原子力規制委員会の誰一人として国民の選挙で選ばれたわけではない。
にも拘らず、彼らは日本国政府を凌ぐ権力を有している。
誰が、こんな馬鹿げた組織に、こんな権力を与えたのか？
言うまでもなく史上最低の首相だった菅直人の最悪の置き土産である。
このイタチの最後っ屁を日本は今日まで後生大事にして来たと言う信じがたい態様。
日本の原子力産業の息の根を止めるために、菅直人が福島瑞穂などという反日日本人の代表達と仕組んだ姦計である。
小学生レベルの頭脳でも分かる、この事実を、日本のメディアは全く報道しない。
世界最高の技術を持っていた日本の原子力産業が衰退する事を、或いは消滅する事態を希求している国が世界に二つだけある。
中国と朝鮮半島である。
特に、3.11以降、彼らが原発反対運動の背景にいた事は歴然たる事実である。
原発反対運動の推進者達が、朝日等や、立憲、共産党などの野党、中国の工作下にある人間達である事が、その歴然たる証明である。
日本の原発を窒息させている間に、彼らは、原発を大増設している。
原発に関して世界一の輸出大国を目指してもいる。
2014年8月まで朝日新聞に支配されていた日本の愚劣さは極まっているのである。
Arcade Fire - Crown of Love (Official Audio)
以下は今しがた発見した門田隆将氏のツイートからである。
@KadotaRyusho
都議会開会で小池都知事が改めて太陽光パネル設置義務化に意欲。
だが専門家の立場から杉山大志氏が中止・撤回求める請願書提出。
中国のジェノサイド&人権弾圧への加担、国民・都民への負担が巨額に上る事、水害時に人命が失われる危険性等…いちいちご尤も。
都議会は機能せよ
blog.livedoor.jp
【全文公開】
今日から都議会秋の陣、第３回定例会が始まりました。
今回のお姐的争点は「太陽光パネル義務化」をなんとしても、阻止・見直しを図りたいということであります。
小池知事は所信表明にて
「HTTの観点から都の政策を抜本的に強化・徹底するべく、「環境確保条例」の見直しを図ります…そこで住宅などの新築中小建物い対する太陽光発電の整備などを大手優他区供給事業者などに義務づける全国初の制度を掲げました。…カリフォルニア、ベルリン等でも拡大しており、国際社会の潮流です。これに乗り遅れることなく、人にも地球にも優しい未来に誇れるまちを残してまいります。」
と、これまで問題意識を持つ都民、全国民からの声や私が指摘して来たことを度外視し、強硬に推し進めようとしております。
本日、この問題について長らく取り組まれていらした、キャノングローバル戦略研究所主幹杉山大志氏が専門家として、一人の都民として、以下の請願を小池百合子東京都知事、東京都議会環境建設委員会宛提出をされました。
杉山氏の快諾を得て一挙公開させて頂きますので、是非問題意識を共有させていただければ幸いです。
【小池百合子東京都知事宛請願書】
新築物件への太陽光パネル等の設置義務化に関する請願書
令和４（2022）年９月20日 提出
東京都知事
小池 百合子 殿
杉山大志
貴職におかれましては、都民福祉と都政発展のため、日夜精励されておられると存じます。
憲法第16条及び請願法題３条に基づき、以下の事項を請願いたします。
同法第５条に則り、誠実な検討の上、私の願意への貴職のご所見を本年10月３日までに文書にてご回答ください。
（願意）
新築物件への太陽光パネル等の設置を義務化する条例改正を直ちに中止・撤回していただきたい。
（理由）
現在、東京都は新築物件の屋根に太陽光パネルの設置を義務付ける条例を検討しております。
しかし、パブリックコメントでも多数の反対意見が寄せられているように、今や太陽光発電には問題が山積しています。
資料を添付いたしますので、ご参照ください。
（参考資料１）
（参考資料２）
以下では特に、人権、経済、防災の観点から、３点に絞って意見を申し上げます。
１ 中国政府によるジェノサイド・人権弾圧への加担を都民に義務付けることにならないか。
現在、世界の太陽光パネルの８割は中国製、半分は新疆ウイグル製と言われています。国際エネルギー機関の７月の報告によれば、中国製のシェアは今後更に上がり、95％にも達する見込みです。
他方で、新疆ウイグル自治区における少数民族へのジェノサイド・人権弾圧の証拠は、国際社会が認めるところとなり、ますますはっきりしてきています。先進諸国は軒並みジェノサイドを認定し非難決議をしています。国連においても、人権高等弁務官事務所が「深刻な人権侵害が行われている」などとした報告書を8月末に公表しました。（参考資料）
強制労働（ジェノサイドの一部）と太陽光発電パネル製造の関係もはっきり指摘されています。（参考資料）
米国では、ジェノサイドを問題視し、新疆ウイグル自治区で製造された部品を含む製品は何であれ輸入を禁止するウイグル強制労働防止法を6月21日に施行しました。
（参考資料）
かかる現状において、東京都が太陽光パネルを都民に義務付けるならば、それは事実上、ジェノサイドへの加担を義務づけることになります。だがこれは私たち都民の望むところではありません。
東京都は、太陽光パネルについて、その設置を義務付けるよりも、むしろ、米国と同様に、「新疆ウイグル自治区で製造された部品を含む太陽光パネルの利用禁止」を公共調達や事業者において義務付けるべきです。
なお、都はこれまでの事業者へのヒヤリングにおいて「新疆ウイグル自治区の製品を使っていない」旨の回答を得ているとのことです。(太陽光発電設置解体新書スライド43)
だが、かかるヒヤリングだけでは全く不十分です。結果として都民をジェノサイド・人権弾圧に加担させた場合、都はどのようにしてその責任をとるのでしょうか。
２ 国民・都民への負担が巨額に上るのではないか。
国土交通省の試算に基づけば、条件の良いところであれば、150万円のパネルを設置した場合、15年で元が取れるとされています。
確かに建築主は元が取れるようですが、これは一般国民の巨額の負担に依存するものです。
太陽光発電による電力の本当の価値は50万円程度しかありません。残りの約100万円は一般国民の負担になります。
このように負担の在り方が歪むのは、「再生可能エネルギー全量買取制度」を含め電気料金制度全体が、今のところ太陽光発電に極めて有利なように設計されているからです。
だが太陽光発電の電力としての価値は、火力発電の燃料費を削減できる分だけであり、これは50万円程度にすぎません。（参考）
かかる事実が明らかになり、国民全般に負担を強要し迷惑をかけることを、東京都民は望んでいないと思います。
新築物件への太陽光パネル設置を義務付けることで、国民全般にどの程度の巨額の負担がかかるのか、東京都は明らかにすべきでしょう。
３ 水害時に人命が失われるのではないか。
東京都では大規模水害が予測されています。
江戸川区などでは最大で10メートル以上の浸水が１～２週間続く恐れがあると想定されています。（参考）
水没した太陽光発電設備に感電・漏電の危険があることは、政府機関NEDOの調査で明らかになっています。
（参考資料１）
（参考資料２）
感電・漏電による二次災害、感電の危険による避難・救助の遅れなどで、人命が失われる事態が想定される。
水害の恐れのある地域において、太陽光パネルの設置を義務化すべきではなく、むしろ禁止すべきです。
以上の理由により、貴職による真摯な検討と太陽光パネル義務化の中止・撤回を求めます。
以上
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
【東京都議会宛請願書】
新築物件への太陽光パネル等の設置義務化に反対する請願書
令和４（2022）年９月20日提出
東京都議会議長
三宅 しげき 殿
杉山大志
（紹介議員）上田令子
東京都議会議員各位おかれましては、都民福祉と都政発展のため、日夜精励されておられると存じます。
憲法第16条及び請願法題３条、地方自治法第124条の規定に基づき、以下の事項を請願いたします。
誠実な審査の上、ご採択を賜りますよう、お願いいたします。
（願意）
新築物件への太陽光パネル等の設置を義務化する条例改正を直ちに中止・撤回していただきたい。
（理由）
現在、東京都は新築物件の屋根に太陽光パネルの設置を義務付ける条例を検討しております。
しかし、パブリックコメントでも多数の反対意見が寄せられているように、今や太陽光発電には問題が山積しています。
後日、資料を各会派控室にお届けいたしますので、詳しくはそちらもご参照ください。
以下では特に、人権、経済、防災の観点から、３点に絞って理由を申し上げます。
１ 中国政府によるジェノサイド・人権弾圧への加担を都民に義務付けることにならないか。
現在、世界の太陽光パネルの８割は中国製、半分は新疆ウイグル製と言われています。国際エネルギー機関の７月の報告によれば、中国製のシェアは今後更に上がり、95％にも達する見込みです。
他方で、新疆ウイグル自治区における少数民族へのジェノサイド・人権弾圧の証拠は、国際社会が認めるところとなり、ますますはっきりしてきています。先進諸国は軒並みジェノサイドを認定し非難決議をしています。国連においても、人権高等弁務官事務所が「深刻な人権侵害が行われている」などとした報告書を8月末に公表しました。
強制労働（ジェノサイドの一部）と太陽光発電パネル製造の関係もはっきり指摘されています。
米国では、ジェノサイドを問題視し、新疆ウイグル自治区で製造された部品を含む製品は何であれ輸入を禁止するウイグル強制労働防止法を6月21日に施行しました。
かかる現状において、東京都が太陽光パネルを都民に義務付けるならば、それは事実上、ジェノサイドへの加担を義務づけることになります。だがこれは私たち都民の望むところではありません。
結果として都民をジェノサイド・人権弾圧に加担させた場合、都はどのようにしてその責任をとるのでしょうか。
２ 国民・都民への負担が巨額に上るのではないか。
国土交通省の試算に基づけば、条件の良いところであれば、150万円のパネルを設置した場合、15年で元が取れるとされています。
確かに建築主は元が取れるようですが、これは一般国民の巨額の負担に依存するものです。太陽光発電による電力の本当の価値は50万円程度しかありません。残りの約100万円は一般国民の負担になります。このように負担の在り方が歪むのは、「再生可能エネルギー全量買取制度」を含め電気料金制度全体が、今のところ太陽光発電に極めて有利なように設計されているからです。だが太陽光発電の電力としての価値は火力発電の燃料費を削減できる分だけであり、これは50万円程度にすぎません。
かかる事実によって、国民全般に負担を強要し迷惑をかけることを、東京都民は望んでいないと思います。
新築物件への太陽光パネル設置を義務付けることで、国民全般にどの程度の巨額の負担がかかるのか、東京都は明らかにすべきでしょう。
３ 水害時に人命が失われるのではないか。
東京都では大規模水害が予測されています。江戸川区などでは最大で10メートル以上の浸水が１～２週間続く恐れがあると想定されています。
水没した太陽光発電設備に感電・漏電の危険があることは、政府機関NEDOの調査で明らかになっています。
感電・漏電による二次災害、感電の危険による避難・救助の遅れなどで、人命が失われる事態が想定される。水害の恐れのある地域において、太陽光パネルの設置を義務化すべきではなく、むしろ禁止すべきです。
以上の理由により、太陽光パネル義務化の中止・撤回を求めます。
以上
【＃太陽光パネル義務化 反対緊急署名にご協力下さい】
義務化に賛成か反対かを問う上田令子Twitterで緊急アンケートでは、6.3万人もの参加があり95%が反対となっておりますことから、今回は、杉山大志先生によるChange.org緊急署名アクションを展開し皆様の声を束ねてまいりたいと存じます！
▼ネット署名先はこちらです！
小池知事の太陽光パネル義務化に反対を求めます。＃太陽光パネル義務化反対 Change.org
