文明のターンテーブルThe Turntable of Civilization

日本の時間、世界の時間。
The time of Japan, the time of the world

2016年の新規会員683人のうち、韓国人など少数派人種の比率は41%を占めた

2024年02月19日 23時30分31秒 | 全般

同アカデミーの会員はアカデミー賞を選ぶ投票権を持つ…2016年の新規会員683人のうち、韓国人など少数派人種の比率は41%を占めた
2020年02月12日
米アカデミー賞を主催する米映画芸術科学アカデミーと韓国の関係について検索していたら2016年の以下の記事があった。
イ・ビョンホンさんら 米映画芸術科学アカデミー会員に
記事一覧 2016.06.30 11:13
【ロサンゼルス聯合ニュース】米アカデミー賞を主催する米映画芸術科学アカデミーが29日(現地時間)に発表した新規会員に、韓国の映画監督のパク・チャヌクさん、イ・チャンドンさん、キム・ソヨンさん、俳優のイ・ビョンホンさんが含まれた。
パク監督は「オールド・ボーイ」「親切なクムジャさん」「渇き」などで知られ、イ監督は「ペパーミント・キャンディー」「オアシス」「シークレット・サンシャイン」「ポエトリー アグネスの詩」などを手掛けた。両監督とも主な国際映画祭での受賞経験を持ち、作品性と演出力を認められた。キム監督も海外の映画祭にたびたび作品が招待され、イ・ビョンホンさんはハリウッドに進出し活発に活動している。
同アカデミーの会員はアカデミー賞を選ぶ投票権を持つ。昨年は映画監督のイム・グォンテクさん、ポン・ジュノさん、俳優のチェ・ミンシクさん、ソン・ガンホさんらが会員に選ばれた。
今年(2016年)の新規会員683人のうち、韓国人など少数派人種の比率は41%を占めた。

*米映画芸術科学アカデミーも国連のようなもので、これから益々、底しれぬ悪とまことしやかな嘘の国である韓国と中国に支配されて行くのだろう。
日本は、国連の関係機関に対すると同様に、米映画芸術科学アカデミーに対する、韓国と中国の反日プロパガンダに注意を払ってゆく必要があるのである。
なにせ、米国は良い意味でも悪い意味でも大雑把な国民性の国だからである。*

 

 


支那の繁栄は日本の愚かさの上に咲いていた。支那はもう沢山だ。

2024年02月19日 23時23分35秒 | 全般

詐欺師はクレア・ショート英国際開発庁長官。被害者はまた日本だった…日本では東京カソリック教会と朝日新聞が「弱者に寄り添え」とかクレアの嘘を振りまいた
2020年02月13日
以下は本日発売された週刊新潮の掉尾を飾る高山正之の連載コラムからである。
有数の読書家である友人は、私と彼は補完関係にあると評したが、その評もまた正鵠を射ている事を本稿は証明している。
高山正之が戦後の世界で唯一無二のジャーナリストである、その凄腕で、
先日来、私がpm2.5汚染図を突きつけて、国連、cop25、グレタ・トゥーンベリを批判し続けた事の正しさを証明してくれているのである。
日本国民のみならず世界中の人達が高山正之は凄いと感嘆するだろう。


馬鹿じゃない
支那の空気は汚い。
煤煙に排ガスに恐怖のPM2・5も混じる。 
ただ支那人の凄いところはそんな汚れがカネにならないかと考えたことだ。 
で、支那はカナダ人詐欺師「モーリス・ストロングと組んだ」と先日の産経新聞に渡辺惣樹が書いていた。 
彼らは最近の異常暖冬など気候変動の原因は「濃すぎるC0²が原因」という説をまず拡散した。 
濃くなったのは「日本など先進工業国が長年排出してきたから」で、だから排出を減らせ。減らせないなら後進国からC0²排出権を買え、と。 
ただ目下、一番C0² を出す支那は「後進国だから」責任なしとした。 
で、ストロングは支那の後押しでリオ地球サミットの議長に就き、国連の名で詐欺話を拡散した。
支那のNGOが手足となった。 
国連に弱い日本はころり騙され、毎年1000億円を排出権の名で支那に支払っている。 
最近になってストロングの正体がバレ、生物学界からC0²がこれ以上減ればそれを栄養とする植物が枯死すると勧告も出た。 
旗色が悪くなった支那は気候変動少女グレタ・ツュンベリを担ぎ出してみたが、効果はどうか。
この手の国際詐欺が同じ90年代にもう一件あった。
詐欺師はクレア・ショート英国際開発庁長官。
被害者はまた日本だった。 
舞台は当時HIVが猖獗を極めていたサハラ以南の国々。
患者はいい医療を求めて英仏など旧宗主国に続々とやってきた。 
英仏の社会医療費はパンクする。
HIV難民を追い出したいが、それでは人でなしに見える。 
クレアは考えた。
どうだろう、先進国がサハラ以南諸国に出した有償援助債権をチャラにしたら。 
貧しい国々は返すはずのカネで地元に病院を建てればいい。
もう英国に行く苦労もなくなる。 
美しい話だが、ただ英国の援助額はゼロ。
最大の援助国は日本で1兆㌦も出していた。
チャラにするなら日本に頭を下げるところだが、彼女は逆に「日本はヒモ付き援助。最貧国を食い物にする無慈悲な恐竜だ」と言い放った。 
日本の名誉のために言えばヒモ付きは医療など専門分野で総額の1割程度。 
言いがかりでしかなかったが、それは英国が支援するNGO「ジュビリー2000」によって拡散された。
日本では東京カソリック教会と朝日新聞が「弱者に寄り添え」とかクレアの嘘を振りまいた。 
結局、日本は2003年から10年間に償還期限を迎える有償援助など総額6兆円を放棄し、同時にいわゆるヒモ付き援助の廃止を決めた。 
一方の英国は日本の放棄した債権で現地に病院を建設し、弱者に寄り添う旧宗主国の役割を演じ、医療難民も防げた。 
弱者に寄り添うといえば日本には小泉進次郎がいる。 
環境相になるとすぐ福島漁民に寄り添って「無害であってもトリチウムは流さない」とやった。 
漁民は漁業権をタダ貰っている。
それを買い上げる手もあるが。角が立つことはようやらない。
おまけにCOP25では気候変動NGOに化石賞で侮辱された。
彼らの雇い主の支那の方が相応しいくらい言えなかったのか。 
何をやってもダメ進次郎が先日、ベトナムへの火力発電所建設援助に珍しく大声で文句をつけた。 
C0²を出す火力発電の輸出など許さんといい子ぶっただけだが、工事受注が「何でみな支那なのか」と素朴な疑問を口にした。 
実は日本がヒモ付きをやめたあと、毎年1兆円近いODAはほとんど支那が受注してきた。 
支那に何兆円ものODAをやり、C0²排出権も買ってきた。
その上に日本のカネで支那人が海外に出かけ援助を実行していた。 
支那の繁栄は日本の愚かさの上に咲いていた。 
支那はもう沢山だ。
進次郎が衝いた事実を噛みしめ、ヒモ付きを復活し、C0²を出さない原発を甦らせれば、もうだれにもお馬鹿さんとは言わせない。

 


再発信!以下は本欄を読んで頂いている読者の方の貴重なブログからである。

2024年02月19日 23時18分18秒 | 全般

以下は本欄を読んで頂いている読者の方の貴重なブログからである。
2020年02月13日
以下は本欄を読んで頂いている読者の方の貴重なブログからである。
https://blog.goo.ne.jp/eternalturquoiseblue/e/44849cd3da5e466bf1a7e5f8dbc64503
韓国の地下水(飲料水)は基準値の150倍の濃度の放射能汚染水という不都合な事実、
2020-01-03 17:18:18 | 韓国・北朝鮮
韓国は世界最低の出生率の国
韓国統計庁が昨年の11月27日に発表した7~9月の出生率は0.88。四半期ベースでの韓国の最低記録を更新。
2018年の年間出生率は0.98と、1を割り込んでいたそうで、首都ソウルに限れば、今年7~9月の出生率は0.69。
同じく韓国統計庁によると、2018年の失業率は3.8%であるのに対し、青年失業率(15~29歳)は9.5%と顕著に高く「ヘルコリア」と自嘲される若年人口の高い失業率などが、世界最低の出生率の背景にあることはまちがいない。
それと同時に私が以前から注目しているのが韓国の異常に高い先天異常児の高い発生率で、先進国の3~5倍といわれ、2000年頃から急増しているらしい(詳しくは後述)。
一体半島では何が起こっているのか。
韓国が福島に絡み日本にさんざん嫌がらせ的なことをしかけてくる一方、「南北朝鮮の放射能汚染こそむしろ深刻だろうに」という内容です。

脱北者の染色体異常
2017年12月のニューヨーク・タイムズ紙(NYT)の記事によれば、同年10月から韓国政府が豊渓里近くに住んでいた脱北者の健康調査に乗り出しており、その背景として、前月の2017年9月に北朝鮮がこれまで最大の核実験を実施したため放射性物質の放出が懸念されていたためだったらしい。
調査によれば、北朝鮮の核実験が始まった2006年以降に韓国に来た咸鏡北道吉州(キルジュ)郡出身脱北者は114名で、いずれも韓国に到着したのは9月の大規模核実験の前だったこと、調査に参加したのは30人ほどだったため、一部に高い放射線被曝と染色体異常が認められていたものの「決定的な調査結果を出すのに十分な医学的データが得られなかった」と報告書は述べていたそうだ。
統一省関係者は、「2017年の調査では核実験と放射能汚染の関係は見つからず、昨年の追加調査でも同様の結果となったため、別途発表する必要はないと決めたと」主張。
しかし昨年の秋「実は北朝鮮の核実験場がある豊渓里近くに住んでいた脱北者10人から被ばく線量が250ミリシーベルトを超える深刻な放射線被ばくの証拠を統一省が見つけていた(のに隠蔽したいたらしい)と朝鮮日報(英文記事)が報じている。
「10人中5人からは、7~59の染色体突然変異が見られ、放射線レベルは279~1386ミリシーベルトで、最も被ばくしていた48歳の女性は、豊渓里からわずか23キロのところに住んでいた」
(注)通常の生活をしている人がさらされる放射線量は、世界平均で年間2.4ミリシーベルト
これらの脱北者らの放射能被曝の原因として、豊渓里の土壌や地下水が汚染されており、それを彼らが日常的に飲み水としていることによって深刻な内部被曝の被害が出て、更には汚染された水が川を通じて黄海(韓国では「西海(ソヘ)」と呼んでいる)に流れ出ているという見方も浮上しているようなのだ。

画像


(この図はネット上からお借りしました)
2006年から2017年までに北朝鮮が行った全6回の核実験は、北朝鮮北部の咸鏡北道吉州(キルジュ)郡にある豊渓里(ブンゲリ)核実験場と呼ばれる施設で行われてきたそうだ。
内部の正確な構造はよくわかっていないものの、万塔(マンタブ)山に多数の坑道が掘られていると推測され、米国地震学会誌は2018年11月号で、米国や中国の地震学者による、北朝鮮の核実験 (2017年9月)を分析した複数の論文を掲載。
地震波の分析などから、核爆発の高熱で約600メートル地下の岩盤が融解して半径41メートルの空洞ができて、8分後に崩壊し、地表で陥没や土石流を誘発したと推測しているそうだ。
北朝鮮のウラン鉱山や工場から黄海に流れ出ている放射性廃棄部物
以前から、「北朝鮮のウラン工場から出た放射性廃棄物が黄海に流入する可能性がある」と米国から指摘されていた。

鉱山でも汚染?
米議会出資の短波ラジオ局ラジオ・フリー・アジア(RFA)は、放射能汚染は核実験場だけでなく、ウラン鉱山でも起こっているとする。平安南道のトンガム村にあるウォルビサン鉱山では防護用装備なしで労働者が働かされており、住民は鉱山周辺を水源とする水を飲んでいるという。
鉱山の労働者と家族のなかには、不治の病やガンなどにかかる人が増え、不妊症や奇形児の出産なども見られ、こういった症状は、医学的にも放射能の影響によるものだと考えられ(東国大学校の元教授Kim Il-jung氏)、北朝鮮政府による一刻も早い調査が必要であるものの原因究明のための調査や被害者への補償などはまったくされていないと、RFAへの「情報提供者」は述べているそうだ。

韓国の漁場である黄海(韓国名「西海(ソへ)」に流れ出ている放射性廃棄物
北朝鮮のウラン工場から出た放射性廃棄物が流入する可能性が指摘されている黄海(韓国名「西海(ソへ)」は韓国にとり、当然ながら漁場であり、しかも2015年頃から北朝鮮に近い黄海5島の漁場を拡大しているそうだ。
一方の北朝鮮は経済制裁が続く現在、「中継貿易会社を通じて西海(ソヘ=黄海)の『ワタリガニ漁場の操業権』や、東海(トンへ、=日本海)の『黄金漁場』である東海北方限界線(NLL)近隣区域に至る『イカ漁場の操業権』などを7500万ドル(約76億円)で中国に売っている」と報じられた。
引用:
【社説】韓国政府、北朝鮮の東海漁場操業権売却に対策を
仮に北朝鮮のウラン工場から出た放射性廃棄物が黄海に流入しているのだとすれば、そこでとれる海産物こそ、福島の汚染水どころの比ではない放射線量が検出される可能性があるのではないだろうか。
ラジオ・フリー・アジア(RFA)は昨年、人工衛星写真の分析結果、北朝鮮の黄海北道平山(ファンヘブクド・ピョンサン)の河原から出た黒い物質はウラン工場の廃棄物であり、放射能汚染の可能性が高いというものだったようなのだ。
(この図はネット上からお借りしました)
礼成江(イェソンガン、レソンガン )(注)支流の上流には北朝鮮のウラン鉱山や工場があって、下流域には排水や廃棄物を集めておく貯水池があるものの、工場から貯水池まで廃棄物を運搬するパイプが現在壊れており、パイプの両側で漏れて流れ出た廃棄物が、貯水池ではなく礼成江支流に流入して黄海を汚染させている、という指摘がなされている(米国・北朝鮮のアナリストのジェイコブ・ボーグル氏)

