新生日本情報局

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AKB48の川栄李奈と入山杏奈がスタッフと共に切り付けられる 実に卑劣な行為だ!!テロ行為だ!!

2014-05-26 09:18:28 | 報道/ニュース
(株)AKSやAKB48劇場支配人の湯浅洋氏の発表、各種ネット情報などによると、5月25日に岩手県滝沢市の岩手産業文化センターで行われたAKB48のイベント後の手会で、午後4時頃にメンバーの川栄李奈さんと入山杏奈さんが、会場男性スタッフ1名と共に、握手会に参加していた24歳の無職・梅田悟容疑者=「青森県十和田市」に50cm位のノコギリのような刃物で切り付けられた。

犯人はその場で取り押さえられ、殺人未遂で警察に逮捕された。
川栄さんは右手親指の骨折と裂傷、入山さんは右手小指の骨折と裂傷、頭の裂傷の傷を負い、病院に搬送され、午後9時から約3時間の手術を受け、手術は無事終わった模様だ。
尚、会場の男性スタッフは、左手に骨折を負った模様だ。
怪我をしたメンバーやスタッフが、命には別状はないのは、ファンの一人として、本当に不幸中の幸いだったと思う。
メンバーの川栄李奈さんと入山杏奈さんは、筆者も注目していただけに、実にショックだ!!
怪我をされたメンバーの川栄李奈さんと入山杏奈さん、そして会場男性スタッフの方には、一日も早いご回復とご復帰を願い、心からお見舞いを申し上げます。

それにしても、とんでもない事をする輩が世の中にはいるものである。
本当に、実に卑劣な行為であり、テロ行為だ、と断言する!!
このような連中が、日本にも、世界にも、国単位や集団、個人に至るまで、うようよしているのが、この世の現実であるのだ!!現実を見よ!!
お花畑の馬鹿左翼の連中に対しては、改めて特に厳しく糾弾したい!!

ところで、AKB48は、2005年の結成と活動開始以来、実に斬新なCDやDVDを含めた販売手法、ファンと触れあえる握手会が、AKB48メンバーの人気と知名度を高めてきた。
しかし、この手法を変更し、握手会などのファンとの交流の場を止めることは、AKB48の人気を下げることになることは明らかである。
米国のある護衛専門家によると、護衛の対象が「有名になれば成る程に危険性が高まる」と語っていたのを思い出す。筆者も有名アイドルやアイドルグループなどのイベントの警備や、大規模イベントなどに何度も参加しており、警備の難しさは実体験としても理解している。

事件当日の会場は、映像などによるとAKB48のメンバーと握手できるレーンが9レーンあり、メンバーの川栄李奈さんと入山杏奈さんは第6レーンで、他3人のメンバーとホール内の仮設天幕内で握手会に参加していた。
レーン毎の間隔はなく、文字通り隣り合わせになっており、AKB48のメンバーや関係スタッフの緊急脱出ルートが確保さていなかったり、医療対応体制が不十分であったりしていたようだ。
事実として、事件の被害に遭われたメンバーなどが、握手会に参加していたファンの行列に向かって急いで走って逃げている光景が目撃されているのだ。
今回の事件では犯人は1人であったが、2人以上のグループ犯行であったらどうなっていたかと考えるだけで、寒気すら覚える。

AKB48のファンの一人として、握手会の前に手荷物を預けるようにする等の警備強化は必要だと思います。
しかし、今後とも、握手会などのファンとの交流の場を継続して続けて頂きたく、関係者やAKB48のファンの方々にお願い申し上げる次第です。

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東シナ海で日本の電子偵察機が中国空軍機に異常接近される 安倍首相の中国包囲網形成に中国の焦りが沸騰中

防衛省は5月24日、同日午前11時ごろと正午ごろ、東シナ海の中央部の日中中間線付近にて海上自衛隊のOP3C画像情報収集機と航空自衛隊のYS11EB電子測定機が、中国軍のSU-27戦闘機2機の異常接近を受け、OP3Cには約50m、YS11EBには約30mまで異常接近したと発表した。同日、小野寺防衛大臣は「偶発的事故につながりかねない危険な行為。外交ルートを通じ中国側に申し入れた」と述べ、中国側の対応を批判した。
これに対して、中国国防省は25日、中国軍機が東シナ海上空で自衛隊機2機に対し緊急発進(スクランブル)したことを認め、「自衛隊機が中国の防空識別圏に侵入し、中露合同演習を偵察、妨害した」と反論、更なる強硬措置を示唆した。
一方、中国とベトナムが3週間前から激突している西沙諸島周辺の石油掘削地域では、現在も船舶同士の「衝突」を含めてにらみ合いが続いている。
これに対する日本政府や安倍首相の戦略と中国の焦りとは?

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ウクライナで親露派妨害の中で大統領選挙実施 ウクライナ情勢の安定化実現はプーチン大統領しか出来ない

2014-05-26 05:42:29 | 報道/ニュース
ウクライナでは5月25日、東部を中心に親ロシア派の武装組織や住民などの妨害や政府庁舎の占拠が続く中、大統領選挙が行われたが、ドネツク等では投票が親ロシア派によって妨害された。
このような中で、欧州連合(EU)は27日に開く首脳会議で、ウクライナ大統領選挙が自由かつ公正に行われなかった場合に、対ロシア制裁の「第3段階」の具体的な措置について協議する予定であり、例えば軽度の制裁の場合には、キャビアやダイアモンドや貴金属、毛皮、ウォッカのような高級品の他、肥料、化学製品、タイヤ、船舶などを制限する見通しだ。

一方、ロシアのプーチン大統領は、ウクライナ情勢を巡って欧米諸国との対立を深めており、23日の演説でも、欧米との対話やウクライナの大統領選挙では「ウクライナ国民の意思を尊重する」と述べる一方、ウクライナへは未払いの天然ガス料金の支払いを求め、ウクライナは現在、内戦状態に陥っているとし、同国の不安定化を悪化させたとして欧米を非難、北大西洋条約機構(NATO)加盟に対しても懸念を示すなど、和戦両用の立場を示している。
ロシアの本音やウクライナ情勢の打開策はあるのか?

ウクライナ情勢の不安定化の原因は、NATO諸国が当時の親露政策を進めていた前大統領を追い落とし、2004年のオレンジ革命同様に親欧米政権を樹立したがっていたことにある。
昨年から今年にかけて「幅広い反政府運動」や「過激な極右集団」の活動は、陰に陽に欧米の支援を受けた政党や市民団体、武装集団などが行った経緯がある。
また、欧米諸国の工作活動などに、プーチン大統領は反発し、それらをソチオリンピックのタイミングで最悪の事態を阻止した経緯もある。

幸い、日本とロシアとの関係は、ウクライナ情勢の悪化と欧米に合わせる形での「制裁」を行っているものの、24日にプーチン大統領が柔道の「引き分け」の精神を貫けば、双方の妥協による解決は可能との見解を示したことでも、ウクライナに直接利害関係がない日本が、プーチン大統領に働きかける形でウクライナ情勢の沈静化に対する仲介、対話や交渉は可能である。
安倍首相には、是非リーダーシップを発揮して、「ウクライナ情勢の安定化実現にはプーチン大統領しかいない」と発言して頂き、ウクライナ情勢の沈静化に対する仲介を進めて頂きたい。



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これに対して、中国国防省は25日、中国軍機が東シナ海上空で自衛隊機2機に対し緊急発進(スクランブル)したことを認め、「自衛隊機が中国の防空識別圏に侵入し、中露合同演習を偵察、妨害した」と反論、更なる強硬措置を示唆した。
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