署名が集まりましたら、小池知事に提出をいたしますので、シェア・拡散を何卒よろしくお願いいたします。
▼都議会への署名提出はこちら
この陳情書に署名してお姐事務所まで郵送よろしくお願いいたします！
※ダウンロードして、印刷していただき、ご署名の上、11月６日まてに、以下へ郵送してください。上田が責任を持って、都議会に届けます。（署名の個人情報は、目的外には使用いたしませんので、ご安心ください。）
〒134-0091江戸川区船堀２－１１－１８ 上田令子事務所
Arcade Fire & David Bowie - Wake Up | HQ | Fashion Rocks 2005
Arcade Fire - Wake Up (Glastonbury 2007)
Preamble abridgment.
Daidoji ran into extreme terrorism since the end of the campaign against the Japan - U.S. Security Treaty (1970).
'Overseas Chinese Youth Struggle Committee' spoke to him being in a state of lethargy after the festival.
Japan worked barbarism in Asia, exploited and massacred, and said that Japan was an oppressor of the Asian people.
It overlaps with the words of Xi Jinping called 'China that resisted invasion country Japan is justice.'
It was imbued on the radical leftist group by the Chinese in the 1970s.
Daidoji swallowed it and set up the 'East Asia Anti-Japan Armed Front.'
'Koreans and Taiwanese people were Japanized, the man became bulletproof of Imperial Army, the woman was used for sex treatment of Imperial Army, and many were slaughtered' (Statement of the Reasons for Final Appeal by Daidoji); the retaliation to that was aimed.
*His Statement of the Reasons for Final Appeal is the same as the following fellows' behavior.
Opponent politicians such as Kiyomi Tsujimoto, Matsui Yayori, who was a reporter for the Asahi Shimbun, North Korean spies, and Alexis Dudden of the United States (I am disgusted, hearing because she is a scholar) such as Held, "The Women's International War Crimes Tribunal on Japan's Military Sexual Slavery,"
Eriko Ikeda, a former NHK producer who sponsored this, is quite similar to what Japanese anti-Japanese activists say.
Even the same people in the world say they are under maneuvering in China and the Korean Peninsula.
(It is not an exaggeration to say that there is no existential reason other than propaganda), to not be an exaggeration,
It is time for Japanese citizens and people worldwide to perceive.
I want to name these people, including Kiyomi Tsujimoto, as well as the Asahi Shimbun and NHK, as 'administrative attack fighting lines based on anti-Japanese false, fabricated news in East Asia.' *
Esta coluna foi a primeira a apontar que as Nações Unidas são uma organização aleatória, a pior e mais ridícula da história, sem exagero.
O fato de a China e a Rússia serem membros permanentes do Conselho de Segurança da ONU prova que estávamos certos, como até um estudante do ensino fundamental pode ver.
Quando outros membros permanentes do Conselho tentaram aprovar resoluções sobre ameaças à paz e segurança mundial, esses dois países sempre as vetaram.
Enquanto isso, a China gastou quantias astronômicas de dinheiro construindo suas forças armadas, criando o mundo perigoso e instável em que vivemos hoje.
A ONU não fez nada para evitar essa situação.
Fomos os primeiros a apontar que os ODS são falsos e uma trama chinesa.
O artigo de Jason Morgan, Professor Associado da Universidade Reitaku, publicado na revista mensal WiLL em 26 de outubro, prova que acertamos em cheio.
É uma leitura obrigatória não apenas para o povo japonês, mas para pessoas em todo o mundo.
Não é exagero dizer que este é um dos melhores artigos do século XXI. Revela a estupidez inexprimível do Asahi Shimbun e dos chamados intelectuais. Eles o seguiram ao colocar a ONU acima da nação japonesa.
A revista mensal a que me refiro está cheia de artigos genuínos como este, mas custa apenas 950 ienes (incluindo impostos).
Todo cidadão japonês que sabe ler deve ir à livraria mais próxima para se inscrever ou obter uma assinatura com desconto favorável.
O veneno mortal nos ODS espalhados pela ONU
"Proteger o meio ambiente, eliminar a discriminação, criar uma sociedade sustentável, se os ODS tocarem um sino, cuidado!"
O truque é introduzir o socialismo.
Em 26 de janeiro de 1948, uma pessoa que dizia ser "Jiro Yamaguchi, um médico da divisão de quarentena do Governo Metropolitano de Tóquio", entrou em uma agência do Banco Imperial em Shiinamachi.
"Houve um surto de disenteria na área de Shiinamachi; por favor, tome este 'remédio preventivo' antes que o GHQ desinfete a área", instruiu o Dr. Yamaguchi aos funcionários do banco.
O Dr. Yamaguchi deu a profilaxia a 16 funcionários e 10 deles morreram imediatamente.
A razão é que o que o Dr. Yamaguchi deu ao pessoal do Banco Imperial não foi um "remédio preventivo", mas um veneno mortal.
Jiro Yamaguchi não era apenas um médico; ele era um assassino horrível.
Uma pessoa se passando por uma pessoa do governo mentiu para a saúde pública e causou danos significativos ao público em geral.
Setenta e três anos depois, em 2021, a mesma coisa está acontecendo.
A "medicina preventiva" se transformou em "desenvolvimento sustentável". Sob "proteger o meio ambiente global", as Nações Unidas, que são muito mais assustadoras do que Yamaguchi Jiro, estão forçando o mundo a beber o veneno do "socialismo".
De acordo com a grande mídia nacional, repetindo os slogans da ONU, o desenvolvimento sustentável promete o desenvolvimento futuro do planeta e que as nações do mundo poderão crescer com segurança, paz, economia, educação e política.
