五百床の総合病院に何軒くらいの周辺医院がちょうど良いだろうか？。私は市場調査もせず、院長と反りの合わない病院ではやっていけないと、不動産屋に勧められて現地に独立したような人間なので、データを持ち合わせないが、恐らく百軒くらいの医院数が適当なのだろうと思う。
現在日本でこの比率がどうなっているか、全国的な凹凸はどうかは知らないが、厚労省は把握していると思う。一般に病院は重い疾患難しい疾患を診るので患者一人当たりの医療費は全体では七、八倍、外来でも二倍程度と想像する。病院の外来患者の中には重症でも難病でもない患者が数多く紛れ込んでおり、その患者達に対する高めの医療費を医院に回すことによって減らし、同時に病院の医師の外来診療負担も減らそうという目論見があり、紹介状のない総合病院初診料が上がってきている。これは極めて妥当な施策で、風邪や高血圧症などで、総合病院を受診する必要性はどこにもない。
それでも不思議なことに、このデパートが苦戦する時代に、遠い高い待たされる総合病院志向の患者がまだ結構残っている。まあ、しかし徐々に是正されてゆくとは思う。
医師不足が叫ばれて久しい。県によっては、医学生に卒業して我が県で働いてくれるなら助成金を出しますよというところまである。しかし、実は医師不足のようでも本当に足りない数は、医大を増やすほどではないと想像する、医学部の定員を１０－１５％増やせば賄える数ではないだろうか。医師の偏在と潜在医師（女医）の増加が医師不足の大きな要因と思う。
現在総合病院と医院の連携、病診連携という、が進んでいる。これが進んだのは総合病院に導入された紹介率という厚労省の施策が効いている。それは病院に受診する患者に医院からの紹介状を持つ者がどのくらいの割合で居るかで収益が変わる仕組み、これによって病院の目の色が変わり病診連携症例が増加した。インセンティブが物事を進めるのだ。そのことは政治家も官僚もよくご存のはずで、医師の偏在是正、潜在医師の掘り起こし、総合病院医院の適正な比率・・などを動かす政策を打ち出せれば、かなりの医師不足が解消され、医療費、医療関係費が減らせると思う。
データなしの想像で書いたのでどこまで合っているか分からないが、通勤電車で座れず、つり革にぶら下がってかしましい女子高生のおしゃべりを耳にしながら考えた。
