新聞業界がいよいよピンチか

　以前から既存マスゴミ（新聞、テレビ）は反日サヨクであることは繰り返し述べてきました。それがついに追い詰められるのでしょうか（今回の件は新聞業界に限りますが）。それにしても胸熱です。



　新聞社の押し紙や残紙のことは、まだそれほど広く知られていないので、これはもう全力で拡散するしかないでしょう。普通に考えれば公正取引委員会が処理すべき案件です。新聞が狂ったように叩く「談合」も公正取引委員会が登場することになりますが、新聞社が逆に公取にやられる立場になるかもしれない。

　今後どうなることやら。推移を見守っていきたいです。