先端技術とその周辺

ITなどの先端技術サーベイとそれを支える諸問題について思う事をつづっています。

最近は以前にもまして朝食が重視されている!

2019年01月03日 18時15分44秒 | 日記

最近は従来にも増して、朝食が重要視されている。夕食を軽くしてでも、朝食を十分に取るべきだと!

健康的な朝食は、1日を乗り切るエネルギーを与えてくれるだけでなく、代謝の活性化、血糖値のバランス、体重の制御などの効果があり、さらには心臓の健康や認知機能を改善することさえある。

朝食を抜くのが良くない理由::国際食品情報会議(IFIC)の調査では、米国人の90%以上が、朝食は1日のうち最も重要な食事だということを認めた一方で、実際に毎日朝食を食べていたのはわずか44%だった。大学を卒業するまで朝食を抜いてばかりいた私は、本格的な燃え尽きを経験して初めて朝食の大切さに気づいた。

朝食を抜くことで、ストレスや疲労など健康上の問題が生じ、肥満や糖尿病になりやすくなる。シアトル在住の栄養士で、栄養・健康指導サービスを提供するトータル・ヘルス(Total Health)の創業者、キム・ラーソンは「朝食を抜くと空腹ホルモンが乱れ、1日の遅い時間帯に食べ過ぎてしまう。多くの人は、1日の初めに十分な食事を取っておらず、体がそれを埋め合わせようとして、就寝前にひどい空腹を感じる」と語る。

また朝食を頻繁に抜くことで、集中力や注意力、生産性が妨げられる。さらに長期的には、心臓血管病や栄養不足のリスクも増加する。

栄養豊富な朝食とは? 朝食を食べるメリットを享受するには、満腹感を与えてくれて、かつ健康的なものを食べなければならない。 糖分の多いシリアルやシリアルバーなどは健康的な朝食には入らない。さらには、市販のフルーツジュースやスムージー、無脂肪ヨーグルトもNGだ。


朝食には一般的に、タンパク質や食物繊維、ビタミン、そしてもちろん健康的な脂質などを含む食品を一貫して選ぶことが重要と言う。

「バランスを保つことを心掛け、1回の食事の中に少なくとも3つか4つの異なる食品群を使うことで、素晴らしい1日のスタートを切ることができる」

朝食はいつ食べればよいのか?朝食を取るのに最適な時間は、起床後2時間以内だ。起床後、朝食を取るのが早ければ早いほど代謝には良いとのこと。



平成30年、短くも長くもあった!  

2019年01月03日 13時42分27秒 | 日記
平成30年、あっという間に過ぎた様に思えるが、以下の出来事を考えると、長い歴史であったようにも思える!
 
平成を象徴する出来事は
 
◎天安門事件(平成元年)      ◎ベルリンの壁崩壊(平成元年)    ◎消費税導入(平成元年)                               
◎バブル崩壊(平成3年)       ◎ソ連崩壊(平成3年)                    ◎湾岸戦争(平成3年)
                                   
阪神淡路大震災(平成7年)            ◎地下鉄サリン事件(平成7年)         ◎神戸連続児童殺傷事件(平成9年)                 
山一證券が破綻(平成9年)            ◎長野五輪(平成10年)                   ◎ユーロ導入(平成11年)                             
               
◎米同時多発攻撃(平成13年)          ◎サッカー日韓W杯開催(平成14年)  ◎アップルiPhone発売(平成19年)                  
◎リーマンショック(平成20年)       ◎秋葉原無差別殺傷事件(平成20年)  ◎尖閣諸島漁船衝突事件(平成22年)                 
◎東日本大震災(平成23年)             ◎日銀が異次元緩和決定(平成25年) ◎天皇陛下がお気持ち表明(平成28年)
◎トランプ大統領就任(平成29年)
 

フィリピンが中国人労働者であふれる!!

2019年01月03日 12時52分31秒 | 日記
Forbesが報じていることに依ると、2016年1月から今年5月までの間に約312万人の中国人が、同国に入国している。この中には多数の中国人労働者が含まれるものの、正確な人数が確認できないという。フィリッピンには産業が国内の労働需要を賄うだけ育っていないため、外国に出稼ぎに行くフィリッピン人が200万人とも300万人ともいわれている。なのに、中国人であふれかえっているか?もしかしたら、あふれかえる中国人はフィリッピンのインフラ建設に従事しているのではなかろうか?
フィリッピンも台湾の様にそのうち平和的に将来統合する。その際、軍事行動も辞さないと中国の習金平国家主席がのたまうのではないか?
 