引用:

「北朝鮮の核施設から出た放射能汚染物質、黄海流入の可能性」

平山ウラン工場はトランプ米大統領が2月にベトナムで金正恩氏に会った際に言及した核施設の1つなのだそうだ。

韓国国内の地下水汚染~基準値の157倍のウランが検出
2019年10月3日、韓国メディアは、飲料用に使用されている地下水76カ所から、最大で基準値の157倍のウランが検出されたことを伝えた。
韓国の田舎では水道が普及していない地域も多く、韓国政府が全国の地下水の水質を調査したところ、多くの放射性物質やウランが検出され、基準値の157倍という健康に大きな影響があるレベルの結果だったそうなのだ。
韓国のTV報道によると「地下水でウランが最も多く出てきた町の地下水は、1ℓ当たり4700マイクログラムを超える高濃度ウランが検出され、これは 基準値30マイクログラムをの157倍の汚染であるが住民はきれいな水だと信じ数十年間、飲料水として使用してきた」と伝えた。
北朝鮮がウラン工場の放射性廃棄物を黄海に垂れ流しているのと同じように、韓国の原子力発電所の管理は杜撰で、放射能漏れも度々起きてきたとされ、混乱を避けるため公表せずに隠ぺいすることが常だったとの証言もあるようだ。

日本の130倍の濃度の放射性物質を海水に流している韓国
安倍晋三首相が24日に中国の成都で開かれた韓日首脳会談で文在寅(ムン・ジェイン)大統領に「福島第1原発から排出される水に含まれる放射性物質の量は韓国の原発の排水の100分の1以下だ」と話したと産経新聞が29日に報道している。
「福島第1原発事故後、韓国が福島県の水産物をはじめとする日本産食品の輸入を禁止していることを念頭に、科学的な議論を行うよう求め、文氏はこれに反論しなかった」
産経新聞によると「福島第1原発では現在、原子炉建屋に流れ込む地下水を減らすために設置したサブドレン(建屋近くの井戸)からで地下水をくみ上げ、浄化後、基準値を下回ることを確認した海洋に排出している」とした。
産経新聞は日本政府の資料を引用して、「2016年のサブドレンからのトリチウム排出量は年間約1300億ベクレル。一方、韓国の主要原発である月城(ウォルソン)原発が16年に液体放出したトリチウムの量が約17兆ベクレルで、日本の約130倍だったと指摘」
「福島第1原発の周辺海域や外洋の状況をめぐっては、国際原子力機関(IAEA)が『放射性物質濃度は上昇しておらず、世界保健機関(WHO)の飲料水ガイドラインの範囲内にある』と評価している」
安倍首相は文大統領にこうしたIAEAの評価をともに説明し、「科学的に冷静な議論が行われるべきだ」と訴えたそうだ。
「今年はバーレーン、コンゴ民主共和国、ブルネイが日本産食品の輸入規制措置を撤廃、欧州連合(EU)も検査証明書の対象地域・品目を縮小した」と指摘した上で、「韓国は輸入規制を緩和に動くどころか、逆に一部で放射性物質の検査を強化した」と語った。

韓国の異常に高い先天異常児の高い発生率
2000年度の韓国の新生児100人のうち、約1.7人にあたる722人が先天的奇形児であったというデータが99年4月から2000年の10月までソウル大学病院、三星(サムスン)ソウル病院、ソウル中央病院など、7カ所の病院で、4万2,015人の新生児を調査した結果として示されていた。
これは韓国の食品医薬品安全省が発注した2000年度「内分泌系障害物研究課題」の一環として実施された研究結果を基に先天的奇形を具体的に分類した結果だったそうで、ダウン症候群と口唇裂がそれぞれ44件(出生1万件あたり10.5件)と最も多くアメリカ(10件)と同レベルの比率、日本の4.9件に比べると2倍近い数値だったそうだ。
因みに、日本産婦人科学会がまとめた2012年の日本の先天異常児発生頻度は2.35%で原発事故による放射能の影響が心配された福島県についてもこれと同等なのだそうで、早産や低出生体重児の割合も全国的傾向と変わらなかったそうだ。(2015年1月15日読売新聞より)
韓国の先天異常児の内訳をみると遺伝的症候群が3.3%、その他、原因不明の構造的奇形が83.2%を占めていると分析されており、構造的奇形を臓器別に見た場合、泌尿器生殖器系の奇形が20.1%と最も多く、心血管系の奇形が17.1%、消化器系の奇形が14.0%、中樞神経系の奇形が13.9%などの順だったそうだ。

引用:「東亜日報」(2001年3月15日の記事)

国内新生児、100人中1.7人が先天的奇形


韓国は今年の夏の東京五輪では、わざわざ選手村を避けて韓国選手団をホテルに宿泊させ、韓国から持ち込んだ食材のみ使用した食事を出す手配をしているのだそうだ。

引用:

韓国五輪委 東京のホテル借り切り選手に食事提供へ=放射能懸念で

大韓体育会「東京五輪、韓国産食材で選手団に24時間食事提供」

自国の放射能汚染を棚にあげ、日本憎しとばかりに「日本=放射能汚染国」印象操作キャンペーンを行おうとするような国は東京五輪に来なくていいと思う。
「”自称徴用工”である募集工」による日本企業への賠償請求と同様、彼らは数十年後に「放射能被害を日本から受けた」などと主張して将来東京電力や日本に損害賠償を要求するための「伏線」づくりをせっせとやっているとしか思えないのだが。

参考:

韓国の新生児の1割に先天性異常…5年で発生率2倍に

文大統領に直撃弾飛ばした安倍首相「福島をいじめるのもいいかげんにしてほしい」(中央日報日本語版) - Yahoo!ニュー

(注)礼成江(イェソンガン、レソンガン )
礼成江とは韓国の京畿道と北の黄海北道(ファンヘブクト)金川(クムチョン)郡 の軍事境界を流れる川で、日本統治下には「礼成江鉄橋」という橋が架かり、当時は朝鮮鉄道黄海線(のち朝鮮総督府鉄道土海線)という鉄道が走り、歩道橋と道路橋も架設されていたのだそうだ。
礼成江鉄橋は1948年の朝鮮の解放時には、北緯38度線以南であることから米軍占領地域となり、その後大韓民国の領域に位置。1950年6月朝鮮戦争の勃発時にこの橋を爆破しなかったことにより朝鮮人民軍(北朝鮮軍)がソウルまで侵攻したことから、蔡秉徳(チェ・ピョンドク)という陸軍軍人が は漢江鉄橋と漢江大橋を爆破したといういわくつきの橋。
その後、1997年4月に架橋工事中、完成予定日に無理やり間に合わせるために無茶な工事がなされて建設中の橋が崩落し現場で働いていた北朝鮮人民軍5軍団4師団18連隊所属の兵士98人が死亡するという惨事が起こり、川原には原形を留めない死体が散乱し、救助の看護師達が気を失うほどの地獄絵図と化したところ、なんとそのまま遺体収拾を行わずセメントで埋めたという恐ろしい場所らしい。

「事故死した98人の遺体をセメント漬け」北朝鮮軍の中で起きていること(高英起) - Yahoo!ニュース

同じ金川郡では1989年4月にも、高速道路の建設現場で橋が崩落し、兵士500人が120メートル下の川原に落下するという事故も起こっているというから、「聖水大橋崩壊事故(94年10月)」など韓国にせよ北朝鮮にせよ、架橋工事の建設技術は未だに日韓併合時代の日本の技術水準以下ということなのだ。

韓国ゼネコンによって建設され崩壊した建造物 | ブルーノメディア

 

2024/2/13 in Kyoto


彼らの態様が日本の失われた20年、30年を作り、中国と韓国を増長させて来たのは歴然たる事実である。

2024年02月19日 23時16分38秒 | 全般

NHK等の日本のマスメディアが伝えている以上に、中国の国内では新型コロナウィルスが猛威を奮っている実態を表している。その結果中国の産業活動は停止状態にある
2020年02月17日
数日間、PM2.5汚染図をチェックしていなかった。
昨日、そして、今日、ただの一度も見たことがない図形が、そこにあった。
この図が伝えていることは、

NHK等の日本のマスメディアが伝えている以上に、中国の国内では新型コロナウィルスが猛威を奮っている実態を表している。
その結果中国の産業活動は停止状態にある。

産業活動が停止状態になるほど、中国の共産党一党独裁政権は民主主義国家では考えられないほどの強権を発動して必死になって新型コロナウィルス感染を防ごうとしている。

上記2つがミックスされた結果、中国では、今、生産活動は停止している。

日本国内でも感染者が続出しだしたことの最大責任は立憲民主党や共産党などの野党にある。
日本国内への感染を防止するための方策を国策として考えなければならなかった時に、彼らは、「桜を見る会」などという噴飯ものの拵え事で政府を攻撃し続け、政府の手を縛っていたのである。
NHK等のメディアの罪も大きい。
彼らは相手が政府の場合にはモリカケ騒動時の様に、政府を批判しまくる。
それが捏造であってもである。
だが、彼らは、なぜか野党に対しては殆ど批判をしない。
それどころか野党にテレビ媒体を利用させているといっても過言ではない。

彼らの態様が日本の失われた20年、30年を作り、中国と韓国を増長させて来たのは歴然たる事実である。
watch9等は、「今は、そんな事をしている場合ではない」と、野党を諫める言葉をただの一度も発しなかっただけではなく、むしろ喜々として、国会「桜を見る会」論戦が繰り広げられました、等と、政府を攻撃する事こそが、自分たちの本懐であることを表情に表して、有馬と桑子はコメントしていたのである。

私は、立憲民主党は朝鮮半島や中国の代理人政党であると言っても過言ではないと何度か言及してきた。
昨年末、武漢で新型コロナウィルスが発生して以来の、彼らの言動は、この件から日本国民の目を逸らす、つまり日本国民が中国政府に厳しい目を向けないようにするために、「桜を見る会」等の、本当に、戯けた質問を繰り返していたと言っても過言ではない。

しかして、今回のウイルスの国内拡散についての最大原因を作った犯人は、一に立憲民主党、二に、これに同調して政権攻撃に勤しんできたマスメディアなのである。

私の故郷である宮城県で言えば、安住淳のような大馬鹿者に実質年収約5,000万円を与える国会議員に選出した石巻近辺の人たち、
去年の参議院選挙で…米国民主党の大統領候補者第一回選挙で勝者なしの判定になった様に…本来は選挙やり直しが妥当な僅差で元アナウンサーの女性を国会議員に送り込んだ正に私の故郷の仙台地区の人たち。
日本中の立憲民主党や共産党などの野党に投票した人たち全員が感染拡大の犯人なのである。

これに加えれば、霞が関に巣食っている親中派の官僚達。
北朝鮮ですら、いち早く、中国との国境を封鎖したのだから。
霞が関の怠慢というか、
無数の親中派が政界、官界、メディア、所謂知識人達の中に存在している結果が、今の感染拡大(パンデミック)なのである。


再発信!中世の面影を残すプラハの中心部には、「チベットを解放せよ」「香港に自由を」と書かれた20㍍の壁が立つ。

2024年02月19日 22時59分59秒 | 全般

中世の面影を残すプラハの中心部には、「チベットを解放せよ」「香港に自由を」と書かれた20㍍の壁が立つ。
2020年02月15日
以下は今日の産経新聞からである。
パリ支局長三井美奈は当代最高の女性特派員である。

東欧の中国熱に陰り
期待外れの「一帯一路」民主主義めぐるズレも
チベット解放を 
チェコでは、中国への逆風が吹きまくっている。 
中世の面影を残すプラハの中心部には、「チベットを解放せよ」「香港に自由を」と書かれた20㍍の壁が立つ。 
壁は東欧革命の1989年、市民が共産党体制への怒りを記す「自由の象徴」だった。
昨年の香港のデモを機に、中国に人権改善を求める場に変わった。
連日、記念写真を撮る観光客でにぎわう。 
昨年3月には、プラハなど約700の自治体がチベット旗を掲げた。ダライ・ラマ亡命の契機になったチベット蜂起60年を記念した。
在プラハ中国大使館の抗議は、不発に終わった。 
民間調査機関「国際問題協会」のイバナ・カラスコバ研究員は「国民はかつてのチェコ共産党と、中国共産党を重ねている。中国投資に対する国内の歓迎ムードは一変した」と話す。

進まない「鉄道」 
中国と中東欧16力国は2012年、ポーランドの首都ワルシャワで初の首脳会議を開催した。
「16プラス1(中国)」の枠組みで会議は定例化され、港湾や道路、鉄道の建設計画が次々と打ち出された。 
ところが、計画は中東欧の思惑通りに進まない。
資金面で不安も出てきた。 
東欧版「一帯一路」の目玉とされたハンガリーの首都ブダペストとセルビアのベオグラード間の鉄道近代化計画。
中国が運営権を握る地中海のギリジャ・ピレウス港からバルカン半島経由で西欧につながる「新シルクロード」の中枢として、17年に完成するはずだった。
ハンガリー側では現在、工事すら始まっていない。 
この計画は14年、セルビアで行われた「16プラス1」の第3回首脳会議で、覚書の調印式が行われた。
中国の李克強首相は、ハンガリー、セルビア両首脳の手をとり、「これは、中国と欧州を結ぶ懸け橋になるのです。高速路線をもっと拡充すれば、双方の貿易規模は一気に増えるでしょう」と胸を張った。総工費は推計32億ユーロ(約4千億円)。
両国の首都間350㌔を中国製の高速鉄道で結び、現在8時間かかる所要時間を半分以下に短縮することを目指す。 
ハンガリーでは中国企業の受注をめぐり、早々に問題が生じた。
欧州連合(EU)が入札ルールに抵触する可能性を指摘。
業者選定は昨年にずれこみ、完成目標も23年に修正された。
費用の85%は中国輸出入銀行の融資頼み。
ハンガリーでは乗客需要が見込めず、「採算をとるには100年以上かかる」との声も出る。 
ハンガリー・コルビヌス大のアグネス・スノマール准教授は、「鉄道は中国貨物の輸送用で、ハンガリーには経済的恩恵が薄い。対中接近を掲げるオルバン首相の政治的シンボルでしかない」と指摘する。 

