って、みごとに無関係な写真画像であります(笑)。
ビデオリサーチという会社の実態と果たしてきた役割を考えれば
この「視聴率」のおかしさがよくわかるのですが、
なぜか、大手メディアではなかなか触れられる機会がない。
そんななかで最近のインターネットではこういうことについても
違う見方を読ませてくれるメディアがでてきている。
テレビ視聴率調査に詳しいリサーチ評論家の藤平芳紀氏というひとに
「ビジネスジャーナル」というメディアがインタビューしていた。
どうも体感実態からかけ離れた「視聴率」と、
実態としての録画視聴、スマホなのでの録画視聴などの調査がされていない
現実について、するどく迫っています。
<以下抜粋>
視聴率調査会社ビデオリサーチの背景を知る必要があります。
同社の創立以前、大手広告代理店・電通やテレビ局は
独自に視聴率調査を行っていました。
しかし、それでは信用性に欠けるということから、第三者機関による
視聴率調査を行おうということになり、
電通の吉田秀雄社長(当時)が主導的役割を果たし、
民放18社に加え電通と東京芝浦電氣(現東芝)が出資して
ビデオリサーチを設立したわけです。
ところが独立した第三者の調査機関であったはずなのですが、
現在、ビデオリサーチは大株主の電通が
支配的な経営を行うようになっているため、その意向を無視できないのです。
忘れてならないのは、視聴率というのは、
人々の番組の嗜好を測定する指標であると同時に、
テレビ局や広告代理店にとってはスポンサーのCM料金、
すなわちテレビ局の売り上げにかかわる重要な広告効果
の指標の1つでもあるわけです。
そういう視聴率調査に、CMは早送りで視る人が多い
「録画で視る」人の数を加味しても、彼らにとっては
意味のない調査になるのでしょうね。
「録画で視る人を視聴率調査する必要がない」という電通の意向が、
このシステムの導入を大きく阻害しているのだと思います。
一刻も早く、真のテレビの視られ方の尺度が確立されることを望みますね。
そうでなければ、ビデオリサーチは番組の視聴を調べるのではなく、
CMの視聴率を測定する道を選ぶことです。
実情に合わないテレビの視られ方を調べて、
「これがこの番組の視聴率です」とは言えません。
テレビという免許事業業界が、
ある特定の価値観によって統御されている実態が見えますね。
ゆがんでいるメディアを正常化させるためには、
この問題、避けては通れないのではないかと思っています。