 
香港の英字紙以下Forbesの報道::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::
サウスチャイナ・モーニング・ポストが先ごろ報じたところによれば、さらに悪いことに、フィリピン政府は合法・違法に関わらず、入国した中国人労働者の数を把握しきれなくなっているという。

中国人労働者が大量に流入し始めたきっかけは、ロドリゴ・ドゥテルテ大統領が米国との緊密な関係を放棄し、中国に擦り寄り始めたことだ。フィリピン移民局によると、2016年1月から今年5月までの間に約312万人の中国人が、同国に入国している。この中には多数の中国人労働者が含まれるものの、正確な人数が確認できないという。

一方、明確に把握されているのは、外国で働くフィリピン人労働者の数だ。2016年の時点で、およそ220万人に上っている──自国民に十分な雇用を提供できないフィリピン政府は、なぜ労働市場を外国に開放しているのだろうか。

フィリピンと中国の失業率は今年、それぞれ5.1%、3.82%となっている。また、中国のGDP成長率は6.5%で、フィリピンの6.1%を大きく上回っている。

これらの数値からは、もう一つの疑問が浮かんでくる。仕事については自国の方がチャンスに恵まれるはずの中国人が、それでもフィリピンで働こうとするのはなぜだろうか。

これらの疑問に対する答えはいずれも、ドゥテルテ大統領の政策にある。東南アジア関連の情報を提供するアセアン・ポストによれば、約1800億ドル(約19兆8400億円)を費やすフィリピン政府のインフラ整備計画、「Build, Build, Build(ビルド・ビルド・ビルド)」プログラムと中国の「一帯一路構想」が、アジア最大の規模となるインフラ建設ブームをもたらしているという。

アフリカやアジアのその他の国の場合と同様、中国の建設業者は自国のエンジニアや労働者を建設作業にあたらせる。そうした労働者には、中国国内で働く以上の賃金が支払われるとみられている。
 
フィリピンの高級住宅地では、中国人による不動産の購入が急増している。ブルームバーグは、「首都マニラの金融街とその周辺の地区ではどこでも、新たな住人が多いことを示すサインであふれている。レストランでは火鍋や点心が提供され、大型商業施設のモール オブ アジアでは、北京語の館内放送が流れる。さらに、不動産価格は高騰している」と伝えている。

「2016年9月以降、中国人を中心におよそ10万人の外国人がフィリピンに移住したとみられている。その大半が首都周辺に集中している。その“大洪水”の影響は、世界のその他の都市の中心部には見られない独特の形で、マニラの不動産市場全体に広がっている」

「中国の投資家らは長年、資産を国外に移すために香港やロンドン、ニューヨークの高級不動産の多くを購入してきた。この新たな(マニラでの)相次ぐ不動産の購入は、動機が何か別のものにある──活況を呈するマニラのカジノ産業だ」

中国政府は、自国民がマカオでギャンブルをすることに対する規制を強化している。そうしたなか、カジノに行くためにフィリピンを訪れる中国人も増加が続いている。同時に、レストランや娯楽産業など、関連する業界での中国人労働者の採用も増加している。カジノ業界やその関連業種でも、賃金は中国国内よりも高いとみられる。

中国がフィリピンをすぐに、もう一つのスリランカに変えることはないだろう。だが、新たなマカオに変えることはあるかもしれない。ただし、それは依然として仕事を求めて外国に出て行かなければならない数多くのフィリピン国民を、助けることにはならない。

アメリカの民主党のトップは?

2019年01月03日 02時10分59秒 | 日記
 ロイターがトランプ大統領に対抗するであろう、あるいは、できるであろう、民主党の顔となりえる4人の紹介をしていた。①ウィリアム・マクレイブン退役海軍大将 ②アダム・シフ下院議員(カリフォルニア州選出) ③スターバックス創業者のハワード・シュルツ氏 
③女優で人気司会者のオプラ・ウィンフリー氏。 日本にいては、これらの人物像は解らないが、それなりの人物であろう。トランプ大統領の再選かと思っていたが、そう単純ではなさそう。日本では安倍ん首相に対抗しようとする自民党議員はおらず、禅譲期待の輩ばかり。野党はどれも頼りない。一昔前の自民党は、俺が日本を良くしてやるという気概のある政治家が欠航したが、今は全く過去の話になっていていささかさびしくなる!
 

[26日 ロイター] - 2020年の米大統領選に向け、現職トランプ氏に対抗するために野党・民主党は同年7月の党大会で誰を正式候補に指名するのか、1年7カ月にわたり波乱に満ちた日々が続くだろう。

 民主党の顔になるのは

民主党の候補者指名でまず最初に問題となるのは、トランプ氏にいかに「舌戦」で引けを取らないようにするかだ。16年の選挙戦で、トランプ氏よりかなり背の低い民主党候補のヒラリー・クリントン氏に発言の順番が回ったとき、トランプ氏はまるで映画『ジョーズ』のサメのように彼女の周囲を回って威嚇するような態度に出たが、民主党としては、彼がこうしたトリックを繰り返したとき、引き下がるよう一喝するか笑顔で黙殺できるような候補者を探す必要がある。

そこで期待されるのは、ウィリアム・マクレイブン退役海軍大将だ。彼はまだ出馬を表明していないが、5月には回想録を出版する予定であり、彼がどれほどのヒーローであったかは誰もが思い出すだろう。海軍特殊部隊シールズの指揮官だった彼が、地球上で最も立派な履歴書を用意できることは確かだ。彼はアルカイダ指導者ウサマ・ビンラディン容疑者の殺害作戦を立案・指揮した。もっともトランプ氏に言わせれば、「私が大統領だったらもっと早く済んでいた」らしい。言わせておこう。