生まない「雇用」
中東欧の中国接近は目下、期待先行だ。 
セルビア側の鉄道計画は17年に着工した。
EU非加盟のセルビアは、EUルールに縛られない。
14年には、中国の融資でドナウ川に全長1.5㌔の橋も完成した。中国が労働者200人を送り込んだ突貫工事の成果だ。
セルビア国内では、「一帯一路は地元の雇用につながらない」という冷めた見方が広がった。 
ドイツの「メルカトル中国研究所」によると、18年の中国の対EU投資のうち、中東欧は2%。大半は、英独仏3国と北欧が占める。
*これがグレタ・トゥーンベリ出現の真相だろう*
中東欧から中国への輸出は増えたものの、中国からの輸入はその数倍だ。 
チェコのカラスコバ研究員は「国内市場は中国製品でいっぱいなのに、こちらが期待した農産物輸出にはつながらない。雇用も創出されず、国民はあてが外れて失望した」と言う。 

「安保」への不安 
さらに、中国熱を冷え込ませたのは、安全保障への不安の高まりだ。 
ポーランドでは昨年1月、中国の通信機器大手、華為技術(ファーウェイ)ワルシャワ支店の営業担当幹部がスパイ容疑で逮捕された。
ポーランド北部グダニスクの中国領事館に11年まで5年間、勤務した人物だ。
同じ日、ポーランド情報機関でサイバー・セキュリティーを担当していたポーランド人元職員も逮捕された。2人は友人だった。 
政府は事件に仰天し、華為への依存を見直した。
9月、ペンス米副大統領の来訪にあわせて、第5世代(5G)通信網の安全策をめぐって協定を結んだ。 
チェコでは18年末、国家情報機関が年次報告書で、中国のスパイ行為を「脅威」と位置付けた。
「中国は外交を隠れみのにチェコで情報活動を行っている。政府を標的にし、経済、技術分野のスパイも行っている」と強く警告した。この年、チェコに進出した中国エネルギー大手「中国華信能源」の中国人会長が、突然失踪。
中国で贈賄容疑で拘束されたと報じられた。
華信は銀行や航空会社、サッカーチームに大規模投資してきた。
ゼマン大統領はこの会長を顧問に起用し、蜜月関係を築いたが、親中姿勢が一転してやり玉に挙げられた。 

歴史的な「事情」
中東欧に中国が浸透できたのは、歴史的な事情もある。
旧ソ連の弾圧と闘った政治指導者らは、共産圏でソ連と一線を画した中国への共感が強かった。 
ポーランド元首相のトゥスク前大統領も、その一人。
首相時代の12年、ワルシャワで「16プラス1」首脳会議を開いた当時を振り返り、「対中接近の背景には、中国に好意的な国民感情がありました。中国は、ソ連に対抗する希望の星でしたから」と話す。
トゥスク氏は学生時代、ポーランドで民主化運動を担った自主管理労組「連帯」の闘士だった。
会議には「中国投資は西欧が独占している。東欧にも分けてほしい」との思いもあった。

EUや米と歩調 
東欧革命から30年にあたる昨年、チェコでは記念行事が相次いだ。香港のデモに国民が支援の声を上げたのは、かつての民主化運動と重なったからだ。 
チベットヘの強い関心は、革命を率いたハベル元大統領が「共産主義体制と闘う友」としてダライ・ラマと親交を深めたことに由来する。自治体のチベット旗掲揚は、当時からの伝統だ。 
中国側は従来、こうした動きを「内政干渉」と批判してきた。
習体制になって姿勢は一段と威圧的になり、かえって摩擦を生んでいる。 
カラスコバ研究員はプラハの中国大使館から「正しい知識を指導する」と呼び出され、1時間近く説教を受けたという。
「私は上海、台湾に留学した。あなたに教えてもらうことはないと、言い返してやった」と語る。 
経済発展を望む中東欧は、インフラ整備に突っ走る中国の資金力に舌を巻いた。
投資への期待は今も強いが、米国やEUが対中警戒を強める中、姿勢は慎重になってきた。
トウスク氏は「中国という大国には、ポーランドー国で対等な関係を築けないことが分かった。EUや米国と共同歩調をとるべきだ」と訴える。

2024/2/13 in Kyoto


再発信!こうして中華世界から仏教が追い出され、世俗的な道教が広まり、世界でもっとも世俗化した中国人が誕生していった。

2024年02月19日 22時53分52秒 | 全般

こうして中華世界から仏教が追い出され、世俗的な道教が広まり、世界でもっとも世俗化した中国人が誕生していった。
2020年02月14日
以下は世界有数の中国に精通している学者である黄文雄さんの下記の著作からである。
日本国民のみならず世界中の人達が必読の書である。
前文省略。

こうして中華世界から仏教が追い出され、世俗的な道教が広まり、世界でもっとも世俗化した中国人が誕生していった。
もちろん、道教が中国に広まった背景には、儒教の存在がある。
儒教もきわめて世俗的な教えであるからだ。
儒教の始祖である孔子が「鬼神を敬してこれを遠ざく」と語った言葉に象徴されるように、中国人は心よりもモノにしか関心がない。
儒家は、もっとも唯物的な人間集団である。 
だから中国では歴史上、有限な資源をめぐって生死をかけ、「戦争のない年がなかった」といわれるほど、殺し合う文化・文明が生まれたのだ。
また、それほど世俗的・唯物的な儒教、道教が広まったことが、同じ唯物論である共産主義を受け入れる背景になったとも考えられる。 
一方、仏教に対しては、現在もなおチべット仏教をはじめ、中国が迫害していることは、誰もが知っていることだろう。

「物理力」しか頼るものがない中国 

日本と台湾との「価値の共有」は地政学的には、海のアジアという海島・海洋独有の文化・文明から生まれた風土があり、さらには「近代化」と「自由・民主」という価値の共有もある。 
近年の中国言論人の主張を拾い集めると、おもに以下の三つにまとめることができる。  
①中国はすでに強くなったから、世界は中国が決める。 
②国際秩序も国際法も西洋人が勝手に決めたものだから、中国人は絶対認めない。  
③英語の代わりに中国語を国際語として使え。
以上三つの主張については、たいてい「中華思想」からくるもので、じつに「自己中」としか言いようがない。
近代西洋の価値体系が近現代の主流思想となり、西洋の優位を確立したのは、長い歴史の流れがあり、ただ近現代の西洋人のみ独自のものではない。 
古代ギリシヤからのルネッサンスもあり、イスラムの科学などの影響もあり、大航海時代以後の西洋人の冒険と進取の精神以外には、一連の科学革命から宗教、産業、市民革命などの変化・進化の努力と犠牲もある。
国際法もなかった時代から「法治社会」に至るまでには万国の努力と犠牲もあった。
市民の認知も必要不可欠だ。 
安倍晋三首相はよく国際会議の場で、中国の東シナ海、南シナ海での軍事展開を念頭に「力ではなく、法に基づいて、紛争解決を」と主張するが、たしかに、力、しかも「魅力」(ソフトパワー)ではなく「物理力」以外に頼るもののない中国人にとっては、しゃくにさわるだろう。

 

It is a popular page yesterday, 2024/2/19.

2024年02月19日 22時40分41秒 | 全般

1

In effetti, Dentsu è colui che aiuta Asahi in questo gioco.

2

トップページ

3

初期のビートルズがドイツ遠征をしていた頃、ハンブルクは戦後の世界で最大の売春地帯だった。

4

It was a popular page yesterday, 2021/2/18.

5

Dans le chapitre précédent, j'ai parlé des « élections de type porte-à-porte ».

6

It is a fact that proves that "golden opportunity is coming,"

7

No capítulo anterior, escrevi sobre “eleições do tipo porta-a-porta”.

8

It was a top 50 searcher for the past week, 2022/2/18.

9

It was a popular page yesterday, 2018/2/18.

10

It was a popular page yesterday, 2019/2/18.

11

La piattaforma girevole della civiltà è la provvidenza di Dio.

12

2014年8月まで朝日新聞に支配されて来た日本も偽善(似非モラリズム)国家だったのだと言っても過言ではない。

13

Top 10 real-time searches 2024/2/18, 10:05

14

Es ist eine weitere Manipulation, die die Grundfesten der Demokratie erschüttert.

15

Se on toinen manipulaatio, joka horjuttaa demokratian perustuksia.

16

El plato giratorio de la civilización es la providencia de Dios.

17

It was a top 50 searcher for the past week, 2021/2/18.

18

It was a top 50 searcher for the past week, 2024/2/18.

19

In the previous chapter, I wrote about "door-to-door type elections.

20

It was a popular page yesterday, 2022/2/18.

21

Nel capitolo precedente ho parlato di “elezioni di tipo porta a porta”.

22

Top 10 real-time searches 2024/2/18, 14:41

23

前章で「どぶ板選挙」と書いた。その事が私の青年時代の記憶を呼び覚ました。

24

It was a popular page yesterday, 2023/2/18.

25

這是另一種動搖民主基礎的操縱行為。

26

Come gli Stati Uniti hanno approvato con riluttanza la costruzione della centrale nucleare

27

Es otra manipulación que sacude los cimientos mismos de la democracia.

28

It was a popular page yesterday, 2020/2/18.

29

这是另一种动摇民主基础的操纵行为。

30

This paper is also (for the first time in the world) the truth I will tell the world.

1

É mais uma manipulação que abala os próprios alicerces da democracia.

32

eine einmalige Gelegenheit, 78 Jahre Nachkriegspolitik zu verändern, bot sich gleichzeitig

33

文明のターンテーブルThe Turntable of Civilizationの人気記事, 2024/2/18

34

But this article was the article that proved them to be fools.

35

Die Drehscheibe der Zivilisation ist die Vorsehung Gottes.

36

再発信!中国や韓国と、日本の様な国の区別もつかない頭脳だから、こんな事が出来る。

37

La plaque tournante de la civilisation est la providence de Dieu.

38

È un’altra manipolazione che scuote le fondamenta stesse della democrazia.

39

Im vorherigen Kapitel habe ich über „Tür-zu-Tür-Wahlen“ geschrieben.

40

The horseshit of the UN and the international community is also at an all-time high.

41

It was a popular page yesterday, 2024/2/18.

42

Repost! a once-in-a-lifetime opportunity to change 78 years of postwar politics

43

Prime Minister Kishida, whose fatal flaw was indecision, responded to this folly with that flaw.

44

En el capítulo anterior, escribí sobre "elecciones de tipo puerta a puerta".

45

It was a top 50 searcher for the past week, 2023/2/18.

46

Det är ytterligare en manipulation som skakar själva grunden för demokrati.

47

continue to maintain their respective regimes, Nazism, in the name of anti-Japanese education.

48

It is no exaggeration to say that Germany is the most hypocritical country in the world

49

민주주의의 근간을 뒤흔드는 또 다른 조작이다.

50

un'opportunità unica nella vita di cambiare 78 anni di politica

2024/2/13 in Kyoto


文明のターンテーブルThe Turntable of Civilizationの人気記事 2024/2/19

2024年02月19日 22時31分32秒 | 全般

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  5. It is a fact that proves that "golden opportunity is coming,"
  6. No capítulo anterior, escrevi sobre “eleições do tipo porta-a-porta”.
  7. It was a top 50 searcher for the past week, 2022/2/18.
  8. It was a popular page yesterday, 2018/2/18.
  9. It was a popular page yesterday, 2019/2/18.
  10. La piattaforma girevole della civiltà è la provvidenza di Dio.

2024/2/13 in Kyoto


Repost! A good blast furnace should be able to produce good steel.

2024年02月19日 18時38分26秒 | 全般

A good blast furnace should be able to produce good steel.
2019/2/18
The following is an excerpt from page 70.

Prejudice to the five major powers · Japan
Takayama
Before World War II, Japan was one of the five major powers.
America, UK, France, Japan, Italy.
The naval power was also referred to as the third after the United States and the UK, but in reality, it would have been even more vital.
But it was isolated.
Even if isolated, Japan was a really amazing country.
For example, looking at the history of blast furnaces in Europe, it is said that in England, such a furnace was made in France, which made such a thing in Hungary at that time though it could be a hearth furnace, a reflector furnace, an electric furnace. Every country in each country got in touch with each other, and a steady blast furnace was made.
A good blast furnace should be able to produce good steel.
It would be a good weapon if we could make good steel.
In Western Europe, where many countries border each other, there is such friendly competition, but in the case of Japan, the neighborhood is Korea and China.
There is no competition.
Japan had no choice but to do trial and error in the country, but it has made quite something for that.
Such a country can not be left alone for Europe and the United States.
There was the Spitfire in the UK and Messerschmitt in Germany; they were fighting, thinking that they made the best airplane and were flying the best fighter aircraft.
The United States completed the heaviest bomber, B-17, the so-called 'Flying Fortress,' the most significant heavy bomber.
It was the theory that the bombers were generally dull and brought down to prey on fighter planes.
However, when the US took it out to the European front, Messerschmitt and Heinkel, who were told to be the best, could not compete with B-17.
I could not catch up with any fighter aircraft, and one B-17 was not shot down. Instead, a heavy weapon like the hedgehog shot down the fighter plane.
When I saw a movie in which the B-17 Memphis Bell' was active on the European Front, the cockpit had a mark that dropped more than 10 German fighters.
When the US invaded that unbeatable B‐17 with Japan, they had 40 machines available.
There are only bad fighters, and they thought Japan and the United States would bombard Japan as you like when it is open to war, 'We will erase the country Japan from the top of the map in three months' (Knox Navy Secretary ), it believed.
During the war between the US and Japan, while the US military was closing its eyes, let's see how the Japanese army attacked the US Pacific Fleet, which connects to Pearl Harbor as a decoy.
Of course, it had never thought that all of the US fleet would be done.
In Japan, the airplanes were not good at performance; Japanese pilots were believed not to be able to do bombing either.


