目的を持って始める「ゆうゆう生活」

<Begin with the End in Mind>悠悠、融融、優遊、悠悠閑閑な「ゆうゆう」生活のブログ

韓国が、日本にまたイチャモンを付ける記事

2013-12-14 | 韓国

朝鮮日報:2013/12/12:韓国「日本は不当な主張を取り下げるべき」=竹島問題

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2013/12/12/2013121203381.html?ent_rank_news

【ソウル聯合ニュース】韓国外交部は12日、日本の外務省が竹島の領有権を主張する韓国語版など9カ国語版の動画をインターネットに公開し、同問題の国際司法裁判所(ICJ)への付託を提案したが韓国が拒否しているなどと繰り返し主張することに対し、「不当な主張を取り下げなければならない」と批判した。

外交部の趙泰永(チョ・テヨン)報道官はこの日定例会見で、日本のICJへの付託提案と関連し、「ありもしない問題について日本は不当な主張をするのでなく、はやく歴史の真実に目を向け不当な主張を取り下げなければならない」と述べた。

趙報道官は日本が追加で公開した動画について「厳重に抗議して直ちに削除するよう強く要求する。日本政府がこのような挑発行為を繰り返すのは、韓日関係改善に対する日本側の真意を疑わせるもの」と批判し、韓国の領土主権を損なおうとする日本側の試みを許すことなく、強く対応していくと強調した。

また、韓国政府の独島動画配信計画について、「韓国語を筆頭に外国語動画もホームページとユーチューブに公開される。最初のものは今年中に可能だろう」と説明した。

聯合ニュース

 

毎回、韓国の反応には、嫌気を指す。

韓国軍が、勝手に上陸して奪い取ったのは、明白。

「ありもしない問題ではない。

はやく歴史の真実に目を向け、不当な主張を取り下げなければならない。」という言葉は、そのまま、韓国に返したい。

日本の領土だった証拠の写真は沢山ある。

領土の主権を損なっている韓国は、即時に日本に返還すべきだ。

朝鮮半島の新聞記者もそろそろ、自分たちも知っている、日韓の事実を書こう。


私の電子書籍化は進展中

2013-12-14 | ブログ

12月8日の日経新聞記事のタイトルは、「ネット販売、店舗を浸食」。

「書籍と家電製品は2013年度に販売総額に占めるネット経由の割合が1割を超える見通しとあった。」

私も、NEXUS7を入手してから、スマホよりもNEXUSを見ることが多くなった。

 

一方、SONY ReadersSoteから電子書籍3周年を感謝して、1000円分のクーポンが届いた。

http://ebookstore.sony.jp/

丸善、ジュンク堂、文教堂等が運用するhontoも、会員登録すると1000円分のクーポンが貰える。

http://honto.jp/

内訳は、印刷された本の購入で、500円分。電子書籍で、500円。

結局、この2週間の間に、これら2000円分のクーポンを使って、3冊の本を注文した。

 

私の行動を見ても、電子書籍の時代は、来ている。

書籍をどう考えるかによるが、不良在庫を持たない電子書籍は、出版社、著者には良い傾向と考えるが、本屋にとっては、大変なことでもある。

「書店も閉店数が拡大している。民間調査では全国の書店数は5月時点で1万4241店。1年で455店減り、閉鎖数はその前の1年の2割増しだ。」

hontoは、電子書籍化と書店の共存を考えて設立されたものと考える。

 

紙の本の良さもある。

本全体としては、提供するメディアが拡大したものとして、前向きに考える必要がある。

一方、今は、問題化していないが、電子書籍化での懸念材料もある。

電子書籍の保存の問題。

紙なら、後世まで確実に残せる可能性があるが、電子化したものは、後世に残らない可能性がある。

 

印刷した本と電子書籍の両方が必要ということと考える。

紙の書籍で出版し、国立国会図書館に納本することが大事と考える。

 

休題:

 「納本制度」とは、図書等の出版物をその国の責任ある公的機関に納入することを発行者等に義務づける制度のことです。わが国では、国立国会図書館法(昭和23年法律第5号)により、国内で発行されたすべての出版物を、国立国会図書館に納入することが義務づけられています。

 納本された出版物は、現在と未来の読者のために、国民共有の文化的資産として永く保存され、日本国民の知的活動の記録として後世に継承されます。

詳細は、ここを参照:

http://www.ndl.go.jp/jp/aboutus/deposit.html