テキサス大学システム元総長のマクレイブン氏は、勇敢で頭脳明晰であるばかりか、雄弁家であり、トランプ氏がはっきりした事実の裏付けなしに浴びせるぶしつけな侮辱的言辞を、きっぱりとはねつける冷静さを持ち合わせている。

トランプ氏は、恐らく執念深い怒りによるものだろうが、ジョン・ブレナン元CIA長官から機密情報へのアクセス権限を取り上げることで、制服組の伝統的な自制心を試してみせた。マクレイブン氏はワシントン・ポスト紙への寄稿の中で、トランプ氏に対し「私の権限も取り上げればいい」と語りかけた。「あなたは子どもたちの見ている前でわれわれに恥をかかせ、世界という舞台でわれわれを侮辱し、何よりも悪いことに、われわれ国民に分断をもたらした」と。

彼の沈着な性格と、国事にまい進する完璧な姿は、特にマティス国防長官の衝撃的な辞任の後では、米国民の望む政治家像かもしれない。

 アダム・シフ下院議員(カリフォルニア州選出)も期待の星である。今ほど正義を提唱する人が必要とされる時代はない。来年1月の新議会で下院情報特別委員長に就任するシフ氏は、トランプ大統領が抱える少なくとも片手を超える数のロシア疑惑に関する調査に同委員会が乗り出す上で大きな役割を果たした。シフ氏はニューヨーカー誌への寄稿の中で、「トランプ氏は、火の粉が降りかかっても怖じ気づかないような有権者を生み出した」と書いている。

また、スターバックス創業者のハワード・シュルツ氏は、人々をカフェアメリカーノやアイスカプチーノ中毒にした張本人だ。トランプ氏が全力で「つぶし」にきても動じないだけの向こう気の強さや知名度がある。マーケティングの天才で、間違いなく雇用も生み出している(最新のデータによると、スターバックスは27万7000人を雇用)。2月に予定されている新著の発売が、大統領選に向けた選挙運動の幕開けとなる可能性は高い。

女優で人気司会者のオプラ・ウィンフリー氏は大統領選には出馬しないと表明している。だが11月1日に、ジョージア州知事選のステイシー・エイブラムズ候補の遊説で彼女が行った応援演説は感情に強く訴えるものであり、彼女がパワーアップした女性版「オバマ」になり得ることを示した。本人が抵抗できないほど「オプラを大統領に」の声が高まる可能性はある。


中国主席が台湾との平和的統一主張、しかし武力行使排除せず 

2019年01月03日 01時59分39秒 | 日記

[北京 2日 ロイター] - 中国の習近平国家主席は2日、北京の人民大会堂で演説し、中国には台湾統一のために武力を行使する権利があるとした上で、平和的な「統一」を目指す考えを示した。台湾の蔡英文総統はこれに反発し、中国は民主主義を受け入れるべきと主張した。

 
 
中国の習近平国家主席は2日、北京の人民大会堂で演説し、中国には台湾統一のために武力を行使する権利があるとした上で、平和的な「統一」を目指す考えを示した。(2019年 ロイター/Mark Schiefelbein)

中国は台湾と中国の一部とみなしており、独立派の民進党の蔡政権誕生後、台湾への圧力を強めてきた。

習主席は、中国が台湾政策を武力行使から対話に転換した「台湾同胞に告げる書」の発表から40年を記念する式典で演説した。

その中で、「統一」は台湾を中国の一部として受け入れる「一つの中国」の原則の下で実現する必要があると訴えた。

また、台湾の大多数の人は独立が「大惨事」につながることをはっきりと認識していると指摘。その上で「中国が中国人を攻撃することはない。最大限の誠意と努力によって平和統一を目指す用意がある」と強調した。

一方で武力行使しないとは約束せず、平和統一の目標を達成し台湾独立を阻止するため、あらゆる必要な手段を講じる選択肢を保持すると述べた。

ただ、標的となるのは外国勢力による干渉や、ごく少数の台湾独立勢力とその活動だとした。米国を念頭に置いた発言とみられるが、詳細には踏み込まなかった。

「一つの中国」の原則を受け入れるなら、台湾のいかなる政党とも統一に向けた政治プロセスの推進に向けて協議する用意があるとの立場もあらためて示した。

さらに「平和統一後、台湾には持続的な平和や豊かな生活がもたらされる」とし、住民の懸念払しょくに努めた。

これを受けて蔡総統は記者団に、台湾は「一国二制度」を決して受け入れず、民主的社会を誇りに思っていると主張。

 
 「台湾の大半の住民は『一国二制度』に断固反対だ。これは『台湾のコンセンサス』だ」と述べた。

そのうえで「われわれは、中国に対し、勇気をもって民主主義に向け踏み出すよう呼び掛ける。それによってはじめて台湾の考え方や主張を真に理解できる」と語った。