再発信!アメリカが行った戦後処理は、日本人というひとつの民族を根本からつき崩すという意味で、すこぶる用意周到だった

2024年02月19日 18時03分11秒 | 全般

アメリカが行った戦後処理は、日本人というひとつの民族を根本からつき崩すという意味で、すこぶる用意周到だったね。
2019年02月17日

2019年2月10日初版発行の「マスメディアの罪と罰」高山正之×阿比留瑠偉は活字が読める日本国民全員が必読の書である。
戦後の世界で唯一無二のジャーナリストである高山正之と現役最高の新聞記者である阿比留瑠偉、産経新聞社の先輩・後輩が対談の形をとった、この本は老眼の人たちにも優しい本である。
今すぐに最寄りの書店に購読に向かうだけではなく、高齢者の人達ほど情報弱者で、朝日、毎日、東京、中日等の新聞を購読してNHKを視聴している人たちが大半なのだから…
読者の方々は、周囲の高齢者の人たちや、テレビを情報源にしているご婦人方にも、この本を推奨しなければならない。


社会全体に行き渡る反日的傾向
高山 
朝日新聞やNHKが吹き込まれたのは、日本が植民地支配に苦しむアジア諸国を解放したヒーローであってはならない、「アジア解放のために殉じ、敗れ去ったなどと思わせるな」というコーデル・ハルの言葉だった。
アジアをいじめ搾取したのは白人ではなく、侵略者日本だったという歴史の書き換えを求められた。

阿比留 
『眞相はかうだ』を『真相箱』に看板を替えて放送を続けたり、『太平洋戦爭史』を自紙で連載した以上、それが正しいということを言わないと、彼らがもたないわけです。
高山 
NHKは、まだそれを直していないね(笑)。
阿比留 
森友・加計問題も、安倍さんは悪いと言っている以上は言い続けなければいけない。
実は関係ありませんでした、とはもはや言えないわけです。

高山 
朝日新聞は新聞社の体面とGHQに取り潰されないために、その意のままに動いていく。
朝日新聞の社内にもそれを批判する者がいなかった。 
GHQはGHQで手懐けた朝日を使って思想統制していく。
日本は東南アジア諸国で悪いことばかりした。
マニラでは10万人殺した、タイ、ビルマでは連合軍の捕虜を虐待し、地元住民を駆り出して酷使し20万人を殺した。
レールの枕木ごとに死人が出たとかGHQの言うままに報道する。 
その一方で米国人は偉い。
ハーバード大教授のラングドン・ウォーナーは日本の文化財を守れと米軍に言い、京都を戦災から守ったと朝日新聞の特ダネとして書かせた。
実際は原爆の投下候補地の最初のターゲットが京都駅の西側の梅小路操車場上空500メートルで、第1号ウラン型原爆を爆発させる予定だったとのちにそれが史料として見つかっている。
文化財を街ごと破壊する。
50万の市民を焼き、東寺も清水の舞台も金閣寺、銀閣寺も本気で焼き尽くすつもりだった。
そんな野蛮人がまるで文化財を守るいい人みたいに装うのを朝日新聞は手助けした。 
そうしていれば朝日新聞は日本を代表する大新聞社でいることが保証された。
その路線は笠信太郎から船橋洋一、そして今は論説主幹の根本清樹が出てきて、彼らはそれが一子相伝のようにその姿勢を墨守している気配がある。 
社内にもこれはちょっとおかしいんじゃないか、みたいに言う人がいない。
そうしているうちに、侵略者である、という日本に対する枠組みが決まり、社是になっていった。

阿比留 
私の知り合いで、週刊誌のライターをやっていて食えないからというので朝日新聞に再就職した人がいます。
社会部に配属になったのですが、その人と以前に話したとき、こんなことを言っていました。
見ていると、みんな最初はノンポリである。
しかし、こういうふうな路線で記事を書くと上司の覚えがいい、こういうふうな路線で書けば大きく取り扱ってもらえる、ということで記事がどんどん左傾化していく。
そして、そんな記事ばかりを書いているうちに、本人もどんどん左傾化していく。 
これと似たようなことを昔、北海道教職員組合の組合員に聞いたことがあります。
教師になりたくて教師になり、なった当初は中立というかノンポリである。
けれども、北教組という組織はかなりアカいんです。
北教祖の組合員たちが、全員というわけではありませんが学校に何人かいる。
声が大きい。みんなが引きずられていく。
それで自分も組合に入ることになり、染まっていくというわけです とはいえ、これはやはり社会全体に、戦後すぐに始まった反日的傾向が行き渡っているためだと思います。
私たちが子供の頃、というよりも、少年時代、大学生くらいの頃もそうでしたが、日本軍が暴虐を極めたなどは当たり前だという感覚がありましたし、1990年頃から慰安婦問題が爆発的に報道され始めますが、当初は「日本軍が強制連行していた」と言われても全く疑問に思わない人が多かったように思います。
日本=悪という刷り込みは、すでになされていました。
その中で少数の「えぇ?そうじゃないでしょ」という人がコツコツと反論し、反証を積み重ねてきてようやく今の状況に至るわけです。 朝日新聞自身の記録にもありますよね。
吉田清治の、朝鮮半島で女性を連行して慰安婦にしたという記述をはじめ、そういったものを書いて載せていたら、当時を知る世代の人たちから投書や電話が来た。
「日本軍はああいうことをしていません」とか「それはちょっと違うんじゃないですか」というクレームです。
それを朝日新聞一面のコラム「窓」の執筆者は1992年3月3日付同コラムで「知りたくない、信じたくないことはある。だが、その思いと格闘しないことには、歴史は残せない」と叱りつけすらしました。どこまで偉そうなんだか(笑)。

高山 
アメリカが行った戦後処理は、日本人というひとつの民族を根本からつき崩すという意味で、すこぶる用意周到だったね。
阿比留 
このプロパガンダは同時に、自分たちのためでもありました。
日本をやっつけるだけではなくて、自分たちはきれいである、と子供たちに教えたいわけです。

高山 
アメリカは原爆を落とした。
非戦闘員を大量虐殺する許されざる行為なのに、それを何とか正当化していった。 
第一に日本は卑怯な国で真珠湾をだまし討ちにした。
第二に日本人は残虐で、1日放っておけばアジアの国々で1日数千人を虐殺している。
早く降伏させる責務があった、日本上陸作戦をやればわが米国人がさらに200万人死ぬとか。とにかく歴史を書き改めていった。
だから、日本を降伏させるために原爆投下はやむを得なかった、というふうにもっていった。

阿比留 
1946年に始まる東京裁判でも、日本側の弁護士が原爆に言及しようとしたとたんに速記が止まります。
それくらい、アメリカの人たちも当初は後ろめたかったわけです。 いつか日本に責められるのではないかと、相当ナイーブに怖がっていました。
しかしアメリカ国内で、原爆投下は戦争終結のための良策だったという教育がずっとなされていく。
アメリカ人自身、そのように思い込み始める。
悪かったという人ももちろんいるけれども、大半の人は、あれはあれでよかったのだ、という見方に現在はなっていますね。
教育というのはやはり恐ろしいものだと思います。

2024/2/13 in Kyoto


Top 10 real-time searches 2024/2/19, 17:55

2024年02月19日 17時53分45秒 | 全般

1

Moreover, becoming a top-notch player is a probability of a genius's birth.

2

Les conneries de l’ONU et de la communauté internationale atteignent également

3

数日前、最初に発見したというか、YouTubeに現れたのが「フルタの方程式」だった。

4

Las tonterías de la ONU y de la comunidad internacional también están en su punto

5

再発信!数日前、最初に発見したというか、YouTubeに現れたのが「フルタの方程式」だった。

6

Anche le stronzate delle Nazioni Unite e della comunità internazionale sono

7

再発信!だが、安倍首相のほうがファクト(事実)を指摘し、朝日新聞や野党などがフェイク(偽り)を語っているのではないか。

8

Além disso, tornar-se um jogador de primeira linha é a probabilidade do nascimento

9

In effetti, Dentsu è colui che aiuta Asahi in questo gioco.

10

Repost! Moreover, becoming a top-notch player is a probability of a genius's birth.

 

2024/2/13 in akyoto

 


continuam a manter os seus respectivos regimes, o nazismo, em nome da educação

2024年02月19日 17時01分26秒 | 全般

Sobre a hipocrisia e a comunidade internacional representada pelas Nações Unidas, etc.
21 de fevereiro de 2022

Como os leitores sabem, tenho falado muitas vezes sobre a hipocrisia e a comunidade internacional representada pelas Nações Unidas e outras organizações, não apenas ao povo do Japão, mas também a pessoas de todo o mundo.
Desde a sua aparição em julho de 2010 como “A Plataforma Giratória da Civilização”, houve inúmeros capítulos sobre este tema.
Editamos alguns dos capítulos mais recentes e os publicaremos em inglês e japonês.

Não é exagero dizer que a Alemanha é, numa palavra, uma nação de hipocrisia (pseudomoralismo).
A China e a Coreia do Sul, países de “mal insondável” e de “mentiras enganosas”, são estados totalitários que continuam a praticar o nazismo em nome da educação anti-japonesa.
O “mal insondável” e as “mentiras plausíveis” usam a hipocrisia.
Eles se multiplicam tendo a hipocrisia como hospedeira.

A ONU é uma organização cuja própria existência se baseia na hipocrisia.
Não é exagero dizer que tudo o que emitem sob o pretexto de “recomendações” é hipocrisia.
O facto de as recomendações da ONU terem sido feitas ao Japão é, evidentemente, prova disso.
O facto de pouco ter sido feito em relação à China e à Coreia do Sul é prova disso.
O facto de a ONU não ter feito quaisquer recomendações relativamente à enorme poluição atmosférica da China é prova disso.

Não é exagero dizer que o genocídio contra o povo Uigur, que é mais atroz e desumano do que o nazi, também não foi recomendado.
A ONU não emitiu quaisquer recomendações relativamente à investigação sobre a origem do vírus Wuhan.

O Asahi Shimbun e os seus editorialistas, académicos, os chamados advogados de direitos humanos, figuras culturais e grupos cívicos colocaram a ONU acima do Japão.
Portanto, eles aproveitaram completamente a Alemanha. A Alemanha também foi usada voluntariamente por eles.
Como resultado, foi criada a realidade inacreditável de que metade do povo alemão tinha ideologia anti-japonesa.

Não é exagero dizer que o Japão, governado pelo Asahi Shimbun até Agosto de 2014, era também uma nação de hipocrisia (pseudomoralismo).
É por isso que o Asahi Shimbun e os seus gênios editoriais, académicos e as chamadas figuras culturais têm dito com seriedade que deveríamos aprender com a Alemanha e assim por diante.

A plataforma giratória da civilização é a providência de Deus.
A ONU, as pessoas acima mencionadas, a China e a Península Coreana estão contra a providência de Deus.
Foram eles que criaram o mundo perigoso e instável em que vivemos hoje.

Fiquei mais do que um pouco horrorizado com a notícia de que o candidato do LDP perdeu (embora por uma margem estreita) nas eleições suplementares para a Câmara dos Conselheiros da Prefeitura de Shizuoka.
É porque o povo da província de Shizuoka acaba de dar uma vitória a Kawakatsu, que está tentando bloquear o início da construção do Linear Shinkansen e dar à China, que roubou tecnologia relacionada de JR, o status de ser o primeiro país no mundo para abrir uma linha Linear Shinkansen.
Não apenas o povo da província de Shizuoka é cúmplice do esquema da China de terceirizar a construção do Linear Shinkansen para o resto do mundo, mas também deu a vitória a Kawakatsu, que é o primeiro dos "idiotas" que foram " útil" para a China.
(Nota do autor: Usado da mesma maneira que a palavra “tolo”, que é o termo preferido de Kawakatsu para caluniar os outros.

Mas esta coluna não tolerará tal tolice, nem ficará para sempre horrorizada com o resultado acima.
A razão pela qual o primeiro-ministro Kishida perdeu, apesar das suas duas viagens à província de Shizuoka para fazer discursos de apoio, é evidente.
A derrota foi inevitável, provocada pela frase de efeito do primeiro-ministro Kishida: “Tenho ouvidos para ouvir”.
O primeiro-ministro pôs em prática as famosas palavras de Nomura: “Não existe perder misteriosamente”.
Ele ousou dizer algo tão óbvio como “ter ouvidos para ouvir” por causa da maior derrota da guerra.
Os “idiotas úteis” na China e na Península Coreana ainda atacam os relatórios fabricados sobre Morikake pelo jornal Asahi Shimbun, que se baseiam no seu ódio ao antigo Primeiro-Ministro Abe.
O primeiro-ministro Kishida, cuja falha fatal foi a indecisão, respondeu a esta loucura com essa falha.
Em outras palavras, foi porque o PM Kishida não tinha consciência de que havia caído na armadilha deles naquele momento.
Quanto ao tipo de discurso que eu teria feito, discutirei isso mais tarde.
Este artigo continua.

Kawakatsu criticou exaustivamente, ou em vez disso ridicularizou, o governo do LDP e a nação do Japão e deu total apoio aos candidatos da oposição do Partido Democrático Constitucional do Japão (DPJ), do Partido Comunista e de outros partidos.
Kishida não percebeu que o papel do seu primeiro-ministro era criticar minuciosamente este homem.
É por isso que ele perdeu a corrida.
Se Kishida, como primeiro-ministro do Japão, tivesse dito ao povo da província de Shizuoka: "Esta eleição é para perguntar se vocês

Você apoia o Japão ou a China! "
Ele teria vencido por uma vitória esmagadora contra uma estreita margem de derrota.

Kishida.
O mais rápido possível, ajudaria se você percebesse que as palavras “eu vou te ouvir” são hipocrisia, caindo na armadilha.
Você é o primeiro-ministro do Japão, então tenha alguma clareza!

Na manhã de hoje, 18/03/2017, a primeira página do jornal Asahi Shimbun trazia, nas cartas mais significativas e extensas, a constatação de que o acidente nuclear “poderia ter sido evitado”.
Depois, usaram a página 2, a página 33 e a página 35, num total de 4 páginas, para atacar o governo e a TEPCO.
O artigo foi escrito como se estivessem tentando provar que estavam certos, como se estivessem ganhando.
Mas este artigo foi o artigo que provou que eles eram tolos.
Eles não têm conhecimento de que a decisão do tribunal destruiu a base da sua oposição à energia nuclear, da qual o Asahi Shimbun é porta-bandeira.
Em outras palavras, era uma mensagem definitiva de que eles nada mais eram do que intelectos japoneses de segunda categoria.
Tatsuru Uchida, um suposto estudioso a serviço do Asahi Shimbun, disse: “Comparado aos jornais ocidentais de ponta, o Asahi Shimbun está no nível de um aluno do jardim de infância.
Ele acertou em cheio quando disse isso.

