調査対象の偏り

「ネットがないと生活できない」30代で約3割 - 電通総研レポート(マイコミジャーナル) - goo ニュース

インターネットで調査しているのだから、
「ないと不便」とか、「ないと生活できない」人が多く出るのは当然。
使っていない人は、「なくても生活できる」人である可能性が高いが、
インターネット調査なので、母数に含まれない。
そのあたりを差し引いて考えないと、出てきた情報を誤解してしまう。

このあたり、数字を見る際には前提を意識する必要があると思う。
例えば、最近の世論調査では「ＲＤＤ法」を使用することが多いようだが、
固定電話を持たない世帯（うちもそうだが）だと、調査対象に入ってこない。

あるいは、「日経ビジネス」の読者対象アンケートだと、
規制緩和や法人税を下げろ、という声が大きくなる。
まさか、「赤旗」や「聖教新聞」で「支持政党のアンケート」は
しないだろうが。

偏りが入るのは仕方がないが、
それを意識できる「統計数字の見方」を身に付けるべきだろう。