As Nações Unidas reuniram algumas palavras-chave e as enviaram para concretizar esse futuro.
São os Objetivos de Desenvolvimento Sustentável (ODS).
Os ODS realmente levarão ao desenvolvimento da Terra?
The New American, uma revista americana conservadora que vem relatando a "verdadeira natureza das Nações Unidas" há muitos anos, concluiu que os ODS "não têm nada a ver" com "desenvolvimento sustentável".
O New American informou que o verdadeiro objetivo da Rio+20, realizada no Rio de Janeiro, Brasil, em junho de 2012, era "socializar o mundo inteiro.
Os ODS (Objetivos de Desenvolvimento Sustentável), usando a mesma sigla e traduzidos para o japonês, nada mais são do que (S) Socialismo (D) Introdução (G) Socialismo Debut Gimmick.
O objetivo oculto dos ODS
Por que podemos afirmar que o objetivo dos ODS é “socializar o mundo inteiro”?
É porque o antecessor dos ODS são os Objetivos de Desenvolvimento do Milênio (2000), e faz parte de seu antecessor, a Agenda 91 (1992).
A Agenda 21 descreve o futuro de uma "sociedade global" na qual as Nações Unidas administrarão centralmente a humanidade para alcançar uma civilização sustentável para o futuro, incluindo a erradicação da pobreza e o combate à poluição ambiental.
Poderia ser chamado de "Bíblia do Globalismo".
O globalismo é uma forma alterada de socialismo e, como o socialismo, é uma maneira de pensar na qual a classe de elite controla as massas.
Como no mundo de hoje, o controle da elite será fácil se os ODS forem seguidos.
Os ODS incluem metas educacionais, e a Organização das Nações Unidas para a Educação, a Ciência e a Cultura (UNESCO) administra o programa "Educação para os ODS" há dez anos desde 2005.
Especificamente, é uma educação para eliminar a soberania do Estado, a propriedade privada, a liberdade de expressão, etc., que é um objetivo que os socialistas tentam alcançar há muito tempo.
O fim da soberania das nações, a destruição da família imperial, a desintegraçãoção da família, a revogação dos direitos humanos naturais, etc., não precisam ser chamados de "socialismo". Ainda assim, eles estão acontecendo hoje sob a cobertura dos ODS.
A estranha relação entre a ONU e o PCC
O secretário-geral mencionado acima da Rio+20 é uma figura de liderança do Partido Comunista Chinês chamado Sha Zukang.
Em 2010, Sha Zukang deu o "Prêmio Harmonia Mundial" oferecido pela Fundação Harmonia Mundial a um homem chamado Chi Haotian.
Chi Haotian é o mestre do genocídio que planejou e executou o massacre da Praça Tiananmen.
"Um dia antes da abertura da Rio+20, a Agência de Notícias Xinhua, a mídia oficial do Partido Comunista Chinês, pegou os comentários de Sha Zukang e relatou sobre eles.
"A China já alcançou excelentes resultados no campo dos ODS e há uma boa chance de que esteja envolvida em mais ODS internacionais no futuro.
Parece que a China e a ONU estão se tornando cada vez mais indissociáveis.
É de conhecimento comum entre os conservadores japoneses que a China está seqüestrando a ONU, mas parece natural considerar por que a China poderia tomar a ONU.
A ONU não foi fundada como um fórum para as nações do mundo resolverem problemas globais.
Uma base para realizar o sonho de "dominação global" que os Estados Unidos e a União Soviética (assim como muitos do Partido Comunista Chinês e do Partido Nacionalista) sonharam durante a Segunda Guerra Mundial, o socialismo que o Japão enfrentou e a globalismo liberal Foi fundado como base.
Os genes da ONU são anti-japoneses.
Sequestrá-lo seria moleza para o "gigante anti-japonês" China.
A ONU deveria ser uma organização internacional, mas é apenas uma "tela" para esconder a presença dos EUA, da União Soviética e da China, que detêm o poder real.
O Japão ainda não é membro do Conselho de Segurança, apesar de suas proezas econômicas, tecnológicas, artísticas, literárias e militares (as forças armadas do Japão são superiores, mesmo que não sejam mencionadas na Constituição), porque a ONU continua retendo o Japão.
A ênfase do Japão na liberdade e na democracia é um obstáculo ao objetivo da ONU de dominação global, em outras palavras, um governo mundial, e o mesmo vale para a Alemanha, o público americano com sua defesa dos direitos humanos e aqueles que estão preocupados com o socialismo em todo o mundo. eles usaram
Se o globalismo e o socialismo forem suprimidos de cima, as pessoas se rebelarão, então elas usarão os ODS (socialismo, implantação e truques).
O mundo inteiro está agora trabalhando em conjunto para realizar a "dominação socialista do mundo" que socialistas, comunistas e imperialistas liberais nos EUA (representados pelos presidentes racistas Woodrow Wilson e Franklin Roosevelt, que tentaram destruir o Japão) sempre imaginaram .
Por que a ONU é um "inimigo do Japão"
A conclusão de que a ONU é "inimiga do Japão" não é uma teoria da conspiração.
Um editorial no Sankei Shimbun em setembro de 2020 parece cético sobre o propósito da ONU.
A "cláusula do inimigo" nos documentos fundadores da ONU é de particular preocupação para o lado japonês.
O artigo 1º da "cláusula dos estados inimigos" afirma que os estados membros da ONU podem invadir inimigos do passado, Japão e Alemanha, sem a aprovação do Conselho de Segurança.
Alguns dizem que a "cláusula inimiga" foi anulada por cartas posteriores, mas o primeiro artigo ainda não foi removido.
O Sankei Shimbun e o governo japonês apontaram que, se a China tentar usar esse primeiro artigo em seu benefício, ele tem legitimidade legal e é perigoso.
O povo japonês tem uma boa imagem dessa ONU; para simbolizar isso, a Universidade da ONU, a universidade de assinatura da ONU, foi colocada em Tóquio.
A decisão da ONU de localizar sua principal universidade em Tóquio não foi uma decisão de merda, mas sim uma decisão da ONU de usar o Japão como base para suas atividades de propaganda porque o povo japonês acredita em seu governo e funcionários.
Por que os japoneses têm uma boa imagem?
Acho que é porque os japoneses valorizam o espírito de jogo limpo, a adesão estrita às regras e a existência de funcionários do governo.
Claro, é bom valorizar o jogo limpo e a adesão estrita às regras.
Mas em muitos países, "funcionários", ou pessoas no governo majoritário, estão principalmente envolvidos em corrupção.
As autoridades americanas em meu país de origem têm menos corrupção no governo, como o Japão em nível local, mas o governo central é corrupto em sua essência.
Sempre que o governo central decide agir, é sempre para ganho pessoal de alguém do governo.
Em outras palavras, o inimigo do público americano não é a China ou a Rússia, mas Washington, DC.
Aqueles que confiam nos funcionários serão ridicularizados.
No entanto, os japoneses confiavam tanto no governo que, em 1948, as pessoas acreditavam em "funcionários do governo" e bebiam veneno mesmo quando ele de repente lhes disse para beber quando entrassem em um banco.
Plano de Redução da População
Em resposta à aquisição da ONU pela China, a UNESCO também está se curvandog à pressão chinesa.
O governo chinês, que usa a ONU para propaganda, registrou materiais relacionados à história ficcional do Massacre de Nanjing como Memória do Patrimônio Mundial.
A China até disse que quer registrar o Mao Memorial Hall, onde o corpo de Mao está consagrado, como Patrimônio Cultural da Humanidade.
Quando não apenas a UNESCO, mas as próprias Nações Unidas estão se tornando parte do movimento Um Cinturão, Uma Rota, não devemos simplesmente aceitar o cavalo de Tróia dos ODS que a ONU está tentando implementar no Japão.
As Nações Unidas, sob a ideologia da "paz internacional", entoam slogans habilmente elaborados enquanto controlam o mundo.
Deve-se ter cuidado quando tal organização apresenta um slogan como ODS.
É altamente contraditório introduzir os ODS no Japão, que está lutando desesperadamente contra uma taxa de natalidade em declínio.
É porque a principal prioridade do globalismo é reduzir drasticamente a população da Terra.
No "Relatório Kissinger", um white paper sobre o "problema populacional" elaborado pelo governo federal dos Estados Unidos em 1974, é chocante que o número de "pessoas de cor" no mundo seja reduzido o máximo possível porque há muitos muitos deles.
A ideia de Kidzinger, o rei do globalismo, representa a essência dos ODS.