O acidente nuclear poderia ter sido evitado; por outras palavras, os acidentes nucleares podem ser evitados.
A decisão do tribunal rejeitou a lógica do Asahi Shimbun e do Mizuho Fukushima, que se opunham absolutamente aos acidentes nucleares porque não podiam ser evitados.
Eles não estão cientes do fato de que sua lógica foi comprovadamente falsa.

Após o acidente de Fukushima, a Coreia do Sul decidiu aumentar o número de reatores nucleares em 17.
A China decidiu aumentar várias vezes o número de novos reatores nucleares.
Enquanto a indústria nuclear e a investigação nuclear do Japão se encaminham para um declínio acentuado devido a Naoto Kan, Masayoshi Son, Mizuho Fukushima, Asahi Shimbun e outros, a China está a estabelecer rapidamente departamentos de investigação nuclear em mais de 50 universidades e a atrair excelentes recursos humanos.

A China pretende liderar o mundo no campo da energia nuclear.
A decisão, que a Asahi relatou como se estivesse orgulhosa de ter vencido, prova que estes dois países estão certos e que o que os quatro partidos acima mencionados têm feito é uma ideia tola que está a enganar a nação.
Isso prova o quão cheios de pseudomoralismo Asahi e outros têm sido.
Este artigo é também (pela primeira vez no mundo) a verdade que direi ao mundo.
O leitor atento verá que meu editorial foi provado correto, inclusive pelo Judiciário.

Agora, entre as transmissões dos playoffs da Liga Principal de Beisebol, a notícia foi divulgada.
Um homem eleito candidato do partido no poder nas eleições presidenciais na Coreia do Sul disse o seguinte.
“Iremos ultrapassar o Japão, juntar-nos às fileiras das nações avançadas e liderar o mundo.”
Esta afirmação mostra que eles precisam aprender onde estão suas deficiências.
No mínimo, nada é possível neste país até que a educação antijaponesa, ou pelo menos o nazismo, iniciada por Syngman Rhee depois da guerra (um substituto ridículo) seja mudada.
Eles não entendem que cultura, arte e aprendizagem são impossíveis.

Em resposta ao recente discurso político do Primeiro-Ministro Kishida, a Coreia do Norte anunciou através da sua transmissão estatal que a questão dos raptos está totalmente resolvida.
As Nações Unidas permitem que tal país seja membro e não permitem que um país democrático como Taiwan seja membro.
A ONU tem a China, possivelmente a pior ditadura da história, e a ditadura de Putin, a Rússia, como membros permanentes.
A merda da ONU e da comunidade internacional também está em alta.

A Coreia do Sul, acima mencionada, continuou os seus 75 anos de educação anti-japonesa, ou nazismo, desde o período pós-guerra até aos dias de hoje, mesmo no século XXI.
Jiang Zemin iniciou a China para distrair o público do incidente da Praça Tiananmen.
A China continua a praticar o nazismo em nome da educação antijaponesa no século XXI.
As Nações Unidas e a comunidade internacional têm sido extremamente imprudentes ao permitir que isto continue.

Não é exagero dizer que a Alemanha é o país mais hipócrita do mundo.
Portanto, aproveitando a propaganda anti-japonesa da Coreia do Sul e da China, têm chamado o Japão de um país que cometeu crimes equivalentes aos dos nazis, etc., e metade da população alberga uma ideologia anti-japonesa.

A mídia e os acadêmicos japoneses que dizem: “Aprendam com a Alemanha”, etc., tornaram-se altamente tolos.
Ainda outro dia, Greta Thunberg noticiou que alguns jovens alemães participaram num dia de sensibilização ambiental na Alemanha, e a televisão japonesa noticiou como se fosse uma acção 100% correcta, sem qualquer crítica.

Ela é provavelmente uma garota que mora na Suécia, longe da China, e na verdade é uma marionete da China.
Ela provavelmente nunca viu um gráfico de poluição do ar na China.
Ela nasceu e foi criada na Suécia, uma

país não é frequentemente atingido por areia amarela anualmente.
Claro, ela nasceu e foi criada na Suécia, um país onde as crianças não contraem a doença de Kawasaki causada pela DSS.
Mesmo agora, ela nem sabe que a China é um país que produz mais de 30% do dióxido de carbono mundial, o que é um problema para ela e para os seus amigos.
Ela sabe o que está fazendo?
Por outras palavras, uma rapariga que parece ser ela própria um monte de hipocrisia está a realizar um evento de ignorância e hipocrisia na Alemanha, que é indiscutivelmente a nação mais hipócrita do mundo.

Quando os primeiros Beatles estavam em sua expedição alemã, Hamburgo era a zona de prostituição mais extensa do mundo do pós-guerra.

A China e a Coreia do Sul, as duas únicas nações anti-japonesas no mundo, continuam a manter os seus respectivos regimes, o nazismo, em nome da educação anti-japonesa.
A Coreia do Sul tem feito isso desde o pós-guerra até hoje.
A China começou para distrair o seu povo do incidente da Praça Tiananmen.
Por outras palavras, a China e a Coreia do Sul continuam a produzir nazistas em massa no século XXI pelas mesmas razões e da mesma forma que Hitler e os nazis, continuando a educar o seu povo para humilhar outros povos e para promover a superioridade dos seus pessoas.
É a Alemanha que tem alimentado a sua propaganda anti-japonesa.

Para qual propósito?
Para encobrir os crimes dos nazistas e fazer com que o Japão pareça um país que cometeu os mesmos crimes que os nazistas.
A Alemanha e o povo alemão são uma nação incrivelmente hipócrita, onde cerca de metade da população tem crenças anti-japonesas.

A Alemanha é um país que tem o prazer de transmitir na televisão o Massacre de Nanquim, a história de John Rabe e de outros antigos mentirosos nazis, todos os anos no final do ano.
A comunidade internacional e as Nações Unidas, que continuam a ignorar esta situação, não estão qualificadas para falar de verdade, justiça, direitos humanos, etc.
A mídia televisiva japonesa noticiou o acontecimento de Greta na Alemanha sem qualquer crítica.

Não é exagero dizer que a mídia televisiva japonesa é toda voltada para “provocações” e “pseudomoralismo”.
Numa altura em que as hipóteses de o Japão ter a sua primeira mulher primeira-ministra são as mais altas, os meios de comunicação social estão a seguir os desejos da China, obstruindo descaradamente a cobertura da Sra. Sanae Takaichi para evitar que ela se torne primeira-ministra.

É uma prova clara de que os seus relatórios anteriores sobre as mulheres só foram utilizados para criticar e atacar o governo japonês.
Se a mídia televisiva fosse sensata, teria comentado com Greta Thunberg: “Se você não for à China para fazer isso, isso não significa nada.

Ainda assim, a Europa é demasiado egoísta.
Certa vez, abri uma filial na Itália. Eu amei a Itália.
Eu amava Paris tanto quanto Woody Allen.
Mas o meu apreço por eles despencou, inclusive quando a França construiu o instituto de nível P4 em Wuhan.

A presença de Kenzaburo Oe, que elogiou os franceses, etc., e tem autoflagelado e degradado completamente o Japão, é também um factor no declínio da sua reputação.

Uma das zonas de prostituição mais significativas do pós-guerra foi na Alemanha.
Apenas duas nações no mundo continuam a praticar o nazismo em nome da educação anti-japonesa, e continuam a usar ao máximo os artigos fabricados do Asahi Shimbun, o jornal mais desprezível e estúpido do mundo, e a continuar o movimento anti-japonês. Propaganda japonesa, como as mulheres de conforto e outras bobagens semelhantes.

A Alemanha é tão vil que cerca de metade dos seus cidadãos estão envolvidos nisso.
Por outras palavras, não é exagero dizer que a Alemanha é a nação mais hipócrita do mundo, e os esquerdistas japoneses têm dito: “Aprendam com a Alemanha.
Estes factores combinaram-se para reduzir para metade os meus sentimentos em relação à Europa.
Este artigo continua.

 

2024/2/13 In Kyoto


continuent de maintenir leur régime respectif, le nazisme, au nom d'une éducation

2024年02月19日 16時57分33秒 | 全般

Sur l'hypocrisie et la communauté internationale représentée par les Nations Unies, etc.
21 février 2022

Comme les lecteurs le savent, j’ai souvent parlé d’hypocrisie et de la communauté internationale représentée par les Nations Unies et d’autres organisations, non seulement au peuple japonais mais aussi aux peuples du monde entier.
Depuis son apparition en juillet 2010 sous le titre « La plaque tournante de la civilisation », d'innombrables chapitres ont été consacrés à ce sujet.
Nous avons édité quelques-uns des chapitres les plus récents et les publierons en anglais et en japonais.

Il n’est pas exagéré de dire que l’Allemagne est, en un mot, une nation d’hypocrisie (pseudo-moralisme).
La Chine et la Corée du Sud, pays du « mal insondable » et des « mensonges trompeurs », sont des États totalitaires qui continuent de pratiquer le nazisme au nom d’une éducation anti-japonaise.
Le « mal insondable » et les « mensonges plausibles » utilisent l’hypocrisie.
Ils se multiplient avec l’hypocrisie comme hôte.

L’ONU est une organisation dont l’existence même repose sur l’hypocrisie.
Il n’est pas exagéré de dire que tout ce qu’ils émettent sous couvert de « recommandations » est de l’hypocrisie.
Le fait que les recommandations de l'ONU aient été adressées au Japon en est bien sûr la preuve.
Le fait que peu de choses aient été faites concernant la Chine et la Corée du Sud en est la preuve.
Le fait que l’ONU n’ait formulé aucune recommandation concernant la pollution massive de l’air en Chine en est la preuve.

Il n’est pas exagéré de dire que le génocide contre le peuple ouïghour, plus atroce et inhumain que celui perpétré par les nazis, n’est pas non plus recommandé.
L'ONU n'a émis aucune recommandation concernant l'enquête sur l'origine du virus de Wuhan.

L’Asahi Shimbun et ses éditorialistes, universitaires, soi-disant avocats des droits de l’homme, personnalités culturelles et groupes civiques ont placé l’ONU au-dessus du Japon.
C’est pourquoi ils ont pleinement profité de l’Allemagne. Ils utilisaient également volontiers l’Allemagne.
En conséquence, l’incroyable réalité selon laquelle la moitié du peuple allemand avait une idéologie anti-japonaise a été créée.

Il n’est pas exagéré de dire que le Japon, dirigé par les Asahi Shimbun jusqu’en août 2014, était aussi une nation d’hypocrisie (pseudo-moralisme).
C’est pourquoi l’Asahi Shimbun et ses éditorialistes, universitaires et soi-disant personnalités culturelles disent sans détour que nous devrions apprendre de l’Allemagne, etc.

La plaque tournante de la civilisation est la providence de Dieu.
L’ONU, les peuples ci-dessus, la Chine et la péninsule coréenne sont contre la providence de Dieu.
Ce sont eux qui ont créé le monde dangereux et instable dans lequel nous vivons aujourd’hui.

J'ai été plus qu'un peu horrifié par la nouvelle que le candidat du PLD avait perdu (bien que par une faible marge) aux élections supplémentaires à la Chambre des conseillers de la préfecture de Shizuoka.
C'est parce que les habitants de la préfecture de Shizuoka viennent de donner une victoire à Kawakatsu, qui tente de bloquer le démarrage de la construction du Shinkansen linéaire et de donner à la Chine, qui a volé la technologie associée à JR, le statut de premier pays du monde. monde pour ouvrir une ligne linéaire Shinkansen.
Non seulement les habitants de la préfecture de Shizuoka sont complices du projet chinois de sous-traiter la construction du Shinkansen linéaire au reste du monde, mais ils ont également donné la victoire à Kawakatsu, qui est le premier des "idiots" qui ont été " utile" à la Chine.
(Note de l'auteur : utilisé de la même manière que le mot « imbécile », qui est le terme préféré de Kawakatsu lorsqu'il calomnie les autres.

Mais cette chronique ne tolérera pas une telle folie et ne sera pas à jamais horrifiée par le résultat ci-dessus.
La raison pour laquelle le Premier ministre Kishida a perdu malgré ses deux voyages dans la préfecture de Shizuoka pour prononcer des discours de soutien est évidente.
La défaite était inévitable, provoquée par le slogan du Premier ministre Kishida : « J'ai des oreilles pour entendre ».
Le Premier ministre a mis en pratique les célèbres paroles de Nomura : « Il n'y a rien de tel que de perdre mystérieusement ».
Il a osé dire quelque chose d'aussi évident que « avoir des oreilles pour entendre » à cause de la plus grande défaite de la guerre.
Les "idiots utiles" de Chine et de la péninsule coréenne continuent à s'en prendre aux informations fabriquées sur Morikake par le journal Asahi Shimbun, fondées sur leur haine de l'ancien Premier ministre Abe.
Le Premier ministre Kishida, dont le défaut fatal était l’indécision, a répondu à cette folie par ce défaut.
En d’autres termes, c’est parce que le Premier ministre Kishida ignorait totalement qu’il était tombé dans leur piège à ce moment-là.
Quant au genre de discours que j'aurais fait, j'en discuterai plus tard.
Cet article continue.

Kawakatsu a vivement critiqué, ou plutôt ridiculisé, le gouvernement LDP et la nation japonaise et a apporté son plein soutien aux candidats de l'opposition du Parti démocratique constitutionnel du Japon (DPJ), du Parti communiste et d'autres partis.
Kishida ignorait que le rôle de son Premier ministre était de critiquer cet homme de manière approfondie.
C'est pour cela qu'il a perdu la course.
Si Kishida, en tant que Premier ministre du Japon, avait dit aux habitants de la préfecture de Shizuoka : « Cette élection a pour but de vous demander si vous

ous soutenez le Japon ou la Chine ! "
Il aurait gagné par une victoire écrasante malgré une faible marge de défaite.

