「教育情報回路」概念の検討（４）―『続・近代日本教育会史研究』に対する批判

　さて、本日は『続・近代日本教育会史研究』に対する批判点の整理です。出典を示す場合は以下のように表記してください。
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　白石崇人「「教育情報回路」概念の検討」教育情報回路研究会発表資料、於・東北大学、2012年11月25日。
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　白石崇人「「教育情報回路」概念の検討」教育情報回路研究会発表資料、於・東北大学、2012年11月25日（「教育史研究と邦楽作曲の生活」http://blog.goo.ne.jp/sirtakky4170、2015年2月13～23日）。

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 ２．「教育情報回路」概念による教育会史研究への批判点

（３）「職能団体」と「教育情報回路」
　次に、菅原亮芳の批判を検討する18）。菅原は、従来の教育会史研究が「教職の自立性や教育実践の主体性・自立性等を掲げた教員の職能団体という位置づけ」を行ってきたが、『近代日本教育会史研究』と『続・近代日本教育会史研究』では、そのことを踏まえつつも「地方教育政策と教育要求の最も現実的、具体的調整を担った極めて重要な存在」として位置づけ直したと整理している。その上で、『続』に「結章」がないことと関連して、以下のように批判した。

　梶山氏が指摘するように教育会が教育情報を収集・循環させ「戦前の教員・教育関係者の価値観と行動様式を方向づけ」たとするならば、教員の、あるいは教職のどのような価値観を、いかなる行動様式を、どのような方向にオリエンテートしようとしたのか、そのことは設置主体と形態の違いによってどのような変化と特質を見せるのか等を明確にしてほしかった。

これは、教育会史の先行研究が取り上げてきた教職の専門性に関する問題意識からの批判といえる。
　また、「教育情報回路」概念に関するストレートな質問が、以下のように提示された。

　『教育情報回路』とは文字化された①教育情報を提供するチャンネルという意味か。②それとも、教育会の活動自体が諸情報の総合的メディアだったということか。

この①の質問は、「教育情報回路」概念は、教育会雑誌などに文字化された教育情報のみを対象とする概念ではないと捉えてよいのか、という確認であろう。実際、この質問に続いて、「教育関係ジャーナリズム史特に府県教育会等発行の教育会雑誌等の全面的研究」についての不足を指摘している。②の質問は、①でないとした場合の「教育情報回路」概念内容の確認である。ただ、「教育情報回路」が意味するのが「教育会の活動自体が諸情報の総合的メディア」であるというならば、次のものが不足していると批判している。すなわち、「地域の教育事業振興に深く関わった」のならば、「教職の自律性、教職の専門性等という重要なテーマ」にかかわって、職能団体としてどのように地域の教育振興に関わったのかという検討が必要であるという。「職能団体」として教育会を捉えてきた先行研究との関係を問う、重要な指摘である。
　また、森川論文の「教育会の存続か、解散か」というテーマに興味を示して、最後に以下のような提案も行っている。

　関連して、何故に第２次世界大戦後に多くの教育会は解散したのか、その要因を探ること等は、教育会の本質を見極めることになるのではないだろうか。

先述のように、2009年度以降、「教育情報回路」概念による教育会史研究は、戦後も対象時期に設定するようになっている。その問題意識と重なり合う提案といえる。
　以上のように、菅原の批判は、基本的に、教育ジャーナリズム史および教育会史の先行研究（とくに菅原が深くかかわってきた先行研究）の立場から、「教育情報回路」概念の位置づけ直しを要求するものといえよう。とくにそれは「職能団体」および「教職の自律性・専門性」という観点からのものに集約されている。この観点は、梶山も言及している本間康平の地方教育会研究や、中野光を代表とした帝国教育会研究においてくり返し強調されてきたものである19）。

（４）「教育情報回路」概念の総合的研究を求めて
　湯川嘉津美は、『続・近代日本教育会史研究』の各論文を一つ一つ丹念に整理した上で、「『教育情報回路としての教育会』の総括的研究」を期待して３つの問題提起を行った20）。その問題提起を整理すると、以下のようになる。

① 何をもって「教育会」というのか、その範囲を含めて明確にする必要があるのではないか。
② 情報回路全体を視野に入れた「教育情報回路としての教育会」の研究が必要なのではないか。
③ 共同研究者の関心に即して時代・地域・対象が選択される現状では、事例研究を複数つないでみても全体像を把握することは難しいのではないか。先行研究を超える知見を得るために、地域事例に即した検討が必要ではないか。

　①は、「教育会史研究において校長会・教員会・教育研究組織・学事会をどのように位置づけるか」という問題を取り扱うものである。教育会に教員会等を含めるかどうかによって、教育会の性格づけや教育情報回路機能の評価は大きく変わってくるのではないかという指摘である。教員会を教員のみによって構成される職能団体と見なすと、この指摘は教育会の職能団体としての機能・意義をどう捉えるのかという問題と関連していると考えられる。
　②は、教育会の教育情報回路機能の研究が断片的・一面的に終わっているという指摘である。とくに、以下の指摘は重要である。

　総じて、教育会組織を検討する者は、組織化によって上意下達の情報回路が形成されたことを問題にし、教育会の事業や活動内容を検討する者は、教員相互の情報交流により教員社会の形成を促す回路が形成されたことを評価する傾向が強い。教育会の組織と事業・活動内容の双方から、総合的に情報回路としての教育会が果たした役割や機能を捉える視点が必要なのではなかろうか。

これは、教育会で形成された縦の関係にかかわる「上意下達」の回路と、横の関係にかかわる教員社会形成の回路との整合性・関係性にかかわる指摘であろう。縦の関係と横の関係との両側から総合的に捉えることを要求するものといえる。なお、「情報回路全体を視野に入れた」研究を求めているが、先述の梶山の問題設定に見られたような、教育会以外の情報回路を含めた上での検討を求めているわけではなさそうである。
　③は、事例研究の位置づけに関する批判である。ここでは、特定地域の教育会史研究の成果をそのまま別地域の教育会史研究に持ち込むのでなく、事例研究によって特定地域の教育会史研究の成果を乗り越えることが求められている。「教育情報回路」概念について、全国唯一の定義を有する概念として扱うのでなく、事例研究を積み上げていくことで常に鍛えていくべき概念として扱うべきではないか、という提案として受け止めうる。
　以上のように、湯川の批判は、「教育情報回路」概念による総括的な教育会史研究の要求であった。それは、教員会・校長会・教育研究組織・学事会を対象化することの意味、組織研究と事業内容研究との関連づけ、教育関係者の縦の関係と横の関係との整合性、事例研究と総括的研究との相克的関係などに関する問題意識にもとづくものと考えられる。

注

18）菅原亮芳「梶山雅史編著『続・近代日本教育会史研究」（図書紹介）教育史学会編『日本の教育史学』第55集、2012年、183～185頁。
19）『帝国教育』復刻版の解説、および『教育公報』復刻版の解説など。
20）湯川嘉津美「梶山雅史編著『続・近代日本教育会史研究』を読んで」（書評）日本教育史研究会編『日本教育史研究』第31号、2012年、108～115頁。