←道新掲載 道新に、柔軟剤などの香害について特集がありました。自分たちも使ってることが多いので、改善できるようにして行きたいと思います。以下道新からの引用です。
柔軟剤「香害」、夏は特に注意 隣の洗濯物で頭痛、めまい 窓開けられず
洗濯物をベランダや庭先に干す家庭が増える季節になった。この時季、近所の家の洗濯物から漂う柔軟剤の香りがきつく、頭痛やめまいを訴える人が増える傾向にある。空気中の化学物質がわずかでも体内に入ると体調を崩す化学物質過敏症（ＭＣＳ）の発症につながるケースが多く、専門家は「夏場は特に、柔軟剤の過度な使用は避けて」と呼び掛けている。
「柔軟剤の香りが部屋に入ると頭痛やめまいがするので夏場は窓が開けられず、つらい」。道東に住む３０代の女性はそう漏らす。
■化粧品にも反応
４年ほど前に入居したマンションで、開け放った窓から隣近所が使う柔軟剤の強い香りが入り込み、それをかぐうちに体調を崩した。次第に芳香剤や化粧品などの香料にも反応するようになり、眼球の痛み、鼻血、動悸（どうき）などＭＣＳの兆候が現れた。新型コロナウイルスの感染防止にアルコール系消毒液が使われている場所でも同様の症状が出るため、感染が広がった３月以降、ほとんど外出していない。
ＭＣＳに詳しい渡辺一彦小児科医院（札幌）の渡辺一彦院長が昨年診察したＭＣＳの新患は８３人。８割が「柔軟剤の香りがきっかけ」と訴え、ほとんどが洗濯物を屋外に干す家庭が多い６～９月に発症した。成人女性が多く、重症化し退職や離婚につながった人もいた。小中高生が発症し、登校できなくなったケースもあったという。
ＭＣＳは、柔軟剤や合成洗剤、化粧品、制汗スプレーなどに含まれる香料類で症状が出ることが多く、「香害」とも呼ばれる。２００９年に国に病名登録された。初期症状は、頭痛やせき、鼻に刺激を感じるなど。発症すると反応する化学物質の種類がどんどん増え、下痢、筋肉痛、倦怠（けんたい）感、思考力低下など全身に症状が広がる。発症のメカニズムは解明されていないが、脳の機能障害とみられ、根本的治療法は見つかっていない。
■この１０年で急増
渡辺院長が１０年に行ったＭＣＳ患者への調査では、発症のきっかけは家の新築や改築で使った建築資材を挙げた人が最も多く、柔軟剤を挙げた人は１割に満たなかった。渡辺院長は「柔軟剤の影響を訴える人がこの１０年で急増した。香りを持続させる商品開発競争が進み拍車をかけたのではないか」と推測し、「香りで体調を崩す人が近くにいたら、配慮して。特に窓を開ける夏場は、過度の使用は禁物」と訴える。
柔軟剤にかかわる消費者相談も、夏季に集中している。国民生活センター（相模原市）と全国の消費生活センターが１４年４月～２０年１月に受けた柔軟剤の香りにかかわる相談は計９２８件。６～９月の相談が４６％を占めた。頭痛や吐き気のほか、「食べ物の味が分からなくなった」などの症状があったと訴える相談が全体の６４％あり、「窓を閉めても、換気扇からにおいが入る」という人もいた。
同センターが４月に公表した商品テストでは、香りの強いタイプの柔軟剤を、メーカーが目安として示す使用量の２倍使っても香りは強まらないが、空気中の化学物質の濃度はほぼ２・５倍に上昇した。
同センターは「香りは慣れると感じにくく、どんどん使用量が増えることもあるが、空気中の化学物質が増えるだけ。香りの効果は変わらない」と消費者に注意を促し、各メーカーが独自に表示する香りの強さに指針を設けるよう業界団体に要望している。
■休職や退職、休学の例も
日本消費者連盟（東京）などでつくる「香害をなくす連絡会」は、香料により体調が悪化する「香害」についての調査結果をまとめた。回答者のほぼ８割が柔軟剤や合成洗剤、消臭剤などの香りで体調を崩したことがあり、香害で休職や退職、学校の欠席や休学を経験した人が２割に上った。
２０１９年１２月下旬～２０年３月にインターネットなどで回答を募り、目標の千通の９倍を超す、９３３２通の回答が集まった。
体調を崩した原因の製品（複数回答）は柔軟剤が８６％と最多。香り付き合成洗剤７３・７％、香水６６・５％、除菌・消臭剤５６・８％と続いた。症状（複数回答）は、頭痛（６７・４％）と吐き気（６３・９％）が多く、思考力低下やせき、疲労感がそれぞれほぼ３割。そのほか、めまい、鼻の粘膜の痛み、呼吸困難、失神、うつ、下痢など多岐にわたった。
被害に遭った場所（複数回答）は、「乗り物の中」７３・２％、飲食店などの「店」６２・６％、公共施設５２・９％が上位となり、「隣家からの洗濯物のにおい」も４７％と半数近くを占めた。職場は４４・２％、学校は２１・３％だった。
連絡会は「香害の実態を社会に知ってもらい、自主的に香りの自粛などに動きだしてもらいたい」とし、調査結果を消費者連盟のホームページ（https://nishoren.net/）で公開するほか、今後、国や自治体に対策を求める方針だ。
連絡会の調べでは、道内自治体では札幌、石狩、旭川、釧路各市と十勝管内音更町が、香害への理解や、香料製品の過度な使用の自粛をポスターなどで呼び掛けている。（佐竹直子）
＜ことば＞柔軟剤の現状 洗剤メーカーなどでつくる日本石鹸（せっけん）洗剤工業会によると、国内メーカー柔軟剤の２０１８年の販売量は約３７万トンで、０８年と比べ４９・３％増えた。洗濯実態調査（１５年）で、洗濯で柔軟剤を「毎回使う」と答えた人は７６・７％。目安の使用量の２倍以上使う人がほぼ２割いた。柔軟剤に使われる香料に法的規制はなく、同工業会は自主基準で、適正使用量を守るよう表示することや、０・０１％以上配合した香料成分を表示するよう各メーカーに促している。近年は、香りを長持ちさせるため、香り成分をマイクロカプセルに閉じ込めて使うメーカーが増えており、「香害を誘発している」と指摘する声もある。