Kishida.
Le plus tôt possible, il serait utile que vous réalisiez que les mots « Je vous écouterai » sont de l'hypocrisie et tombent dans leur piège.
Vous êtes le Premier ministre du Japon, alors soyez clair !

Ce matin, 18/03/2017, la Une du journal Asahi Shimbun publiait, dans les lettres les plus significatives et les plus détaillées, la constatation que l'accident nucléaire "aurait pu être évité".
Ensuite, ils ont utilisé la page 2, la page 33 et la page 35, soit un total de 4 pages, pour attaquer le gouvernement et TEPCO.
L’article a été écrit comme s’ils essayaient de prouver qu’ils avaient raison, comme s’ils gagnaient.
Mais cet article est celui qui a prouvé qu’ils étaient des imbéciles.
Ils ignorent que la décision de justice a détruit les bases de leur opposition à l’énergie nucléaire, dont l’Asahi Shimbun est le porte-drapeau.
En d’autres termes, c’était un message définitif selon lequel ils n’étaient rien d’autre que des intellectuels japonais de second ordre.
Tatsuru Uchida, un prétendu érudit au service de l'Asahi Shimbun, a déclaré : « Comparé aux journaux occidentaux haut de gamme, l'Asahi Shimbun est au niveau d'un jardin d'enfants.
Il a mis le doigt sur la tête en disant cela.

L'accident nucléaire aurait pu être évité ; en d’autres termes, les accidents nucléaires peuvent être évités.
La décision du tribunal a rejeté la logique des sociétés Asahi Shimbun et Mizuho Fukushima, qui étaient absolument opposées aux accidents nucléaires parce qu'ils ne pouvaient être évités.
Ils ignorent que leur logique s’est révélée fausse.

Après l'accident de Fukushima, la Corée du Sud a décidé d'augmenter de 17 le nombre de ses réacteurs nucléaires.
La Chine a décidé de multiplier par plusieurs le nombre de nouveaux réacteurs nucléaires.
Alors que l'industrie nucléaire et la recherche nucléaire japonaises se dirigent vers un déclin marqué en raison de Naoto Kan, Masayoshi Son, Mizuho Fukushima, Asahi Shimbun et d'autres, la Chine crée rapidement des départements de recherche nucléaire dans plus de 50 universités et attire d'excellentes ressources humaines.

La Chine entend devenir leader mondial dans le domaine de l’énergie nucléaire.
La décision, dont Asahi a fait état comme s'il était fier d'avoir gagné, prouve que ces deux pays ont raison et que ce que les quatre partis ci-dessus ont fait est une idée stupide qui induit la nation en erreur.
Cela prouve à quel point Asahi et d’autres ont été pleins de pseudo-moralisme.
Cet article est aussi (pour la première fois au monde) la vérité que je dirai au monde.
Le lecteur avisé verra que mon éditorial s’est avéré exact, même par la justice.

Maintenant, entre les diffusions des séries éliminatoires de la Ligue majeure de baseball, la nouvelle est tombée.
Un homme élu candidat du parti au pouvoir à l'élection présidentielle en Corée du Sud a déclaré ce qui suit.
"Nous dépasserons le Japon, rejoindrons les rangs des nations avancées et dirigerons le monde."
Cette déclaration montre qu’ils doivent découvrir où se situent leurs lacunes.
À tout le moins, rien n’est possible dans ce pays tant que l’éducation anti-japonaise, ou du moins le nazisme, initiée par Syngman Rhee après la guerre (un substitut ridicule), n’est pas modifiée.
Ils ne comprennent pas que la culture, l’art et l’apprentissage sont impossibles.

En réponse au récent discours politique du Premier ministre Kishida, la Corée du Nord a annoncé via son émission officielle que la question des enlèvements était entièrement résolue.
Les Nations Unies permettent à un tel pays d’en être membre et ne permettent pas à un pays démocratique comme Taiwan d’en être membre.
L'ONU compte parmi ses membres permanents la Chine, sans doute la pire dictature de l'histoire, et la dictature de Poutine, la Russie.
Les conneries de l’ONU et de la communauté internationale atteignent également un niveau sans précédent.

La Corée du Sud, mentionnée ci-dessus, a poursuivi ses 75 années d’éducation anti-japonaise, ou nazisme, depuis la période d’après-guerre jusqu’à nos jours, même au 21e siècle.
Jiang Zemin a lancé la Chine pour détourner l'attention du public de l'incident de la place Tiananmen.
La Chine continue de pratiquer le nazisme au nom d’une éducation anti-japonaise au XXIe siècle.
Les Nations Unies et la communauté internationale ont fait preuve d’une extrême imprudence en permettant que cela se poursuive.

Il n’est pas exagéré de dire que l’Allemagne est le pays le plus hypocrite au monde.
C’est pourquoi, profitant de la propagande anti-japonaise de la Corée du Sud et de la Chine, ils ont qualifié le Japon de pays qui a commis des crimes équivalents à ceux des nazis, etc., et où la moitié de la population nourrit une idéologie anti-japonaise.

Les médias et universitaires japonais qui disent « apprenez de l’Allemagne », etc., sont devenus extrêmement stupides.
L'autre jour, Greta Thunberg a rapporté que des jeunes allemands avaient participé à une journée de sensibilisation à l'environnement en Allemagne, et la télévision japonaise l'a rapporté comme s'il s'agissait d'une action 100% correcte, sans aucune critique.

C'est probablement une fille qui vit en Suède, loin de la Chine, et en réalité, elle est une marionnette de la Chine.
Elle n’a probablement jamais vu de carte de la pollution atmosphérique en Chine.
Elle est née et a grandi en Suède, un

pays peu touché par le sable jaune chaque année.
Bien sûr, elle est née et a grandi en Suède, un pays où les enfants ne contractent pas la maladie de Kawasaki causée par le DSS.
Même aujourd'hui, elle ne sait même pas que la Chine est un pays qui produit plus de 30 % du dioxyde de carbone mondial, ce qui constitue un problème pour elle et ses amis.
Sait-elle ce qu'elle fait ?
En d’autres termes, une jeune fille qui semble elle-même être un paquet d’hypocrisie organise un événement d’ignorance et d’hypocrisie en Allemagne, qui est sans doute la nation la plus hypocrite au monde.

Lorsque les premiers Beatles participaient à leur expédition en Allemagne, Hambourg était la zone de prostitution la plus étendue du monde d'après-guerre.

La Chine et la Corée du Sud, les deux seules nations anti-japonaises au monde, continuent de maintenir leur régime respectif, le nazisme, au nom d’une éducation anti-japonaise.
La Corée du Sud le fait depuis l’après-guerre jusqu’à aujourd’hui.
La Chine a lancé cette initiative pour détourner l’attention de sa population de l’incident de la place Tiananmen.
En d’autres termes, la Chine et la Corée du Sud continuent de produire en masse des nazis au XXIe siècle pour les mêmes raisons et de la même manière qu’Hitler et les nazis, en continuant à éduquer leur peuple à humilier les autres peuples et à promouvoir la supériorité de leur peuple. personnes.
C’est l’Allemagne qui alimente sa propagande anti-japonaise.

Dans quel but?
Pour dissimuler les crimes des nazis et faire passer le Japon pour un pays qui a commis les mêmes crimes que les nazis.
L’Allemagne et le peuple allemand sont une nation incroyablement hypocrite où environ la moitié de la population a des convictions anti-japonaises.

L’Allemagne est un pays qui est heureux de retransmettre chaque année à la télévision, à la fin de l’année, le massacre de Nankin, l’histoire de John Rabe et d’autres anciens menteurs nazis.
La communauté internationale et les Nations Unies, qui continuent de négliger cette situation, ne sont pas qualifiées pour parler de vérité, de justice, de droits de l’homme, etc.
Les médias télévisés japonais ont rapporté l'événement de Greta en Allemagne sans aucune critique.

Il n’est pas exagéré de dire que la télévision japonaise n’est que « taquinerie » et « pseudo-moralisme ».
À une époque où les chances du Japon d'avoir sa première femme Premier ministre sont à leur plus haut niveau, les médias suivent les souhaits de la Chine en obstruant ouvertement la couverture médiatique de Mme Sanae Takaichi pour l'empêcher de devenir Premier ministre.

C’est une preuve évidente que leurs précédents rapports sur les femmes n’ont été utilisés que pour critiquer et attaquer le gouvernement japonais.
Si les médias télévisés étaient sensés, ils auraient déclaré à Greta Thunberg : « Si vous n’allez pas en Chine pour le faire, cela ne veut rien dire.

Pourtant, l’Europe est trop égoïste.
Une fois, j’ai ouvert une succursale en Italie. J'ai adoré l'Italie.
J'aimais Paris autant que Woody Allen.
Mais mon appréciation à leur égard a chuté, notamment lorsque la France a construit l’institut de niveau P4 à Wuhan.

La présence de Kenzaburo Oe, qui a fait l'éloge des Français et cetera et qui s'est complètement autoflagellé et dégradant le Japon, est également un facteur de déclin de leur réputation.

L’une des zones chaudes les plus importantes d’après-guerre se trouvait en Allemagne.
Seules deux nations au monde continuent de pratiquer le nazisme au nom de l'éducation anti-japonaise, et elles continuent d'utiliser au maximum les articles fabriqués de l'Asahi Shimbun, le journal le plus méprisable et le plus stupide du monde, et de poursuivre la campagne anti-japonaise. Propagande japonaise comme les femmes de réconfort et autres charabia du même genre.

L’Allemagne est si vile qu’environ la moitié de ses citoyens sont dans le coup.
En d’autres termes, il n’est pas exagéré de dire que l’Allemagne est la nation la plus hypocrite au monde, et les gauchistes japonais disent : « Apprenez de l’Allemagne.
Ces facteurs se sont combinés pour réduire de moitié mes sentiments envers l’Europe.
Cet article continue.

 

2024/2/13 In Kyoto


weiterhin ihre jeweiligen Regime, den Nationalsozialismus, im Namen

2024年02月19日 16時56分03秒 | 全般

Über Heuchelei und die internationale Gemeinschaft, repräsentiert durch die Vereinten Nationen usw.
21. Februar 2022

Wie die Leser wissen, habe ich oft über Heuchelei und die internationale Gemeinschaft, wie sie von den Vereinten Nationen und anderen Organisationen repräsentiert wird, gesprochen, nicht nur gegenüber den Menschen in Japan, sondern auch gegenüber Menschen auf der ganzen Welt.
Seit seinem Erscheinen im Juli 2010 als „The Turntable of Civilization“ gab es unzählige Kapitel zu diesem Thema.
Wir haben einige der aktuellsten Kapitel bearbeitet und werden sie auf Englisch und Japanisch veröffentlichen.

Es ist keine Übertreibung zu sagen, dass Deutschland mit einem Wort eine Nation der Heuchelei (Pseudomoralismus) ist.
China und Südkorea, Länder des „unergründlichen Bösen“ und der „trügerischen Lügen“, sind totalitäre Staaten, die im Namen der antijapanischen Erziehung weiterhin Nazismus praktizieren.
Das „unergründliche Böse“ und die „plausiblen Lügen“ bedienen sich der Heuchelei.
Sie vermehren sich mit Heuchelei als Gastgeber.

Die UNO ist eine Organisation, deren Existenz auf Heuchelei beruht.
Man kann ohne Übertreibung sagen, dass alles, was sie unter dem Deckmantel von „Empfehlungen“ herausgeben, Heuchelei ist.
Ein Beweis dafür ist natürlich die Tatsache, dass die UN-Empfehlungen an Japan gerichtet wurden.
Die Tatsache, dass gegenüber China und Südkorea wenig unternommen wurde, ist ein Beweis dafür.
Ein Beweis dafür ist die Tatsache, dass die UN keine Empfehlungen zur massiven Luftverschmutzung in China ausgesprochen haben.

Man kann ohne Übertreibung sagen, dass auch der Völkermord am Uigurenvolk, der noch grausamer und unmenschlicher ist als der der Nazis, nicht empfohlen wurde.
Die UN haben keine Empfehlungen zur Untersuchung des Ursprungs des Wuhan-Virus ausgesprochen.

Die Asahi Shimbun und ihre Redakteure, Akademiker, sogenannten Menschenrechtsanwälte, Kulturschaffenden und Bürgergruppen haben die UN über Japan gestellt.
Deshalb nutzten sie Deutschland gründlich aus. Auch Deutschland wurde von ihnen gerne genutzt.
Dadurch entstand die unglaubliche Realität, dass die Hälfte des deutschen Volkes eine antijapanische Ideologie hatte.

Es ist keine Übertreibung zu sagen, dass Japan, das bis August 2014 von Asahi Shimbun regiert wurde, auch eine Nation der Heuchelei (Pseudomoralismus) war.
Aus diesem Grund haben die Asahi Shimbun und ihre Redakteure, Akademiker und sogenannten Kulturschaffenden mit ernstem Gesicht gesagt, dass wir von Deutschland lernen sollten und so weiter.

Die Drehscheibe der Zivilisation ist die Vorsehung Gottes.
Die Vereinten Nationen, die oben genannten Menschen, China und die koreanische Halbinsel sind gegen die Vorsehung Gottes.
Sie sind diejenigen, die die gefährliche und instabile Welt geschaffen haben, in der wir heute leben.

Ich war mehr als nur ein wenig entsetzt über die Nachricht, dass der LDP-Kandidat bei der Nachwahl zum Abgeordnetenhaus der Präfektur Shizuoka (wenn auch mit knappem Vorsprung) verloren hat.
Das liegt daran, dass die Menschen in der Präfektur Shizuoka gerade Kawakatsu einen Sieg beschert haben, der versucht, den Baubeginn des linearen Shinkansen zu blockieren und China, das JR entsprechende Technologie gestohlen hat, den Status des ersten Landes in der Präfektur Shizuoka zu verschaffen Welt, um eine lineare Shinkansen-Linie zu eröffnen.
Die Menschen in der Präfektur Shizuoka machen sich nicht nur mitschuldig an Chinas Plan, den Bau des linearen Shinkansen an den Rest der Welt zu vergeben, sondern sie haben auch Kawakatsu zum Sieg verholfen, der der erste der „Idioten“ ist, die „ nützlich“ für China.
(Anmerkung des Autors: Wird auf die gleiche Weise verwendet wie das Wort „Narr“, das Kawakatsus bevorzugte Bezeichnung für die Verleumdung anderer ist.