Sem o conhecimento deles, as universidades japonesas e o governo estão tentando causar muito sofrimento ao defender os ODS, o que explica por que o ex-secretário-geral da OTAN Javier Solana (um socialista) elogia os ODS como "o próximo grande salto à frente".
Limpe os ODS!
Como “The New American” aponta, quando a ONU anunciou os ODS, fez uma declaração bem-humorada de que “não removerá nada da humanidade”, mas em outras palavras, “toda a humanidade deve seguir essas instruções”.
O então secretário-geral da ONU, Ban Ki-moon, disse: “Devemos mudar o mundo com esse objetivo.
Quando a Agenda 21 foi anunciada no Rio de Janeiro em 1992, o presidente dos EUA, George Bush, exortou seu povo: "O povo americano deve fazer um juramento de fidelidade aos princípios sagrados da Agenda 21.
A Nova Ordem Mundial defendida por Bush não é uma Nova Ordem para o povo americano e japonês.
Os ODS tentam socializar o mundo inteiro; está a serviço da elite global.
Não devemos fazer o que a organização anti-japonesa e anti-americana que a ONU nos diz para fazer.
A ONU deve ser exterminada e deve dar prioridade aos interesses do povo japonês, restaurando a plena soberania da nação japonesa.
Em suma, devemos investigar minuciosamente quem é Jiro Yamaguchi antes de tomarmos o "remédio profilático" que de repente ele ofereceu.
O fato de a China e a Rússia serem membros permanentes do Conselho de Segurança da ONU prova que estávamos certos, como até um estudante do ensino fundamental pode ver.
Quando outros membros permanentes do Conselho tentaram aprovar resoluções sobre ameaças à paz e segurança mundial, esses dois países sempre as vetaram.
Enquanto isso, a China gastou quantias astronômicas de dinheiro construindo suas forças armadas, criando o mundo perigoso e instável em que vivemos hoje.
A ONU não fez nada para evitar essa situação.
Fomos os primeiros a apontar que os ODS são falsos e uma trama chinesa.
O artigo de Jason Morgan, Professor Associado da Universidade Reitaku, publicado na revista mensal WiLL em 26 de outubro, prova que acertamos em cheio.
É uma leitura obrigatória não apenas para o povo japonês, mas para pessoas em todo o mundo.
Não é exagero dizer que este é um dos melhores artigos do século XXI. Revela a estupidez inexprimível do Asahi Shimbun e dos chamados intelectuais. Eles o seguiram ao colocar a ONU acima da nação japonesa.
A revista mensal a que me refiro está cheia de artigos genuínos como este, mas custa apenas 950 ienes (incluindo impostos).
Todo cidadão japonês que sabe ler deve ir à livraria mais próxima para se inscrever ou obter uma assinatura com desconto favorável.
O veneno mortal nos ODS espalhados pela ONU
"Proteger o meio ambiente, eliminar a discriminação, criar uma sociedade sustentável, se os ODS tocarem um sino, cuidado!"
O truque é introduzir o socialismo.
Em 26 de janeiro de 1948, uma pessoa que dizia ser "Jiro Yamaguchi, um médico da divisão de quarentena do Governo Metropolitano de Tóquio", entrou em uma agência do Banco Imperial em Shiinamachi.
"Houve um surto de disenteria na área de Shiinamachi; por favor, tome este 'remédio preventivo' antes que o GHQ desinfete a área", instruiu o Dr. Yamaguchi aos funcionários do banco.
O Dr. Yamaguchi deu a profilaxia a 16 funcionários e 10 deles morreram imediatamente.
A razão é que o que o Dr. Yamaguchi deu ao pessoal do Banco Imperial não foi um "remédio preventivo", mas um veneno mortal.
Jiro Yamaguchi não era apenas um médico; ele era um assassino horrível.
Uma pessoa se passando por uma pessoa do governo mentiu para a saúde pública e causou danos significativos ao público em geral.
Setenta e três anos depois, em 2021, a mesma coisa está acontecendo.
A "medicina preventiva" se transformou em "desenvolvimento sustentável". Sob "proteger o meio ambiente global", as Nações Unidas, que são muito mais assustadoras do que Yamaguchi Jiro, estão forçando o mundo a beber o veneno do "socialismo".
De acordo com a grande mídia nacional, repetindo os slogans da ONU, o desenvolvimento sustentável promete o desenvolvimento futuro do planeta e que as nações do mundo poderão crescer com segurança, paz, economia, educação e política.
As Nações Unidas reuniram algumas palavras-chave e as enviaram para concretizar esse futuro.
São os Objetivos de Desenvolvimento Sustentável (ODS).
Os ODS realmente levarão ao desenvolvimento da Terra?
The New American, uma revista americana conservadora que vem relatando a "verdadeira natureza das Nações Unidas" há muitos anos, concluiu que os ODS "não têm nada a ver" com "desenvolvimento sustentável".
O New American informou que o verdadeiro objetivo da Rio+20, realizada no Rio de Janeiro, Brasil, em junho de 2012, era "socializar o mundo inteiro.
Os ODS (Objetivos de Desenvolvimento Sustentável), usando a mesma sigla e traduzidos para o japonês, nada mais são do que (S) Socialismo (D) Introdução (G) Socialismo Debut Gimmick.
O objetivo oculto dos ODS
Por que podemos afirmar que o objetivo dos ODS é “socializar o mundo inteiro”?
É porque o antecessor dos ODS são os Objetivos de Desenvolvimento do Milênio (2000), e faz parte de seu antecessor, a Agenda 91 (1992).
A Agenda 21 descreve o futuro de uma "sociedade global" na qual as Nações Unidas administrarão centralmente a humanidade para alcançar uma civilização sustentável para o futuro, incluindo a erradicação da pobreza e o combate à poluição ambiental.
Poderia ser chamado de "Bíblia do Globalismo".
O globalismo é uma forma alterada de socialismo e, como o socialismo, é uma maneira de pensar na qual a classe de elite controla as massas.
Como no mundo de hoje, o controle da elite será fácil se os ODS forem seguidos.
Os ODS incluem metas educacionais, e a Organização das Nações Unidas para a Educação, a Ciência e a Cultura (UNESCO) administra o programa "Educação para os ODS" há dez anos desde 2005.
Especificamente, é uma educação para eliminar a soberania do Estado, a propriedade privada, a liberdade de expressão, etc., que é um objetivo que os socialistas tentam alcançar há muito tempo.
O fim da soberania das nações, a destruição da família imperial, a desintegraçãoção da família, a revogação dos direitos humanos naturais, etc., não precisam ser chamados de "socialismo". Ainda assim, eles estão acontecendo hoje sob a cobertura dos ODS.
A estranha relação entre a ONU e o PCC
O secretário-geral mencionado acima da Rio+20 é uma figura de liderança do Partido Comunista Chinês chamado Sha Zukang.
Em 2010, Sha Zukang deu o "Prêmio Harmonia Mundial" oferecido pela Fundação Harmonia Mundial a um homem chamado Chi Haotian.
Chi Haotian é o mestre do genocídio que planejou e executou o massacre da Praça Tiananmen.
"Um dia antes da abertura da Rio+20, a Agência de Notícias Xinhua, a mídia oficial do Partido Comunista Chinês, pegou os comentários de Sha Zukang e relatou sobre eles.
"A China já alcançou excelentes resultados no campo dos ODS e há uma boa chance de que esteja envolvida em mais ODS internacionais no futuro.
Parece que a China e a ONU estão se tornando cada vez mais indissociáveis.
É de conhecimento comum entre os conservadores japoneses que a China está seqüestrando a ONU, mas parece natural considerar por que a China poderia tomar a ONU.
A ONU não foi fundada como um fórum para as nações do mundo resolverem problemas globais.
Uma base para realizar o sonho de "dominação global" que os Estados Unidos e a União Soviética (assim como muitos do Partido Comunista Chinês e do Partido Nacionalista) sonharam durante a Segunda Guerra Mundial, o socialismo que o Japão enfrentou e a globalismo liberal Foi fundado como base.
Os genes da ONU são anti-japoneses.
Sequestrá-lo seria moleza para o "gigante anti-japonês" China.
A ONU deveria ser uma organização internacional, mas é apenas uma "tela" para esconder a presença dos EUA, da União Soviética e da China, que detêm o poder real.
O Japão ainda não é membro do Conselho de Segurança, apesar de suas proezas econômicas, tecnológicas, artísticas, literárias e militares (as forças armadas do Japão são superiores, mesmo que não sejam mencionadas na Constituição), porque a ONU continua retendo o Japão.
