元朝日新聞の敏腕記者、長谷川●（＝熈のノを取り、巳が己）（ひろし）氏（８２）が、朝日の「マルクス主義的体質」をあぶり出し、事実に基づかない恣意（しい）的報道を容認する「社風」に切り込んだ著書『崩壊 朝日新聞』（ＷＡＣ）が話題となっている。
「朝日は『不治の病』に侵されている。処方箋は見当たらない。相対的に部数が多いこともあり、日本にとって不幸ではないか」
長谷川氏は慶応大文学部卒業後、１９６１年に朝日に入社。９３年の定年退社まで、経済部や週刊誌「ＡＥＲＡ」などで記者として活躍した。
長谷川氏は「吉田証言報道は、朝日新聞の『本質的な問題』を端的に示した例だ」と語った。朝日には、事実に即していないことでも、思想傾向に沿っていれば報じても許されるという「体質」があり、その伝統は今も引き継がれている－というのだ。
これでは、真実を伝える報道機関とは、とてもいえない。
朝日的体質や思想傾向の根源とは一体何か。
いかそ
http://www.iza.ne.jp/kiji/life/news/160119/lif16011921200012-n1.html
３０余年以上前より言われていたことである。情報の発信権をマスゴミが独占していた、しかし現在はネット社会である。内部告発者の発言もネットで拡散されれば、幾らマスゴミでも阻止しようがない。
恐怖新聞のパロディである。笑った！！良くできている。
旭日旗を非難している韓国、朝日新聞の社旗が非難されないのはなぜ？ここにも朝鮮半島との朝日新聞との繋がりを見ることができる。
ソ連崩壊以前、韓国を国家と認めていなかった朝日新聞。ソ連が崩壊し後ろ盾がなくった。中国共産党の力も未だ未だであった。そこで「反日」と言うキーワードで国家と認めていなかった韓国と共闘した。やはり、朝日新聞を退職された方の内部告発である。
元朝日新聞記者と言う方と飲んだことがあるが、選民思想の権化だった。この方だけかと思っていたら他にも同様の経験された方が多い。共産主義革命成功後は新貴族（ノーメンクラトゥーラ）になれるとでも思い込んでいるようだ。本当に鼻持ちなら無い輩だった。
社説が中国人民日報の翻訳との陰口を言われるほどその信用度は地に落ちている。発行部数と販売部数とのカラクリも暴露され、更に販売店への「押し紙」が３０％を超えていることまでバレてしまった。公取から勧告が出たではないか。経営的にも不動産賃貸収入の揚がりが支えているのではないか？
入試の問題に反日企業の記事を使用した場合、私学助成金を削減すればよい。文部科学省直ぐにできるだろう。公表せずともよい、予算削減の一環で行なえばよい。日教組がうるさいので、そもそも日教組に税務監査をなぜ入れることができないのか？企業並みの税制監査を行なえば北教組（北海道日教組）のように大変な事になるのではないか？通常の企業と同様に地方の税務署による監査ではなく国税の監査を入れれば地方独特のシガラミも関係なくなる。
受験に朝日新聞が使用されないとの噂が広まれば、ただでさえ朝日新聞の購読者数が減少しているなか更に減少するだろう。先に部数のカラクリ等もバレている。売上の半数近くを占める広告費も減少する。
朝日新聞の存在意義を見出すならば、彼らの主張と反対であるならば、概ねその政策は正しいということであろう。
今更感はあるニュースであった。
