かねてから読みたいと思っていた本（漫画）です。
『戦争』については、様々な角度から多くの書物が発行され、そして映像にされています。
一時の見栄や利害関係から生じたであろう戦争を語っているのですが、どれも真実で有りながら「後付けの理屈」にも感じられます。
水木先生の『総員玉砕せよ』は、先生の実体験をベースに、ほぼノンフィクションです。
「将校、下士官、馬、兵隊」と最下位に位置づけられた一兵卒が見た戦争の日常･･･。
本編の想像を絶する現実と、あとがきにある水木先生のことばに、
ことばが浮かびません。
第二次大戦の犠牲者は8000万人とも云われています。
興味深いニュースがありました。
中国、ガソリン車を2035年に全廃へ すべて環境車に10/27朝日新聞
中国のような国は、民衆の意見は反映しづらいですが、首脳がこうと決めたら実行は早いでしょう。
ＨＶで世界をリードした日本のトヨタですが、エコカーの世界はＨＶからＰＨＶ、ＥＶ、ＦＣＶと推移していきそうです。
環境問題を小馬鹿にしている大統領のアメリカでさえ、カリフォルニア州で厳しい目標が打ち出されています。
米加州、ガソリン新車販売禁止へ 全米の最大市場、35年までに 9/24 KYODO
ちなみに
HVとは、ハイブリッド車
日本ではプリウス（トヨタ）、アクア（トヨタ）、セレナ（日産）、エクストレイル（日産）、フリード（ホンダ）、フィット（ホンダ）、アクセラ（マツダ）など
PHV(PHEV)とは、プラグインハイブリッド車（ハイブリッド車で外部充電が出来るもの）
プリウスPHV（トヨタ）、アウトランダーPHEV（三菱）
「EV」は、自宅や充電スタンドなどで車載バッテリーに充電を行い、モーターを動力として走行する電気自動車のことです。
リーフ（日産）、i-MiEV（三菱）
FCVとは、燃料電池車で
水素と酸素の化学反応から電力を取り出す発電機構で、これで得られた電力をモーターへと送り、動力として使用するものです。エンジンを使用しないので二酸化炭素は出しません。
MIRAI（トヨタ）、クラリティ FUEL CELL（ホンダ）
です。
ＥＶで後れをとった感のあるトヨタですが、いよいよ電動化にシフトチェンジするようです。
「レクサス」全車種電動化へ、トヨタの本気 10/23 日刊工業新聞
ところで、ＥＶ（電気自動車）が本当に環境に優しいのでしょうか？
そもそも電気は発電所で作られます。そこではいまだ化石燃料に依存する現実があり、決して電気がクリーンエネルギーとは云えない面もあるようです。
ドイツが面白いデータを発表していました。
やはりEVの場合、100％再生可能エネルギー（太陽光、風力、地熱など）によって作られた電気の場合のみCO2の排出はぐっと低くなるといえそうです。
図表はドイツの電気がどういった燃料によって作られているか、発電所の割合を示したものです。
総発電量における再生可能エネルギーの割合こそが、環境問題に対する国家の姿勢を示す気がしてきました。
今回、原子力に関しては調べていません。
原子力は発電以前の課題が山積だと考えたからです。
「政府が記録残すのは当然」新書版で削除 菅首相の著書「政治家の覚悟」
内容の是非はともかく、自身の考え方が変わった時は、「変更」があっても仕方がないと思います。
問題は、そこに至った理由です。
理由は全くわかりません。理由を明らかにしない体質が、近年の官邸の体質だからです。
『忖度』がはびこり、決定権を持つものはダンマリを決め込む。
方針転換方法は「目立たないようにかつ徹底する」に尽きるようです。
ドラマで良くある政治家のイメージそのものです。
一部外交のように、秘密裏に物事を運ぶ必要のある政策もあるでしょう。
そんな外交政策の裏側でさえ、時が来れば後の検証のために公開されてしかるべきなのです。
菅氏のオフィシャルブログにも
「政府があらゆる記録を克明に残すのは当然」
「議事録を作成していなかったのは明らかな法律違反であるとともに、国民への背信行為」
と、書かれているようです。
現在の、『秘密裏に物事を運ぶ』『決定過程は残さないし公表もされない』流れが恐ろしい。
「国定忠治は鬼より怖い、にっこり笑って人を切る」といいます。
鬼の形相よりも笑顔の方が怖い時もあるのです。
私たちにとって本当に怖いのは、薬瓶の中の青酸カリではなく、饅頭に混入されたヒ素のような毒なのでしょう。
日本、韓国候補を不支持へ WTO次期事務局長選 KYODO
このニュースで云う「不支持」の理由の如何は分かりません。
でも、もし次期事務局長をその「事務的能力」ではなく、目先の利益を追うことによる判断だとしたら、あまりにも稚拙な気がしてなりません。
『これが外交だ』という人も多いでしょうが、大人ぶったその考え方が、長期的な視野を狭めている気がします。
それは、第三者から見て問題に対して「利己的」で「短絡的」に思えるからです。
事の発端である韓国への「輸出規制強化」を打ち出したタイミングも、どんな言い訳を言おうと「徴用工問題」への報復と受け取られる時期でした。
当事国である「韓国の受け止め方」は、どのように振る舞っても厳しくなるのは明かです。
問題は、このやり取りを「その他の国々がどう受け止める」かだと思うのです。
反日プロパガンダを実践している「韓国」「中国」などの国には、「やられたらやり返す感情的な政策」だととられかねない外交ではなく、国際世論を味方につける長期的な外交努力が必要ではないだろうか。
世論を味方につける方法は『力』（国内では「金」か）だけなのだろうか？
大国アメリカの後ろに居るその他大勢の中の一つの国･･･は、そろそろ卒業してもよいのではないか。
ＷＴＯの判断をより公平なものに仕向けるためにも、この選択は正しかったのか、このニュースを見るだけでは不安を感じてしまうのです。
大きなニュースが飛び込んできました。
核兵器禁止条約発効へ ホンジュラス批准し50カ国・地域に 「核なき世界」へ一歩
本来、唯一の被爆国である日本がリードすべき「核兵器禁止条約」ですが、２４日南米ホンジュラスが条約を批准したことで５０カ国に達し、来年一月の条約発効となりました。
2017年9月20日、タイ・ガイアナ・バチカンの参加に始まり３年で５０カ国になりました。
被爆地広島では、喜びが広がっているとのことです。
世界的には、小さな国々の批准が多いようですが、メキシコ、キューバ、オーストリア、ベトナム、ニュージーランド、マレーシアなど、それなりの国々も参加しています。
ジャマイカとナウルが批准して４９カ国となった時、密かに日本が５０カ国めの手を挙げれば、世界中にインパクトを与えることが出来ただろうなと思っていました。
そうすれば、日本の考える正義に、世界中が耳を傾けてくれると思ったからです。
日本は、「現実の安全保障を踏まえていない」などと云っているのは、それでも『唯一の被爆国』という「肩書き」に甘えているように感じます。
何を言っても一目置かれる･･･だろうと。
『唯一の被爆国』という「肩書き」は、
『唯一の被爆国』という 『責任』 だと思うのですが･･･。