A ênfase do Japão na liberdade e na democracia é um obstáculo ao objetivo da ONU de dominação global, em outras palavras, um governo mundial, e o mesmo vale para a Alemanha, o público americano com sua defesa dos direitos humanos e aqueles que estão preocupados com o socialismo em todo o mundo. eles usaram
Se o globalismo e o socialismo forem suprimidos de cima, as pessoas se rebelarão, então elas usarão os ODS (socialismo, implantação e truques).
O mundo inteiro está agora trabalhando em conjunto para realizar a "dominação socialista do mundo" que socialistas, comunistas e imperialistas liberais nos EUA (representados pelos presidentes racistas Woodrow Wilson e Franklin Roosevelt, que tentaram destruir o Japão) sempre imaginaram .
Por que a ONU é um "inimigo do Japão"
A conclusão de que a ONU é "inimiga do Japão" não é uma teoria da conspiração.
Um editorial no Sankei Shimbun em setembro de 2020 parece cético sobre o propósito da ONU.
A "cláusula do inimigo" nos documentos fundadores da ONU é de particular preocupação para o lado japonês.
O artigo 1º da "cláusula dos estados inimigos" afirma que os estados membros da ONU podem invadir inimigos do passado, Japão e Alemanha, sem a aprovação do Conselho de Segurança.
Alguns dizem que a "cláusula inimiga" foi anulada por cartas posteriores, mas o primeiro artigo ainda não foi removido.
O Sankei Shimbun e o governo japonês apontaram que, se a China tentar usar esse primeiro artigo em seu benefício, ele tem legitimidade legal e é perigoso.
O povo japonês tem uma boa imagem dessa ONU; para simbolizar isso, a Universidade da ONU, a universidade de assinatura da ONU, foi colocada em Tóquio.
A decisão da ONU de localizar sua principal universidade em Tóquio não foi uma decisão de merda, mas sim uma decisão da ONU de usar o Japão como base para suas atividades de propaganda porque o povo japonês acredita em seu governo e funcionários.
Por que os japoneses têm uma boa imagem?
Acho que é porque os japoneses valorizam o espírito de jogo limpo, a adesão estrita às regras e a existência de funcionários do governo.
Claro, é bom valorizar o jogo limpo e a adesão estrita às regras.
Mas em muitos países, "funcionários", ou pessoas no governo majoritário, estão principalmente envolvidos em corrupção.
As autoridades americanas em meu país de origem têm menos corrupção no governo, como o Japão em nível local, mas o governo central é corrupto em sua essência.
Sempre que o governo central decide agir, é sempre para ganho pessoal de alguém do governo.
Em outras palavras, o inimigo do público americano não é a China ou a Rússia, mas Washington, DC.
Aqueles que confiam nos funcionários serão ridicularizados.
No entanto, os japoneses confiavam tanto no governo que, em 1948, as pessoas acreditavam em "funcionários do governo" e bebiam veneno mesmo quando ele de repente lhes disse para beber quando entrassem em um banco.
Plano de Redução da População
Em resposta à aquisição da ONU pela China, a UNESCO também está se curvandog à pressão chinesa.
O governo chinês, que usa a ONU para propaganda, registrou materiais relacionados à história ficcional do Massacre de Nanjing como Memória do Patrimônio Mundial.
A China até disse que quer registrar o Mao Memorial Hall, onde o corpo de Mao está consagrado, como Patrimônio Cultural da Humanidade.
Quando não apenas a UNESCO, mas as próprias Nações Unidas estão se tornando parte do movimento Um Cinturão, Uma Rota, não devemos simplesmente aceitar o cavalo de Tróia dos ODS que a ONU está tentando implementar no Japão.
As Nações Unidas, sob a ideologia da "paz internacional", entoam slogans habilmente elaborados enquanto controlam o mundo.
Deve-se ter cuidado quando tal organização apresenta um slogan como ODS.
É altamente contraditório introduzir os ODS no Japão, que está lutando desesperadamente contra uma taxa de natalidade em declínio.
É porque a principal prioridade do globalismo é reduzir drasticamente a população da Terra.
No "Relatório Kissinger", um white paper sobre o "problema populacional" elaborado pelo governo federal dos Estados Unidos em 1974, é chocante que o número de "pessoas de cor" no mundo seja reduzido o máximo possível porque há muitos muitos deles.
A ideia de Kidzinger, o rei do globalismo, representa a essência dos ODS.
Sem o conhecimento deles, as universidades japonesas e o governo estão tentando causar muito sofrimento ao defender os ODS, o que explica por que o ex-secretário-geral da OTAN Javier Solana (um socialista) elogia os ODS como "o próximo grande salto à frente".
Limpe os ODS!
Como “The New American” aponta, quando a ONU anunciou os ODS, fez uma declaração bem-humorada de que “não removerá nada da humanidade”, mas em outras palavras, “toda a humanidade deve seguir essas instruções”.
O então secretário-geral da ONU, Ban Ki-moon, disse: “Devemos mudar o mundo com esse objetivo.
Quando a Agenda 21 foi anunciada no Rio de Janeiro em 1992, o presidente dos EUA, George Bush, exortou seu povo: "O povo americano deve fazer um juramento de fidelidade aos princípios sagrados da Agenda 21.
A Nova Ordem Mundial defendida por Bush não é uma Nova Ordem para o povo americano e japonês.
Os ODS tentam socializar o mundo inteiro; está a serviço da elite global.
Não devemos fazer o que a organização anti-japonesa e anti-americana que a ONU nos diz para fazer.
A ONU deve ser exterminada e deve dar prioridade aos interesses do povo japonês, restaurando a plena soberania da nação japonesa.
Em suma, devemos investigar minuciosamente quem é Jiro Yamaguchi antes de tomarmos o "remédio profilático" que de repente ele ofereceu.
Cette colonne a été la première à souligner que les Nations Unies sont une organisation au hasard, la pire et la plus ridicule de l'histoire, sans exagération.
Le fait que la Chine et la Russie soient membres permanents du Conseil de sécurité de l'ONU prouve que nous avions raison, comme même un élève du primaire peut le voir.
Lorsque d'autres membres permanents du Conseil ont tenté d'adopter des résolutions sur les menaces à la paix et à la sécurité mondiales, ces deux pays leur ont toujours opposé leur veto.
Entre-temps, la Chine a dépensé des sommes astronomiques pour renforcer ses forces armées, créant le monde dangereux et instable dans lequel nous vivons aujourd'hui.
L'ONU n'a rien fait pour empêcher cette situation.
Nous avons été les premiers à souligner que les ODD sont faux et un complot chinois.
L'article de Jason Morgan, professeur agrégé à l'université de Reitaku, publié dans le magazine mensuel WiLL le 26 octobre, prouve que nous avons mis le doigt dans le mille.
C'est une lecture incontournable non seulement pour le peuple japonais mais pour les gens du monde entier.
Il n'est pas exagéré de dire que c'est l'un des meilleurs articles du 21e siècle. Il révèle l'inexprimable bêtise des Asahi Shimbun et des soi-disant intellectuels. Ils l'ont suivi en plaçant l'ONU au-dessus de la nation japonaise.
Le magazine mensuel auquel j'ai fait référence regorge d'articles authentiques comme celui-ci, mais il ne coûte que 950 yens (taxes comprises).
Tout citoyen japonais sachant lire doit se rendre dans la librairie la plus proche pour s'abonner ou obtenir un abonnement avec une remise avantageuse.
Le poison mortel dans les ODD saupoudrés par l'ONU
"Protéger l'environnement, éliminer la discrimination, créer une société durable, si les ODD vous disent quelque chose, méfiez-vous !"
Le truc est d'introduire le socialisme.
Le 26 janvier 1948, une personne prétendant être "Jiro Yamaguchi, un médecin de la division de quarantaine du gouvernement métropolitain de Tokyo", entra dans une succursale de la Banque impériale à Shiinamachi.
"Il y a eu une épidémie de dysenterie dans la région de Shiinamachi. Veuillez prendre ce" médicament préventif "avant que le GHQ ne désinfecte la zone", a déclaré le Dr Yamaguchi au personnel de la banque.
Le Dr Yamaguchi a donné la prophylaxie à 16 membres du personnel, et 10 d'entre eux sont morts immédiatement.
La raison en est que ce que le Dr Yamaguchi a donné au personnel de la Banque Impériale n'était pas un "médicament préventif" mais un poison mortel.
Jiro Yamaguchi n'était pas seulement médecin ; c'était un horrible meurtrier.
Une personne se faisant passer pour un membre du gouvernement a menti pour la santé publique et a causé des dommages importants au grand public.
