々として進まない保育所・格安老人ホーム建設・介護施設職員・老朽化しつつある社会インフラの取替え・耐震化・電柱地下化や、上記の休耕田・耕作放棄地を請け負う企業や中小企業へ）へと派遣すべきと思う。月収２０万円で年間たかだか１０兆円）
これらの利点はー
①デフレ・不況・雇用問題の元凶の国民全体の購買力増大が可能に（失業者もゼロに）　②国が賃金を払うので公的事業担当企業や中小企業への支援になる　③地方や自然環境の向上に寄与

（５）麻生首相の「低額給付金」ではない、数十万円の「高額給付金」をばら撒くのが、デフレ・景気・雇用には、最善の策ではとも思う。
「財政再建」などというさらに景気・雇用・デフレ悪化を招くアメリカ言いなりの米国日本支店の財務省等の官僚や日銀の売国奴的なたわ言にすぎない。
米国・EU・中国・韓国等を真似して、円をどんどん増刷して、それで世界一安全だとして最も信用のある日本国債を買うことでこんなたわ言を粉砕しなければならない。
（日本国債は１００兆円につき１兆数百億円の利子のつく財産！）