Aber diese Kolumne wird eine solche Dummheit nicht dulden und auch nicht für immer über das obige Ergebnis entsetzt sein.
Der Grund, warum Premierminister Kishida trotz seiner beiden Reisen in die Präfektur Shizuoka, um dort Unterstützungsreden zu halten, verlor, liegt auf der Hand.
Die Niederlage war unvermeidlich und wurde durch das Schlagwort von Premierminister Kishida herbeigeführt: „Ich habe Ohren zum Hören.“
Der Premierminister setzte Nomuras berühmte Worte in die Tat um: „Es gibt kein mysteriöses Verlieren.“
Aufgrund der größten Niederlage des Krieges wagte er es, etwas so Offensichtliches zu sagen wie „Habe Ohren zum Hören“.
Die „nützlichen Idioten“ in China und auf der koreanischen Halbinsel greifen immer noch die erfundenen Morikake-Berichte der Zeitung Asahi Shimbun an, die auf ihrem Hass auf den ehemaligen Premierminister Abe basieren.
Premierminister Kishida, dessen fataler Fehler die Unentschlossenheit war, reagierte auf diese Torheit mit diesem Fehler.
Mit anderen Worten: Premierminister Kishida wusste zu diesem Zeitpunkt überhaupt nicht, dass er in ihre Falle getappt war.
Was für eine Rede ich gehalten hätte, werde ich später besprechen.
Dieser Artikel wird fortgesetzt.

Kawakatsu kritisierte die LDP-Regierung und die japanische Nation gründlich oder machte sie stattdessen lächerlich und unterstützte die Oppositionskandidaten der Konstitutionellen Demokratischen Partei Japans (DPJ), der Kommunistischen Partei und anderer Parteien voll und ganz.
Kishida war sich nicht bewusst, dass die Aufgabe seines Premierministers darin bestand, diesen Mann gründlich zu kritisieren.
Deshalb hat er das Rennen verloren.
Wenn Kishida als japanischer Premierminister den Menschen in der Präfektur Shizuoka gesagt hätte: „Bei dieser Wahl geht es darum, Sie zu fragen, ob Sie …

Sie unterstützen Japan oder China! "
Er hätte mit einem Erdrutschsieg gegen eine knappe Niederlage gewonnen.

Kishida.
Es wäre hilfreich, wenn Sie so schnell wie möglich erkennen würden, dass die Worte „Ich werde auf Sie hören“ Heuchelei sind und in ihre Falle tappen.
Sie sind der japanische Premierminister, also sorgen Sie für Klarheit!

Heute Morgen, am 18.03.2017, stand auf der Titelseite der Zeitung Asahi Shimbun in den bedeutungsvollsten und ausführlichsten Briefen die Feststellung, dass der Atomunfall „hätte verhindert werden können“.
Dann nutzten sie Seite 2, Seite 33 und Seite 35, insgesamt 4 Seiten, um die Regierung und TEPCO anzugreifen.
Der Artikel war so geschrieben, als wollten sie beweisen, dass sie Recht hatten, als ob sie gewinnen würden.
Aber dieser Artikel war der Artikel, der bewies, dass sie Dummköpfe waren.
Sie sind sich nicht darüber im Klaren, dass das Gerichtsurteil die Grundlage für ihren Widerstand gegen die Atomkraft zerstört hat, dessen Fahnenträger Asahi Shimbun ist.
Mit anderen Worten: Es war eine eindeutige Botschaft, dass es sich dabei lediglich um zweitklassige japanische Intellektuelle handelte.
Tatsuru Uchida, ein angeblicher Gelehrter im Dienste des Asahi Shimbun, sagte: „Verglichen mit den hochwertigen westlichen Zeitungen ist der Asahi Shimbun auf dem Niveau eines Kindergartenkindes.“
Als er das sagte, traf er den Nagel auf den Kopf.

Der Atomunfall hätte verhindert werden können; Mit anderen Worten: Nuklearunfälle können verhindert werden.
Die Entscheidung des Gerichts lehnte die Logik der Asahi Shimbun und Mizuho Fukushima ab, die sich strikt gegen nukleare Unfälle ausgesprochen hatten, weil diese nicht verhindert werden konnten.
Sie sind sich der Tatsache nicht bewusst, dass sich ihre Logik als falsch erwiesen hat.

Nach dem Unfall in Fukushima beschloss Südkorea, die Zahl seiner Kernreaktoren um 17 zu erhöhen.
China hat beschlossen, die Zahl neuer Kernreaktoren um ein Vielfaches zu erhöhen.
Während Japans Nuklearindustrie und Nuklearforschung aufgrund von Naoto Kan, Masayoshi Son, Mizuho Fukushima, Asahi Shimbun und anderen auf einen starken Rückgang zusteuern, richtet China rasch Nuklearforschungsabteilungen an mehr als 50 Universitäten ein und zieht hervorragende Arbeitskräfte an.

China will im Bereich der Kernenergie weltweit führend sein.
Die Entscheidung, von der Asahi berichtete, als wäre sie stolz, sie gewonnen zu haben, beweist, dass diese beiden Länder Recht haben und dass das, was die oben genannten vier Parteien getan haben, eine dumme Idee ist, die die Nation in die Irre führt.
Es beweist, wie voller Pseudomoral Asahi und andere waren.
Dieses Papier ist auch (zum ersten Mal auf der Welt) die Wahrheit, die ich der Welt sagen werde.
Der aufmerksame Leser wird sehen, dass sich mein Leitartikel als richtig erwiesen hat, sogar von der Justiz.

Jetzt, zwischen den Playoff-Übertragungen der Major League Baseball, wurde die Nachricht bekannt.
Ein Mann, der bei der Präsidentschaftswahl in Südkorea als Kandidat der Regierungspartei gewählt wurde, sagte Folgendes.
„Wir werden Japan überholen, uns in die Riege der fortgeschrittenen Nationen einreihen und die Welt anführen.“
Diese Aussage zeigt, dass sie lernen müssen, wo ihre Defizite liegen.
Zumindest ist in diesem Land nichts möglich, bis die von Syngman Rhee nach dem Krieg eingeleitete antijapanische Erziehung oder zumindest der Nationalsozialismus (ein lächerlicher Ersatz) geändert wird.
Sie verstehen nicht, dass Kultur, Kunst und Lernen unmöglich sind.

Als Reaktion auf die jüngste Grundsatzrede von Ministerpräsident Kishida verkündete Nordkorea über seinen staatlichen Rundfunk, dass die Entführungsfrage vollständig gelöst sei.
Die Vereinten Nationen erlauben die Mitgliedschaft eines solchen Landes, nicht jedoch die Mitgliedschaft eines demokratischen Landes wie Taiwan.
Die Vereinten Nationen haben China, die wohl schlimmste Diktatur der Geschichte, und Putins Diktatur, Russland, als ständige Mitglieder.
Auch der Mist der UN und der internationalen Gemeinschaft ist auf einem Allzeithoch.

Südkorea hat, wie oben erwähnt, seine 75-jährige antijapanische Erziehung bzw. den Nationalsozialismus von der Nachkriegszeit bis heute, sogar im 21. Jahrhundert, fortgesetzt.
Jiang Zemin hat China ins Leben gerufen, um die Öffentlichkeit vom Vorfall auf dem Platz des Himmlischen Friedens abzulenken.
China praktiziert im Namen der antijapanischen Bildung im 21. Jahrhundert weiterhin den Nationalsozialismus.
Die Vereinten Nationen und die internationale Gemeinschaft waren äußerst rücksichtslos, als sie zuließen, dass dies so weiterging.

Man kann ohne Übertreibung sagen, dass Deutschland das heuchlerischste Land der Welt ist.
Daher nutzen sie die antijapanische Propaganda aus Südkorea und China aus und bezeichnen Japan als ein Land, das Verbrechen begangen hat, die mit denen der Nazis usw. vergleichbar sind, und die Hälfte der Bevölkerung hegt eine antijapanische Ideologie.

Die japanischen Medien und Wissenschaftler, die sagen: „Lernt von Deutschland“ usw., sind äußerst dumm geworden.
Erst neulich berichtete Greta Thunberg, dass einige deutsche Jugendliche an einem Umweltbewusstseinstag in Deutschland teilnahmen, und die japanischen Fernsehmedien berichteten darüber, als sei es eine 100 % richtige Aktion, ohne jede Kritik.

Sie ist wahrscheinlich ein Mädchen, das in Schweden lebt, weit weg von China, und in Wirklichkeit ist sie eine Marionette Chinas.
Sie hat wahrscheinlich noch nie eine Luftverschmutzungskarte von China gesehen.
Sie ist in Schweden geboren und aufgewachsen

Land, das nicht häufig jährlich von gelbem Sand heimgesucht wird.
Natürlich ist sie in Schweden geboren und aufgewachsen, einem Land, in dem Kinder nicht an der durch DSS verursachten Kawasaki-Krankheit erkranken.
Sie weiß noch nicht einmal, dass China ein Land ist, das über 30 % des weltweiten Kohlendioxids produziert, was für sie und ihre Freunde ein Problem darstellt.
Weiß sie, was sie tut?
Mit anderen Worten: Ein Mädchen, das selbst ein Bündel Heuchelei zu sein scheint, veranstaltet eine Veranstaltung der Ignoranz und Heuchelei in Deutschland, dem wohl heuchlerischsten Land der Welt.

Als die frühen Beatles auf ihrer Deutschlandexpedition waren, war Hamburg das größte Prostitutionsgebiet der Nachkriegswelt.

China und Südkorea, die einzigen beiden antijapanischen Nationen der Welt, halten im Namen der antijapanischen Bildung weiterhin an ihren jeweiligen Regimen, dem Nationalsozialismus, fest.
Südkorea tut dies seit der Nachkriegszeit bis heute.
China hat es ins Leben gerufen, um sein Volk vom Vorfall auf dem Platz des Himmlischen Friedens abzulenken.
Mit anderen Worten: China und Südkorea produzieren auch im 21. Jahrhundert aus den gleichen Gründen und auf die gleiche Weise wie Hitler und die Nazis immer noch Nazis in Massenproduktion, indem sie ihr Volk weiterhin dazu erziehen, andere Völker zu demütigen und die Überlegenheit ihrer Völker zu fördern Menschen.
Es ist Deutschland, das seine antijapanische Propaganda vorantreibt.

Für welchen Zweck?
Um die Verbrechen der Nazis zu vertuschen und Japan wie ein Land aussehen zu lassen, das die gleichen Verbrechen begangen hat wie die Nazis.
Deutschland und das deutsche Volk sind eine unglaublich heuchlerische Nation, in der etwa die Hälfte der Bevölkerung antijapanische Überzeugungen hegt.

Deutschland ist ein Land, das jedes Jahr zum Jahresende gerne das Nanking-Massaker, die Geschichte von John Rabe und anderen ehemaligen Nazi-Lügnern, im Fernsehen überträgt.
Die internationale Gemeinschaft und die Vereinten Nationen, die diese Situation weiterhin ignorieren, sind nicht qualifiziert, über Wahrheit, Gerechtigkeit, Menschenrechte usw. zu sprechen.
Die japanischen TV-Medien berichteten ohne jegliche Kritik über Gretas Veranstaltung in Deutschland.

Es ist keine Übertreibung zu sagen, dass es in den japanischen Fernsehmedien nur um „Hänseleien“ und „Pseudomoralismus“ geht.
In einer Zeit, in der die Chancen Japans, zum ersten Mal eine Premierministerin zu werden, am höchsten sind, folgen die Medien den Wünschen Chinas, indem sie die Berichterstattung über Frau Sanae Takaichi eklatant behindern, um sie daran zu hindern, Premierministerin zu werden.

Es ist ein klarer Beweis dafür, dass ihre bisherigen Berichte über Frauen nur dazu dienten, die japanische Regierung zu kritisieren und anzugreifen.
Wenn die Fernsehmedien vernünftig wären, hätten sie zu Greta Thunberg gesagt: „Wenn du nicht nach China gehst, um es zu tun, bedeutet das nichts.“

Dennoch ist Europa zu egoistisch.
Ich habe einmal eine Filiale in Italien eröffnet. Ich habe Italien geliebt.
Ich liebte Paris genauso wie Woody Allen.
Aber meine Wertschätzung für sie ist stark gesunken, auch als Frankreich in Wuhan das P4-Institut baute.

Die Anwesenheit von Kenzaburo Oe, der die Franzosen usw. gelobt und Japan gründlich selbst gegeißelt und erniedrigt hat, ist ebenfalls ein Faktor für den Niedergang ihres Ansehens.

Eine der bedeutendsten Rotlichtzonen der Nachkriegszeit befand sich in Deutschland.
Nur zwei Nationen auf der Welt praktizieren weiterhin den Nationalsozialismus im Namen der antijapanischen Erziehung, und sie nutzen weiterhin bis zum Äußersten die erfundenen Artikel des Asahi Shimbun, der verabscheuungswürdigsten und dümmsten Zeitung der Welt, und um die antijapanische Erziehung fortzusetzen. Japanische Propaganda wie die „Trostfrauen“ und ähnliches Kauderwelsch.

Deutschland ist so abscheulich, dass etwa die Hälfte seiner Bürger darin verwickelt ist.
Mit anderen Worten: Es ist keine Übertreibung zu sagen, dass Deutschland die heuchlerischste Nation der Welt ist, und die japanischen Linken sagen: „Lernen Sie von Deutschland.“
Diese Faktoren haben dazu geführt, dass sich meine Gefühle gegenüber Europa halbiert haben.
Dieser Artikel wird fortgesetzt.