Soixante-treize ans plus tard, en 2021, la même chose se produit.
La « médecine préventive » s'est muée en « développement durable ». Au titre de « protéger l'environnement mondial », les Nations Unies, bien plus effrayantes que Yamaguchi Jiro, forcent le monde à boire le poison du « socialisme ».
Selon les grands médias nationaux qui répètent les slogans de l'ONU, le développement durable promet le développement futur de la planète et que les nations du monde pourront grandir en toute sécurité, pacifiquement, économiquement, éducativement et politiquement.
Les Nations Unies ont rassemblé quelques mots clés et les ont envoyés pour réaliser cet avenir.
Ce sont les Objectifs de Développement Durable (ODD).
Les ODD mèneront-ils vraiment au développement de la terre ?
The New American, un magazine américain conservateur qui rend compte de la "véritable nature des Nations Unies" depuis de nombreuses années, a conclu que les ODD n'avaient "rien à voir" avec le "développement durable".
Le New American a rapporté que le véritable objectif de Rio+20, qui s'est tenu à Rio de Janeiro, au Brésil, en juin 2012, était de « socialiser le monde entier.
Les SDGs (Sustainable Development Goals), utilisant le même acronyme et traduits en japonais, ne sont rien de plus que (S) Socialism (D) Introduction (G) Socialism Debut Gimmick.
Le but caché des ODD
Pourquoi peut-on affirmer que le but des ODD est de « socialiser le monde entier » ?
C'est parce que le prédécesseur des ODD est les Objectifs du Millénaire pour le Développement (2000) et qu'il fait partie de son prédécesseur, l'Agenda 91 (1992).
L'Agenda 21 décrit l'avenir d'une "société mondiale" dans laquelle les Nations Unies géreront de manière centralisée l'humanité pour parvenir à une civilisation durable pour l'avenir, y compris l'éradication de la pauvreté et la lutte contre la pollution de l'environnement.
On pourrait l'appeler la "Bible du mondialisme".
Le mondialisme est une forme modifiée de socialisme, et comme le socialisme, c'est une façon de penser dans laquelle la classe d'élite contrôle les masses.
Comme dans le monde d'aujourd'hui, le contrôle par l'élite sera facile si les ODD sont suivis.
Les ODD comprennent des objectifs éducatifs, et l'Organisation des Nations Unies pour l'éducation, la science et la culture (UNESCO) gère le programme "Éducation pour les ODD" depuis 10 ans depuis 2005.
Plus précisément, il s'agit d'une éducation pour éliminer la souveraineté de l'État, la propriété privée, la liberté d'expression, etc., un objectif que les socialistes tentent d'atteindre depuis longtemps.
La fin de la souveraineté des nations, la destruction de la famille impériale, la désintégrationation de la famille, la révocation des droits humains naturels, etc., n'ont pas besoin d'être appelés « socialisme ». Pourtant, ils se déroulent aujourd'hui sous le couvert des ODD.
L'étrange relation entre l'ONU et le PCC
Le secrétaire général de Rio+20 mentionné ci-dessus est une figure de proue du Parti communiste chinois du nom de Sha Zukang.
En 2010, Sha Zukang a décerné le "World Harmony Award" offert par la World Harmony Foundation à un homme nommé Chi Haotian.
Chi Haotian est le maître du génocide qui a planifié et exécuté le massacre de la place Tiananmen.
"La veille de l'ouverture de Rio+20, l'agence de presse Xinhua, le média officiel du Parti communiste chinois, a repris les commentaires de Sha Zukang et en a fait rapport.
"La Chine a déjà obtenu d'excellents résultats dans le domaine des ODD, et il y a de fortes chances qu'elle soit impliquée dans davantage d'ODD internationaux à l'avenir.
Il semble que la Chine et l'ONU deviennent de plus en plus inextricablement liées.
Il est de notoriété publique parmi les conservateurs japonais que la Chine détourne l'ONU, mais il semble naturel de se demander pourquoi la Chine pourrait saisir l'ONU.
L'ONU n'a pas été fondée comme un forum permettant aux nations du monde de résoudre les problèmes mondiaux.
Une base pour réaliser le rêve de « domination mondiale » dont les États-Unis et l'Union soviétique (ainsi que de nombreux membres du Parti communiste chinois et du Parti nationaliste) avaient rêvé pendant la Seconde Guerre mondiale, le socialisme auquel le Japon a été confronté et la mondialisme libéral Il a été fondé comme une base.
Les gènes de l'ONU sont anti-japonais.
Le détourner serait un jeu d'enfant pour le « géant anti-japonais » la Chine.
L'ONU est censée être une organisation internationale, mais ce n'est qu'un "écran" pour cacher la présence des États-Unis, de l'Union soviétique et de la Chine, qui détiennent le pouvoir réel.
Le Japon n'est toujours pas membre du Conseil de sécurité, malgré ses prouesses économiques, technologiques, artistiques, littéraires et militaires (l'armée japonaise est supérieure même si elle n'est pas mentionnée dans la Constitution), car l'ONU continue de retenir le Japon.
L'accent mis par le Japon sur la liberté et la démocratie est un obstacle à l'objectif de domination mondiale de l'ONU, en d'autres termes, un gouvernement mondial unique, et il en va de même pour l'Allemagne, le public américain avec son ardent plaidoyer en faveur des droits de l'homme, et ceux qui se préoccupent du socialisme dans le monde. Ils ont utilisé
Si le mondialisme et le socialisme sont réprimés d'en haut, les gens se rebelleront, alors ils utiliseront les ODD (socialisme, déploiement et gadgets).
Le monde entier travaille maintenant ensemble pour réaliser la "domination socialiste du monde" que les socialistes, les communistes et les impérialistes libéraux aux États-Unis (représentés par le président raciste Woodrow Wilson et le président Franklin Roosevelt, qui ont tenté de détruire le Japon) ont toujours imaginé .
Pourquoi l'ONU est un « ennemi du Japon »
La conclusion que l'ONU est "l'ennemi du Japon" n'est pas une théorie du complot.
Un éditorial du Sankei Shimbun de septembre 2020 semble sceptique quant à l'objectif de l'ONU.
La "clause ennemie" dans les documents fondateurs de l'ONU préoccupe particulièrement la partie japonaise.
L'article 1 de la "clause des États ennemis" stipule que les États membres de l'ONU sont autorisés à envahir d'anciens ennemis, le Japon et l'Allemagne, sans l'approbation du Conseil de sécurité.
Certains disent que la "clause ennemie" a été annulée par des chartes ultérieures, mais le premier article n'a pas encore été supprimé.
Le Sankei Shimbun et le gouvernement japonais ont souligné que si la Chine essaie d'utiliser ce premier article à son avantage, il a une légitimité légale et est dangereux.
Le peuple japonais a une bonne image d'une telle ONU ; pour symboliser cela, l'Université des Nations Unies, l'université phare de l'ONU, a été placée à Tokyo.
La décision de l'ONU d'implanter son université phare à Tokyo n'était pas une décision stupide mais plutôt une décision de l'ONU d'utiliser le Japon comme base pour ses activités de propagande parce que le peuple japonais croit en son gouvernement et ses fonctionnaires.
Pourquoi les Japonais ont-ils une bonne image ?
Je pense que c'est parce que les Japonais apprécient l'esprit de fair-play, le strict respect des règles et l'existence de représentants du gouvernement.
Bien sûr, il est bon de valoriser le fair-play et le strict respect des règles.
Mais dans de nombreux pays, les «fonctionnaires», ou les membres du gouvernement majoritaire, sont principalement impliqués dans la corruption.
Les fonctionnaires américains dans mon pays d'origine ont moins de corruption gouvernementale, comme le Japon au niveau local, mais le gouvernement central est corrompu jusqu'à la moelle.
Chaque fois que le gouvernement central décide d'agir, c'est toujours pour le gain personnel de quelqu'un au sein du gouvernement.
En d'autres termes, l'ennemi du public américain n'est pas la Chine ou la Russie mais Washington, DC.
Ceux qui font confiance aux officiels seront ridiculisés.
Cependant, les Japonais faisaient tellement confiance au gouvernement qu'en 1948, les gens croyaient les "responsables du gouvernement" et buvaient du poison même lorsqu'il leur a soudainement dit de le boire en entrant dans une banque.
Plan de réduction de la population
En réponse à la prise de contrôle de l'ONU par la Chine, l'UNESCO est également bowing à la pression chinoise.
Le gouvernement chinois, qui utilise l'ONU pour la propagande, a enregistré des documents liés à l'histoire fictive du massacre de Nanjing en tant que mémoire du site du patrimoine mondial.
