LGBTとは何の意味なのか知らなかったのですが、性的少数者のことなんですね。私は男性ですが、性的対象として男性を好きになったことは一度もありません。そういう意味では性的少数者ではないのでしょう。
【上司や同僚がＬＧＢＴなのは「嫌」35％ 理解進まず 連合が1000人意識調査】
連合が働く人千人を対象に、ＬＧＢＴと呼ばれる性的少数者に関する意識を尋ねたところ、上司や同僚が同性愛者や両性愛者だったら「嫌だ」「どちらかといえば嫌だ」と感じる人が計35.0％に上った。職場の理解が進んでいない様子がうかがえる。女性より男性、若年層より年代が高い方が、嫌だと答えた人の割合が多かった。
ＬＧＢＴに関し、暴言や嫌がらせなどのハラスメントを職場で見たり聞いたりした人は22.9％いた。配置変更などの差別的な取り扱いも11.4％が見聞きしたことがあった。
職場での差別については81.0％が「なくすべきだ」とした一方、15.9％は「なくさなくてもいい」と答えた。
心と体の性が一致しないトランスジェンダーに関しては、26.3％が嫌だとした。手洗いや更衣室の利用への配慮を尋ねた質問（複数回答）には47.2％が「性自認に基づく利用ができるよう話し合う」と回答した。「特に配慮は必要ない」も27.0％あった。
ＬＧＢＴの当事者は全体の8.0％。電通が2015年に行った調査（7.6％）とほぼ同じだった。連合の調査は16年６～７月、インターネットを通じて20～59歳の男女労働者に聞いた。〔共同〕
(2017/1/8 日経新聞)
コレに関して「パチ倒さん」がこのようにコメントしてます。
（「彼らは被害者プレイがお気に入りのようで」2017年1月8日作成 から、以下抜粋）
共同通信の配信記事ですが、
この手の記事を見る度にブログ主は違和感を感じます。
常に「理解が進む」という言葉の意味を「完全に受け入れる事」
というロジックで書いているからです。
そういう存在がいるのは知ってるよ、でも俺はあまり好きじゃない。
そういう存在がいても別に気にしないよ。
どちらの意見も有りだろうとブログ主は考えます。
日本でのLGBT運動の後ろにいるのは解放同盟と在日です。
差別というものを固定化することによって利権を作ってきた連中で
差別が無くなったら生きていけなくなるので差別を続ける本当の差別主義者です。
以前も書いていますが、日本は江戸時代に衆道小説が流行ったりするなど
キリスト教圏と違ってゲイについてかなり緩い国でした。
その後衆道は静かになっていきますが、無くなることはなく
日本では現在まで棲み分けてきました。
キリスト教圏のように弾圧してきた歴史があって
その負い目に付け込んで拡大しているLGBT運動に乗っかろう
というのが日本のLGBT運動であって、
こんなものに乗っかっている市長とか区長がいますが、
バカじゃねーの？としか言えません。
「そういう存在がいるということを認識しておいてくれ。」
これだけでいいと思います。
今のLGBT運動のように特権を認めろというのは
解同や在日が特権を作って聖域化させてそれを拡大させてきた運動と作り方が一緒です。
理解していることとその主張を全面的に受け入れる事がイコール
というアンケート調査はあまりにも露骨で恣意的としか言えません。
（抜粋終わり）
パチ倒さんが言われている事って、私（♂）を含む多くの男性たちが「男性を性的対象と見ている男性たち」に対して「ちょっとキツいなぁ」と思う正直なところを代弁されていますね。そこを「性的少数者を全てを認めろ！」と言われても、そりゃ厳しいわとなるのは当たり前なんです。だからこそ「LGBTが存在していることはわかったよ。」の一言で十分だと言うことです。
反日パヨクでは朝日新聞と引けを取らないクソ新聞で有名な北海道新聞でも、同じ時期に同じことを書いてます。これってマスゴミ同士で何か企んでるかもしれません。以前もここで書きましたが、マスゴミが同時に同じ事を書いて騒いでいる時は要注意、ですからね。
「あすへの指針 「違い」認め合う寛容さを」01/10 08:50（北海道新聞社説）
※以下抜粋
■認知望む性的少数者