 

2024/2/13 In Kyoto


siguen manteniendo sus respectivos regímenes, el nazismo, en nombre

2024年02月19日 16時53分05秒 | 全般

Sobre la hipocresía y la comunidad internacional representada por las Naciones Unidas, etc.
21 de febrero de 2022

Como saben los lectores, a menudo he hablado de la hipocresía y de la comunidad internacional representada por las Naciones Unidas y otras organizaciones, no sólo al pueblo del Japón sino también a personas de todo el mundo.
Desde su aparición en julio de 2010 como "El tocadiscos de la civilización", se han publicado innumerables capítulos sobre este tema.
Hemos editado algunos de los capítulos más recientes y los publicaremos en inglés y japonés.

No es exagerado decir que Alemania es, en una palabra, una nación de hipocresía (pseudomoralismo).
China y Corea del Sur, países de "mal insondable" y "mentiras engañosas", son estados totalitarios que continúan practicando el nazismo en nombre de la educación antijaponesa.
El "mal insondable" y las "mentiras plausibles" utilizan la hipocresía.
Se multiplican con la hipocresía como anfitrión.

La ONU es una organización cuya existencia misma se basa en la hipocresía.
No es exagerado decir que todo lo que hacen bajo la apariencia de "recomendaciones" es hipocresía.
El hecho de que las recomendaciones de la ONU se hayan hecho a Japón, por supuesto, es una prueba de ello.
El hecho de que se haya hecho poco respecto de China y Corea del Sur es prueba de ello.
El hecho de que la ONU no haya hecho ninguna recomendación sobre la enorme contaminación del aire en China es prueba de ello.

No es exagerado decir que el genocidio contra el pueblo uigur, que es más atroz e inhumano que el de los nazis, tampoco ha sido recomendado.
La ONU no ha emitido ninguna recomendación sobre la investigación sobre el origen del virus de Wuhan.

El Asahi Shimbun y sus editorialistas, académicos, los llamados abogados de derechos humanos, figuras culturales y grupos cívicos han colocado a la ONU por encima de Japón.
Por lo tanto, se aprovecharon plenamente de Alemania. Alemania también fue utilizada voluntariamente por ellos.
Como resultado, se creó la increíble realidad de que la mitad del pueblo alemán tenía una ideología antijaponesa.

No es exagerado decir que Japón, que gobernó el Asahi Shimbun hasta agosto de 2014, también era una nación de hipocresía (pseudomoralismo).
Es por eso que el Asahi Shimbun y sus editoriales cerebritos, académicos y las llamadas figuras culturales han estado diciendo con seriedad que deberíamos aprender de Alemania y demás.

El plato giratorio de la civilización es la providencia de Dios.
La ONU, las personas antes mencionadas, China y la península de Corea están en contra de la providencia de Dios.
Ellos son quienes han creado el mundo peligroso e inestable en el que vivimos hoy.

Me sentí bastante horrorizado por la noticia de que el candidato del PLD perdió (aunque por un estrecho margen) en las elecciones suplementarias para la Cámara de Consejeros de la prefectura de Shizuoka.
Esto se debe a que los habitantes de la prefectura de Shizuoka acaban de dar una victoria a Kawakatsu, que intenta bloquear el inicio de la construcción del Shinkansen lineal y dar a China, que ha robado la tecnología relacionada a JR, el estatus de primer país en mundo para abrir una línea Lineal Shinkansen.
Los habitantes de la prefectura de Shizuoka no sólo son cómplices del plan de China de subcontratar la construcción del Shinkansen lineal al resto del mundo, sino que también le han dado la victoria a Kawakatsu, que es el primero de los "idiotas" que han sido " "útil" para China.
(Nota del autor: Se utiliza de la misma manera que la palabra "tonto", que es el término preferido de Kawakatsu cuando calumnia a otros.

Pero esta columna no tolerará tal tontería, ni quedará horrorizada para siempre por el resultado anterior.
La razón por la que el Primer Ministro Kishida perdió a pesar de sus dos viajes a la prefectura de Shizuoka para pronunciar discursos de apoyo es evidente.
La derrota fue inevitable, provocada por el eslogan del primer ministro Kishida: "Tengo oídos para oír".
El primer ministro puso en práctica las famosas palabras de Nomura: "No existe la pérdida misteriosa".
Se atrevió a decir algo tan obvio como "tener oídos para oír" a causa de la mayor derrota de la guerra.
Los "idiotas útiles" de China y de la península de Corea siguen atacando los informes inventados de Morikake por el periódico Asahi Shimbun, que se basan en su odio hacia el ex Primer Ministro Abe.
El primer ministro Kishida, cuyo defecto fatal fue la indecisión, respondió a esta locura con ese defecto.
En otras palabras, fue porque el primer ministro Kishida desconocía por completo que había caído en su trampa en ese momento.
En cuanto a qué tipo de discurso habría pronunciado, lo discutiré más adelante.
Este artículo continúa.

Kawakatsu criticó a fondo, o más bien ridiculizó, al gobierno del PLD y a la nación de Japón y dio pleno apoyo a los candidatos de la oposición del Partido Democrático Constitucional de Japón (PDJ), el Partido Comunista y otros partidos.
Kishida no era consciente de que el papel de su primer ministro era criticar a fondo a este hombre.
Por eso perdió la carrera.
Si Kishida, como primer ministro de Japón, hubiera dicho al pueblo de la prefectura de Shizuoka: "Esta elección es para preguntarles si y

¡Apoyas a Japón o China! "
Habría ganado por abrumadora mayoría contra un estrecho margen de derrota.

Kishida.
Lo antes posible, sería útil que te dieras cuenta de que las palabras "te escucharé" son hipocresía y caen en su trampa.
Usted es el primer ministro de Japón, ¡así que tenga algo de claridad!

Esta mañana, 18/03/2017, la portada del periódico Asahi Shimbun publicaba, en las cartas más significativas y extensas, la conclusión de que el accidente nuclear "podría haberse evitado".
Luego, utilizaron la página 2, la página 33 y la página 35, un total de 4 páginas, para atacar al gobierno y a TEPCO.
El artículo estaba escrito como si intentaran demostrar que tenían razón como si estuvieran ganando.
Pero este artículo fue el que demostró que eran tontos.
No saben que el fallo judicial destruyó la base de su oposición a la energía nuclear, de la que el Asahi Shimbun es abanderado.
En otras palabras, era un mensaje definitivo de que no eran más que intelectos japoneses de segunda categoría.
Tatsuru Uchida, un supuesto erudito al servicio del Asahi Shimbun, dijo: "En comparación con los periódicos occidentales de alto nivel, el Asahi Shimbun está al nivel de un niño de jardín de infantes.
Dio en el clavo cuando dijo esto.

El accidente nuclear podría haberse evitado; en otras palabras, se pueden prevenir los accidentes nucleares.
La decisión del tribunal rechazó la lógica de Asahi Shimbun y Mizuho Fukushima, que se habían opuesto absolutamente a los accidentes nucleares porque no podían evitarse.
No son conscientes de que se ha demostrado que su lógica es falsa.

Tras el accidente de Fukushima, Corea del Sur decidió aumentar en 17 el número de reactores nucleares.
China decidió aumentar varias veces el número de nuevos reactores nucleares.
Mientras que la industria nuclear y la investigación nuclear de Japón se dirigen a un fuerte declive debido a Naoto Kan, Masayoshi Son, Mizuho Fukushima, el Asahi Shimbun y otros, China está estableciendo rápidamente departamentos de investigación nuclear en más de 50 universidades y atrayendo excelentes recursos humanos.

China pretende liderar el mundo en el campo de la energía nuclear.
La decisión, que Asahi informó como si estuviera orgullosa de haber ganado, demuestra que estos dos países tienen razón y que lo que los cuatro partidos mencionados han estado haciendo es una idea tonta que está engañando a la nación.
Esto demuestra cuán llenos de pseudomoralismo han estado Asahi y otros.
Este artículo es también (por primera vez en el mundo) la verdad que le contaré al mundo.
El lector astuto verá que mi editorial ha demostrado ser correcta, incluso por parte del poder judicial.

Ahora, entre las transmisiones de los playoffs de las Grandes Ligas, saltó la noticia.
Un hombre elegido candidato del partido gobernante en las elecciones presidenciales de Corea del Sur dijo lo siguiente.
"Superaremos a Japón, nos uniremos a las filas de las naciones avanzadas y lideraremos el mundo".
Esta afirmación muestra que necesitan aprender dónde residen sus deficiencias.
Al menos, nada es posible en este país hasta que se cambie la educación antijaponesa, o al menos el nazismo, iniciada por Syngman Rhee después de la guerra (un sustituto ridículo).
No entienden que la cultura, el arte y el aprendizaje son imposibles.

En respuesta al reciente discurso político del Primer Ministro Kishida, Corea del Norte anunció a través de su transmisión estatal que el tema de los secuestros ha terminado por completo.
Las Naciones Unidas permiten que un país así sea miembro y no permiten que un país democrático como Taiwán sea miembro.
La ONU tiene como miembros permanentes a China, posiblemente la peor dictadura de la historia, y a la dictadura de Putin, Rusia.
Las tonterías de la ONU y de la comunidad internacional también están en su punto más alto.

Corea del Sur, mencionada anteriormente, ha continuado sus 75 años de educación antijaponesa, o nazismo, desde el período de posguerra hasta la actualidad, incluso en el siglo XXI.
Jiang Zemin inició China para distraer al público del incidente de la Plaza de Tiananmen.
China sigue practicando el nazismo en nombre de la educación antijaponesa en el siglo XXI.
Las Naciones Unidas y la comunidad internacional han sido extremadamente imprudentes al permitir que esto continúe.

No es exagerado decir que Alemania es el país más hipócrita del mundo.
Por lo tanto, aprovechando la propaganda antijaponesa de Corea del Sur y China, han estado llamando a Japón un país que ha cometido crímenes equivalentes a los de los nazis, etc., y la mitad de la población alberga una ideología antijaponesa.

Los medios y académicos japoneses que dicen: "Aprendan de Alemania", etc., se han vuelto muy tontos.
Precisamente el otro día, Greta Thunberg informó que unos jóvenes alemanes participaron en una jornada de concienciación medioambiental en Alemania, y los medios de televisión japoneses lo informaron como si fuera una acción 100% correcta, sin ninguna crítica.

Probablemente sea una niña que vive en Suecia, lejos de China, y en realidad es una marioneta de China.
Probablemente nunca haya visto un gráfico de contaminación del aire de China.
Nació y creció en Suecia, una

Este país no es azotado frecuentemente por arena amarilla cada año.
Por supuesto, nació y creció en Suecia, un país donde los niños no contraen la enfermedad de Kawasaki causada por el DSS.
Incluso ahora ni siquiera sabe que China es un país que produce más del 30% del dióxido de carbono del mundo, lo que supone un problema para ella y sus amigos.
¿Sabe lo que está haciendo?
En otras palabras, una chica que parece un montón de hipocresía está celebrando un evento de ignorancia e hipocresía en Alemania, que es posiblemente la nación más hipócrita del mundo.

Cuando los primeros Beatles estaban en su expedición alemana, Hamburgo era la zona de prostitución más extensa del mundo de la posguerra.

China y Corea del Sur, las dos únicas naciones antijaponesas del mundo, siguen manteniendo sus respectivos regímenes, el nazismo, en nombre de la educación antijaponesa.
Corea del Sur lo viene haciendo desde la posguerra hasta la actualidad.
China lo inició para distraer a su pueblo del incidente de la Plaza de Tiananmen.
En otras palabras, China y Corea del Sur siguen produciendo nazistas en masa en el siglo XXI por las mismas razones y de la misma manera que Hitler y los nazis, al continuar educando a su pueblo para humillar a otros pueblos y promover la superioridad de sus pueblos. gente.
Es Alemania la que ha estado alimentando su propaganda antijaponesa.

¿Con qué propósito?
Encubrir los crímenes de los nazis y hacer que Japón parezca un país que cometió los mismos crímenes que los nazis.
Alemania y el pueblo alemán son una nación increíblemente hipócrita donde aproximadamente la mitad de la población tiene creencias antijaponesas.

Alemania es un país que está feliz de televisar la masacre de Nanking, la historia de John Rabe y otros ex mentirosos nazis, cada año a finales de año.
La comunidad internacional y las Naciones Unidas, que siguen ignorando esta situación, no están capacitadas para hablar de verdad, justicia, derechos humanos, etc.
Los medios de televisión japoneses informaron sin críticas sobre el evento de Greta en Alemania.

No es exagerado decir que los medios de televisión japoneses tratan de "bromar" y "pseudomoralismo".
En un momento en que las posibilidades de Japón de tener su primera primera ministra son las más altas, los medios de comunicación están siguiendo los deseos de China al obstruir descaradamente la cobertura de la Sra. Sanae Takaichi para evitar que se convierta en primera ministra.

Es una prueba clara de que sus informes anteriores sobre las mujeres sólo se han utilizado para criticar y atacar al gobierno japonés.
Si los medios de televisión estuvieran cuerdos, le habrían comentado a Greta Thunberg: "Si no vas a China para hacerlo, no significa nada".

Aun así, Europa es demasiado egoísta.
Una vez abrí una sucursal en Italia. Me encantaba Italia.
Amaba París tanto como Woody Allen.
Pero mi aprecio por ellos se ha desplomado, incluso cuando Francia construyó el instituto de nivel P4 en Wuhan.

La presencia de Kenzaburo Oe, que ha elogiado a los franceses, etcétera, y que ha autoflagelado y degradado profundamente a Japón, también es un factor en el declive de su reputación.

Una de las zonas de luz roja más importantes de la posguerra se encontraba en Alemania.
Sólo dos naciones en el mundo continúan practicando el nazismo en nombre de la educación antijaponesa, y continúan utilizando al máximo los artículos inventados del Asahi Shimbun, el periódico más despreciable y estúpido del mundo, y continúan la lucha antijaponesa. Propaganda japonesa como las mujeres de consuelo y otras tonterías similares.

Alemania es tan vil que aproximadamente la mitad de sus ciudadanos están involucrados en ello.
En otras palabras, no es exagerado decir que Alemania es la nación más hipócrita del mundo, y los izquierdistas japoneses han estado diciendo: "Aprendan de Alemania".
Estos factores se han combinado para reducir a la mitad mis sentimientos hacia Europa.
Este artículo continúa.

 

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