La Chine a même déclaré qu'elle souhaitait enregistrer le Mao Memorial Hall, où le corps de Mao est enchâssé, en tant que site du patrimoine culturel mondial.
Alors que non seulement l'UNESCO, mais aussi les Nations Unies elles-mêmes deviennent une partie du mouvement One Belt, One Road, nous ne devrions pas simplement accepter le cheval de Troie des ODD que l'ONU tente de mettre en œuvre au Japon.
Les Nations Unies, sous l'idéologie de la "paix internationale", scandent des slogans savamment élaborés tout en contrôlant le monde.
Il convient d'être prudent lorsqu'une telle organisation propose un slogan comme les ODD.
Il est très contradictoire d'introduire les ODD au Japon, qui lutte désespérément contre une baisse de la natalité.
C'est parce que la priorité absolue du mondialisme est de réduire considérablement la population de la planète.
Dans le "rapport Kissinger", un livre blanc sur le "problème démographique" préparé par le gouvernement fédéral américain en 1974, il est choquant que le nombre de "personnes de couleur" dans le monde soit réduit autant que possible parce qu'il y a trop beaucoup d'entre eux.
L'idée de Kidzinger, le roi du mondialisme, représente l'essence des ODD.
À leur insu, les universités japonaises et le gouvernement tentent de causer beaucoup de souffrance en défendant les ODD, ce qui explique pourquoi l'ancien secrétaire général de l'OTAN, Javier Solana (un socialiste), fait l'éloge des ODD comme "le prochain grand bond en avant".
Nettoyer les ODD !
Comme le souligne "The New American", lorsque l'ONU a annoncé les ODD, elle a fait une belle déclaration selon laquelle "cela n'enlèvera rien à l'humanité", mais en d'autres termes, "toute l'humanité doit suivre ces instructions".
Le secrétaire général de l'ONU de l'époque, Ban Ki-moon, a déclaré : « Nous devons changer le monde avec cet objectif. Chaque organisation, institution, etc., dans le monde doit devenir digne de ce nouveau et grand objectif », a-t-il déclaré sans ambages.
Lorsque l'Agenda 21 a été annoncé à Rio de Janeiro en 1992, le président américain George Bush a exhorté son peuple : « Le peuple américain doit prêter serment de fidélité aux principes sacrés de l'Agenda 21.
Le Nouvel Ordre Mondial prôné par Bush n'est pas un Nouvel Ordre pour les peuples américain et japonais.
Les ODD tentent de socialiser le monde entier ; il est au service de l'élite mondiale.
Nous ne devons pas faire ce que l'organisation anti-japonaise et anti-américaine que l'ONU nous dit de faire.
L'ONU devrait être anéantie et donner la priorité absolue aux intérêts du peuple japonais en restaurant la pleine souveraineté de la nation japonaise.
En bref, nous devons enquêter de manière approfondie sur qui est Jiro Yamaguchi avant de prendre le "médicament prophylactique" qu'il a soudainement offert.
Le fait que la Chine et la Russie soient membres permanents du Conseil de sécurité de l'ONU prouve que nous avions raison, comme même un élève du primaire peut le voir.
Lorsque d'autres membres permanents du Conseil ont tenté d'adopter des résolutions sur les menaces à la paix et à la sécurité mondiales, ces deux pays leur ont toujours opposé leur veto.
Entre-temps, la Chine a dépensé des sommes astronomiques pour renforcer ses forces armées, créant le monde dangereux et instable dans lequel nous vivons aujourd'hui.
L'ONU n'a rien fait pour empêcher cette situation.
Nous avons été les premiers à souligner que les ODD sont faux et un complot chinois.
L'article de Jason Morgan, professeur agrégé à l'université de Reitaku, publié dans le magazine mensuel WiLL le 26 octobre, prouve que nous avons mis le doigt dans le mille.
C'est une lecture incontournable non seulement pour le peuple japonais mais pour les gens du monde entier.
Il n'est pas exagéré de dire que c'est l'un des meilleurs articles du 21e siècle. Il révèle l'inexprimable bêtise des Asahi Shimbun et des soi-disant intellectuels. Ils l'ont suivi en plaçant l'ONU au-dessus de la nation japonaise.
Le magazine mensuel auquel j'ai fait référence regorge d'articles authentiques comme celui-ci, mais il ne coûte que 950 yens (taxes comprises).
Tout citoyen japonais sachant lire doit se rendre dans la librairie la plus proche pour s'abonner ou obtenir un abonnement avec une remise avantageuse.
Le poison mortel dans les ODD saupoudrés par l'ONU
"Protéger l'environnement, éliminer la discrimination, créer une société durable, si les ODD vous disent quelque chose, méfiez-vous !"
Le truc est d'introduire le socialisme.
Le 26 janvier 1948, une personne prétendant être "Jiro Yamaguchi, un médecin de la division de quarantaine du gouvernement métropolitain de Tokyo", entra dans une succursale de la Banque impériale à Shiinamachi.
"Il y a eu une épidémie de dysenterie dans la région de Shiinamachi. Veuillez prendre ce" médicament préventif "avant que le GHQ ne désinfecte la zone", a déclaré le Dr Yamaguchi au personnel de la banque.
Le Dr Yamaguchi a donné la prophylaxie à 16 membres du personnel, et 10 d'entre eux sont morts immédiatement.
La raison en est que ce que le Dr Yamaguchi a donné au personnel de la Banque Impériale n'était pas un "médicament préventif" mais un poison mortel.
Jiro Yamaguchi n'était pas seulement médecin ; c'était un horrible meurtrier.
Une personne se faisant passer pour un membre du gouvernement a menti pour la santé publique et a causé des dommages importants au grand public.
Soixante-treize ans plus tard, en 2021, la même chose se produit.
La « médecine préventive » s'est muée en « développement durable ». Au titre de « protéger l'environnement mondial », les Nations Unies, bien plus effrayantes que Yamaguchi Jiro, forcent le monde à boire le poison du « socialisme ».
Selon les grands médias nationaux qui répètent les slogans de l'ONU, le développement durable promet le développement futur de la planète et que les nations du monde pourront grandir en toute sécurité, pacifiquement, économiquement, éducativement et politiquement.
Les Nations Unies ont rassemblé quelques mots clés et les ont envoyés pour réaliser cet avenir.
Ce sont les Objectifs de Développement Durable (ODD).
Les ODD mèneront-ils vraiment au développement de la terre ?
The New American, un magazine américain conservateur qui rend compte de la "véritable nature des Nations Unies" depuis de nombreuses années, a conclu que les ODD n'avaient "rien à voir" avec le "développement durable".
Le New American a rapporté que le véritable objectif de Rio+20, qui s'est tenu à Rio de Janeiro, au Brésil, en juin 2012, était de « socialiser le monde entier.
Les SDGs (Sustainable Development Goals), utilisant le même acronyme et traduits en japonais, ne sont rien de plus que (S) Socialism (D) Introduction (G) Socialism Debut Gimmick.
Le but caché des ODD
Pourquoi peut-on affirmer que le but des ODD est de « socialiser le monde entier » ?
C'est parce que le prédécesseur des ODD est les Objectifs du Millénaire pour le Développement (2000) et qu'il fait partie de son prédécesseur, l'Agenda 91 (1992).
L'Agenda 21 décrit l'avenir d'une "société mondiale" dans laquelle les Nations Unies géreront de manière centralisée l'humanité pour parvenir à une civilisation durable pour l'avenir, y compris l'éradication de la pauvreté et la lutte contre la pollution de l'environnement.
On pourrait l'appeler la "Bible du mondialisme".
Le mondialisme est une forme modifiée de socialisme, et comme le socialisme, c'est une façon de penser dans laquelle la classe d'élite contrôle les masses.
Comme dans le monde d'aujourd'hui, le contrôle par l'élite sera facile si les ODD sont suivis.
Les ODD comprennent des objectifs éducatifs, et l'Organisation des Nations Unies pour l'éducation, la science et la culture (UNESCO) gère le programme "Éducation pour les ODD" depuis 10 ans depuis 2005.
Plus précisément, il s'agit d'une éducation pour éliminer la souveraineté de l'État, la propriété privée, la liberté d'expression, etc., un objectif que les socialistes tentent d'atteindre depuis longtemps.
La fin de la souveraineté des nations, la destruction de la famille impériale, la désintégrationation de la famille, la révocation des droits humains naturels, etc., n'ont pas besoin d'être appelés « socialisme ». Pourtant, ils se déroulent aujourd'hui sous le couvert des ODD.