ＬＧＢＴ（性的少数者）と呼ばれる人たちも、「違い」を広く受け入れられているとは言い難い。
東京都世田谷区が昨年、全国のＬＧＢＴ約千人に行った調査では、「同性同士のパートナーやその家族も、法律上のパートナー、家族であると認めてほしい」と望む声が約７０％にも上った。
注目したいのは、それに応えようとする自治体の動きである。
東京都渋谷区は１５年、同性カップルを結婚に相当する関係と認め、証明書を出すパートナーシップ制度を全国で初めてつくった。
世田谷区や兵庫県宝塚市、那覇市などが続き、札幌市も新年度に導入する方針を固めたという。
証明書に法律上の効力はないが、公的に承認することで、死亡保険金の受取人にパートナーを指定できるサービスなどが出てきた。配偶者同様の福利厚生を受けられるようにした企業もある。
同性カップルの権利を保障したり、登録制度を持つ国・地域は欧州などに少なくない。
自治体などのこうした対応は、世界規模の視点で考え、それを具体的に地域政策に落とし込む「グローカル」（グローバルとローカルを掛け合わせた造語）の好例と言える。
障壁を取り払わねば
障害や性差、境遇の違いを包み込む社会とは、どういうものか。
ひとつの指針が、障害者権利条約の中にある。
障害者が暮らしにくく、不利益を受けているのは、障害者のニーズに応えていない社会の未成熟に原因があるとの考えだ。
たとえば、脚に障害のある人が建物を利用しにくい場合―。それは障害が原因ではなく、段差がある、エレベーターがないなどの建物の構造に問題（社会的障壁）があるという捉え方である。
視点を変えれば、社会のさまざまな欠陥が見えてくる。障害者にとどめず、あらゆる人々に広げて、障壁を取り払う具体的な取り組みを加速させたい。
それが、包摂社会への足がかりになろう。
（抜粋終わり）
こうやって私を含む性的少数者ではない人たちの素直な感覚と、日経と北海道新聞が同時期に書いているという事実を並べて俯瞰してみると、新聞社が何か恣意的な狙いを持って書いていると見ても差し支えないでしょう。こういうことをやっているから若い人が新聞やテレビに幻滅し、ますます既得権益（あまり好きな言葉じゃないですが）を持っているマスゴミから離れていっているんだと思います。
【上司や同僚がＬＧＢＴなのは「嫌」35％ 理解進まず 連合が1000人意識調査】
連合が働く人千人を対象に、ＬＧＢＴと呼ばれる性的少数者に関する意識を尋ねたところ、上司や同僚が同性愛者や両性愛者だったら「嫌だ」「どちらかといえば嫌だ」と感じる人が計35.0％に上った。職場の理解が進んでいない様子がうかがえる。女性より男性、若年層より年代が高い方が、嫌だと答えた人の割合が多かった。
ＬＧＢＴに関し、暴言や嫌がらせなどのハラスメントを職場で見たり聞いたりした人は22.9％いた。配置変更などの差別的な取り扱いも11.4％が見聞きしたことがあった。
職場での差別については81.0％が「なくすべきだ」とした一方、15.9％は「なくさなくてもいい」と答えた。
心と体の性が一致しないトランスジェンダーに関しては、26.3％が嫌だとした。手洗いや更衣室の利用への配慮を尋ねた質問（複数回答）には47.2％が「性自認に基づく利用ができるよう話し合う」と回答した。「特に配慮は必要ない」も27.0％あった。
ＬＧＢＴの当事者は全体の8.0％。電通が2015年に行った調査（7.6％）とほぼ同じだった。連合の調査は16年６～７月、インターネットを通じて20～59歳の男女労働者に聞いた。〔共同〕
(2017/1/8 日経新聞)
コレに関して「パチ倒さん」がこのようにコメントしてます。
（「彼らは被害者プレイがお気に入りのようで」2017年1月8日作成 から、以下抜粋）
共同通信の配信記事ですが、
この手の記事を見る度にブログ主は違和感を感じます。
常に「理解が進む」という言葉の意味を「完全に受け入れる事」
というロジックで書いているからです。
そういう存在がいるのは知ってるよ、でも俺はあまり好きじゃない。
そういう存在がいても別に気にしないよ。
どちらの意見も有りだろうとブログ主は考えます。
日本でのLGBT運動の後ろにいるのは解放同盟と在日です。
差別というものを固定化することによって利権を作ってきた連中で
差別が無くなったら生きていけなくなるので差別を続ける本当の差別主義者です。
以前も書いていますが、日本は江戸時代に衆道小説が流行ったりするなど
キリスト教圏と違ってゲイについてかなり緩い国でした。
その後衆道は静かになっていきますが、無くなることはなく
日本では現在まで棲み分けてきました。
キリスト教圏のように弾圧してきた歴史があって
その負い目に付け込んで拡大しているLGBT運動に乗っかろう
というのが日本のLGBT運動であって、
こんなものに乗っかっている市長とか区長がいますが、
バカじゃねーの？としか言えません。
「そういう存在がいるということを認識しておいてくれ。」
これだけでいいと思います。
今のLGBT運動のように特権を認めろというのは
解同や在日が特権を作って聖域化させてそれを拡大させてきた運動と作り方が一緒です。
理解していることとその主張を全面的に受け入れる事がイコール
というアンケート調査はあまりにも露骨で恣意的としか言えません。
（抜粋終わり）
パチ倒さんが言われている事って、私（♂）を含む多くの男性たちが「男性を性的対象と見ている男性たち」に対して「ちょっとキツいなぁ」と思う正直なところを代弁されていますね。そこを「性的少数者を全てを認めろ！」と言われても、そりゃ厳しいわとなるのは当たり前なんです。だからこそ「LGBTが存在していることはわかったよ。」の一言で十分だと言うことです。
反日パヨクでは朝日新聞と引けを取らないクソ新聞で有名な北海道新聞でも、同じ時期に同じことを書いてます。これってマスゴミ同士で何か企んでるかもしれません。以前もここで書きましたが、マスゴミが同時に同じ事を書いて騒いでいる時は要注意、ですからね。
「あすへの指針 「違い」認め合う寛容さを」01/10 08:50（北海道新聞社説）
※以下抜粋
■認知望む性的少数者
ＬＧＢＴ（性的少数者）と呼ばれる人たちも、「違い」を広く受け入れられているとは言い難い。
東京都世田谷区が昨年、全国のＬＧＢＴ約千人に行った調査では、「同性同士のパートナーやその家族も、法律上のパートナー、家族であると認めてほしい」と望む声が約７０％にも上った。
注目したいのは、それに応えようとする自治体の動きである。
東京都渋谷区は１５年、同性カップルを結婚に相当する関係と認め、証明書を出すパートナーシップ制度を全国で初めてつくった。
世田谷区や兵庫県宝塚市、那覇市などが続き、札幌市も新年度に導入する方針を固めたという。
証明書に法律上の効力はないが、公的に承認することで、死亡保険金の受取人にパートナーを指定できるサービスなどが出てきた。配偶者同様の福利厚生を受けられるようにした企業もある。
同性カップルの権利を保障したり、登録制度を持つ国・地域は欧州などに少なくない。
自治体などのこうした対応は、世界規模の視点で考え、それを具体的に地域政策に落とし込む「グローカル」（グローバルとローカルを掛け合わせた造語）の好例と言える。
障壁を取り払わねば
障害や性差、境遇の違いを包み込む社会とは、どういうものか。
ひとつの指針が、障害者権利条約の中にある。
障害者が暮らしにくく、不利益を受けているのは、障害者のニーズに応えていない社会の未成熟に原因があるとの考えだ。
たとえば、脚に障害のある人が建物を利用しにくい場合―。それは障害が原因ではなく、段差がある、エレベーターがないなどの建物の構造に問題（社会的障壁）があるという捉え方である。
視点を変えれば、社会のさまざまな欠陥が見えてくる。障害者にとどめず、あらゆる人々に広げて、障壁を取り払う具体的な取り組みを加速させたい。
それが、包摂社会への足がかりになろう。
（抜粋終わり）
こうやって私を含む性的少数者ではない人たちの素直な感覚と、日経と北海道新聞が同時期に書いているという事実を並べて俯瞰してみると、新聞社が何か恣意的な狙いを持って書いていると見ても差し支えないでしょう。こういうことをやっているから若い人が新聞やテレビに幻滅し、ますます既得権益（あまり好きな言葉じゃないですが）を持っているマスゴミから離れていっているんだと思います。