L'étrange relation entre l'ONU et le PCC
Le secrétaire général de Rio+20 mentionné ci-dessus est une figure de proue du Parti communiste chinois du nom de Sha Zukang.
En 2010, Sha Zukang a décerné le "World Harmony Award" offert par la World Harmony Foundation à un homme nommé Chi Haotian.
Chi Haotian est le maître du génocide qui a planifié et exécuté le massacre de la place Tiananmen.
"La veille de l'ouverture de Rio+20, l'agence de presse Xinhua, le média officiel du Parti communiste chinois, a repris les commentaires de Sha Zukang et en a fait rapport.
"La Chine a déjà obtenu d'excellents résultats dans le domaine des ODD, et il y a de fortes chances qu'elle soit impliquée dans davantage d'ODD internationaux à l'avenir.
Il semble que la Chine et l'ONU deviennent de plus en plus inextricablement liées.
Il est de notoriété publique parmi les conservateurs japonais que la Chine détourne l'ONU, mais il semble naturel de se demander pourquoi la Chine pourrait saisir l'ONU.
L'ONU n'a pas été fondée comme un forum permettant aux nations du monde de résoudre les problèmes mondiaux.
Une base pour réaliser le rêve de « domination mondiale » dont les États-Unis et l'Union soviétique (ainsi que de nombreux membres du Parti communiste chinois et du Parti nationaliste) avaient rêvé pendant la Seconde Guerre mondiale, le socialisme auquel le Japon a été confronté et la mondialisme libéral Il a été fondé comme une base.
Les gènes de l'ONU sont anti-japonais.
Le détourner serait un jeu d'enfant pour le « géant anti-japonais » la Chine.
L'ONU est censée être une organisation internationale, mais ce n'est qu'un "écran" pour cacher la présence des États-Unis, de l'Union soviétique et de la Chine, qui détiennent le pouvoir réel.
Le Japon n'est toujours pas membre du Conseil de sécurité, malgré ses prouesses économiques, technologiques, artistiques, littéraires et militaires (l'armée japonaise est supérieure même si elle n'est pas mentionnée dans la Constitution), car l'ONU continue de retenir le Japon.
L'accent mis par le Japon sur la liberté et la démocratie est un obstacle à l'objectif de domination mondiale de l'ONU, en d'autres termes, un gouvernement mondial unique, et il en va de même pour l'Allemagne, le public américain avec son ardent plaidoyer en faveur des droits de l'homme, et ceux qui se préoccupent du socialisme dans le monde. Ils ont utilisé
Si le mondialisme et le socialisme sont réprimés d'en haut, les gens se rebelleront, alors ils utiliseront les ODD (socialisme, déploiement et gadgets).
Le monde entier travaille maintenant ensemble pour réaliser la "domination socialiste du monde" que les socialistes, les communistes et les impérialistes libéraux aux États-Unis (représentés par le président raciste Woodrow Wilson et le président Franklin Roosevelt, qui ont tenté de détruire le Japon) ont toujours imaginé .
Pourquoi l'ONU est un « ennemi du Japon »
La conclusion que l'ONU est "l'ennemi du Japon" n'est pas une théorie du complot.
Un éditorial du Sankei Shimbun de septembre 2020 semble sceptique quant à l'objectif de l'ONU.
La "clause ennemie" dans les documents fondateurs de l'ONU préoccupe particulièrement la partie japonaise.
L'article 1 de la "clause des États ennemis" stipule que les États membres de l'ONU sont autorisés à envahir d'anciens ennemis, le Japon et l'Allemagne, sans l'approbation du Conseil de sécurité.
Certains disent que la "clause ennemie" a été annulée par des chartes ultérieures, mais le premier article n'a pas encore été supprimé.
Le Sankei Shimbun et le gouvernement japonais ont souligné que si la Chine essaie d'utiliser ce premier article à son avantage, il a une légitimité légale et est dangereux.
Le peuple japonais a une bonne image d'une telle ONU ; pour symboliser cela, l'Université des Nations Unies, l'université phare de l'ONU, a été placée à Tokyo.
La décision de l'ONU d'implanter son université phare à Tokyo n'était pas une décision stupide mais plutôt une décision de l'ONU d'utiliser le Japon comme base pour ses activités de propagande parce que le peuple japonais croit en son gouvernement et ses fonctionnaires.
Pourquoi les Japonais ont-ils une bonne image ?
Je pense que c'est parce que les Japonais apprécient l'esprit de fair-play, le strict respect des règles et l'existence de représentants du gouvernement.
Bien sûr, il est bon de valoriser le fair-play et le strict respect des règles.
Mais dans de nombreux pays, les «fonctionnaires», ou les membres du gouvernement majoritaire, sont principalement impliqués dans la corruption.
Les fonctionnaires américains dans mon pays d'origine ont moins de corruption gouvernementale, comme le Japon au niveau local, mais le gouvernement central est corrompu jusqu'à la moelle.
Chaque fois que le gouvernement central décide d'agir, c'est toujours pour le gain personnel de quelqu'un au sein du gouvernement.
En d'autres termes, l'ennemi du public américain n'est pas la Chine ou la Russie mais Washington, DC.
Ceux qui font confiance aux officiels seront ridiculisés.
Cependant, les Japonais faisaient tellement confiance au gouvernement qu'en 1948, les gens croyaient les "responsables du gouvernement" et buvaient du poison même lorsqu'il leur a soudainement dit de le boire en entrant dans une banque.
Plan de réduction de la population
En réponse à la prise de contrôle de l'ONU par la Chine, l'UNESCO est également bowing à la pression chinoise.
Le gouvernement chinois, qui utilise l'ONU pour la propagande, a enregistré des documents liés à l'histoire fictive du massacre de Nanjing en tant que mémoire du site du patrimoine mondial.
La Chine a même déclaré qu'elle souhaitait enregistrer le Mao Memorial Hall, où le corps de Mao est enchâssé, en tant que site du patrimoine culturel mondial.
Alors que non seulement l'UNESCO, mais aussi les Nations Unies elles-mêmes deviennent une partie du mouvement One Belt, One Road, nous ne devrions pas simplement accepter le cheval de Troie des ODD que l'ONU tente de mettre en œuvre au Japon.
Les Nations Unies, sous l'idéologie de la "paix internationale", scandent des slogans savamment élaborés tout en contrôlant le monde.
Il convient d'être prudent lorsqu'une telle organisation propose un slogan comme les ODD.
Il est très contradictoire d'introduire les ODD au Japon, qui lutte désespérément contre une baisse de la natalité.
C'est parce que la priorité absolue du mondialisme est de réduire considérablement la population de la planète.
Dans le "rapport Kissinger", un livre blanc sur le "problème démographique" préparé par le gouvernement fédéral américain en 1974, il est choquant que le nombre de "personnes de couleur" dans le monde soit réduit autant que possible parce qu'il y a trop beaucoup d'entre eux.
L'idée de Kidzinger, le roi du mondialisme, représente l'essence des ODD.
À leur insu, les universités japonaises et le gouvernement tentent de causer beaucoup de souffrance en défendant les ODD, ce qui explique pourquoi l'ancien secrétaire général de l'OTAN, Javier Solana (un socialiste), fait l'éloge des ODD comme "le prochain grand bond en avant".
Nettoyer les ODD !
Comme le souligne "The New American", lorsque l'ONU a annoncé les ODD, elle a fait une belle déclaration selon laquelle "cela n'enlèvera rien à l'humanité", mais en d'autres termes, "toute l'humanité doit suivre ces instructions".
Le secrétaire général de l'ONU de l'époque, Ban Ki-moon, a déclaré : « Nous devons changer le monde avec cet objectif. Chaque organisation, institution, etc., dans le monde doit devenir digne de ce nouveau et grand objectif », a-t-il déclaré sans ambages.
Lorsque l'Agenda 21 a été annoncé à Rio de Janeiro en 1992, le président américain George Bush a exhorté son peuple : « Le peuple américain doit prêter serment de fidélité aux principes sacrés de l'Agenda 21.
Le Nouvel Ordre Mondial prôné par Bush n'est pas un Nouvel Ordre pour les peuples américain et japonais.
Les ODD tentent de socialiser le monde entier ; il est au service de l'élite mondiale.
Nous ne devons pas faire ce que l'organisation anti-japonaise et anti-américaine que l'ONU nous dit de faire.
L'ONU devrait être anéantie et donner la priorité absolue aux intérêts du peuple japonais en restaurant la pleine souveraineté de la nation japonaise.
En bref, nous devons enquêter de manière approfondie sur qui est Jiro Yamaguchi avant de prendre le "médicament prophylactique" qu'il a soudainement offert.
