メディアの世論調査の恣意性にはあきれ果てる？！
洗脳御用メディアの断末魔の実態！！
そこまでしても利権守護の理由とは？！
それにしても
頭隠しても尻隠さずの醜態・・・・。
もはや世論調査の体を為していない。実際、これなら、聞き取り調査など手間を掛けず、いきなり捏造した方がバレずに済むだろうに・・・。 醜態と言わずして何というか？
ところが、後生大事に一応形式だけは踏襲するものだから、調査対象者からボロが出るのである。世論調査の質問内容が、実に恣意的で、いい加減で、選択政党名も特定政党を除外する蛮行が繰り広げられているらしい。
はじめから、結果ありきの世論調査だ。インチキだ！
それで結果とどう一致させる事が出来るだろうか？ これで一致したら、選挙そのものが不正選挙以外に考えられない蛮行であろう。
たとえば、
【転載開始】小島直人
http://twtr.jp/user/mkt5126/status/276383274383851521
先ほど、読売新聞の世論調査だと称する男から電話がかかってきた。 コンピューターで無作為に選んだそうだが、問題はその先で、所帯で一番年長者だけの意見を聞きたいというのだ。 はは～ん、これが読売スタイルね、、そりゃ、一番の年長者ばかりに意見を聞けば、ああなるわよね～、流石ゴミ売新聞
2012/12/05 13:30:07ちょこ
http://twtr.jp/user/mkt5126/status/276695059074793472
今日、母が世論調査の電話を受けたが、自民と民主しか選択肢がなかったらしい。 『お母さんは、未来の党を選択したかったのに、選択肢が自民と民主だけなんて、ふざけてる！世論調査じゃないじゃない！』とご立腹。 しょうがないから『決めてない』を選択したらしい。世論調査なんて辞めたらいい！
2012/12/06 15:55:28【転載終了】
こんなのは、氷山の一角。調べたらいくらでも出てくる。
【転載開始】https://twitter.com/search?q=%E4%B8%96%E8%AB%96%E8%AA%BF%E6%9F%BB&src=typd
【拡散】motomura_nobuko: 世論調査の電話が来て母がでた。◆衆議院選挙では何党に投票しますか？とコンピュータの声。民主、自民、公明、みんな、その他。「その他の人はゼロを押してください」と言われたのでゼロをおしたら、ブチッと電話がきれた。 【転載終了】
検証していくときりがないから、ご各位でご確認いただくとしよう。
要は、情報の漏洩は、ネット時代には防ぎようがない。誰しもツイッター、SNSの時代であることをメディアは感づいていない？
そんなことはなかろう。背に腹は代えられないのであろう。それだけ見境がなくなっている事を示している。
【転載開始】「世論調査の数字はインチキ」鳥越俊太郎氏が激白
Posted on 2012年7月20日 | in マスメディア, 国内 | by 山中武
「毎日新聞の記者時代の経験ですが、例えば、選挙に関する世論調査の結果を
発表する前に選挙の担当者が数字を“調整”するのをしばしば見てきた。
担当者が取材で掴んだ選挙区情勢と違うという理由です。
そういった裏事情を知っているので、私自身は世論調査の数字を疑っています」
http://www.news-postseven.com/archives/20120720_130805.html
選挙の世論調査で報じられる世論調査の結果に違和感を覚える人が多い。
周りの人々と 話しても、とてもそんな結果になるとは思えない。
ところがマスコミが勝手に捏造していただ けと暴露されてしまった。
これでは世論調査の数字は、本当に“民意”といえるのだろうか。【転載終了】
今に始まったことではないだろうが、今は即座にバレルのである。後は、時間の問題だな！！
【転載開始】2012年12月 8日 (土)
１２月１６日に投開票日を迎える第４６回衆議院総選挙において、
日本の主権者国民は、
まず、投票に参加しなければならない。
投票率が７割で、得票率が３割の政党が政権を握るということは、全有権者の２割の国民の意思で国政が支配されることを意味する。
残りの８割が反対意見を持っていても、ルールとして、議会多数派が政権を担うから、国民の２割の意向で、好き放題にやられてしまう。
この事態を回避するには、まず、すべての国民が必ず投票所に足を運び、必ず投票することが必要だ。
その際に重要なことは、今回の選挙が
であることを正しく認識することだ。
原発・消費税・ＴＰＰ
の三つの問題について、主権者国民が判断する。
自分の判断を確実に実行する政党に一票を投じるべきだ。政党の方針と異なる主張を示す候補者がいるが、一番信用できない。
仮に当選して、その人物が党の方針を変更させる権限を持っているわけではない。
選挙の票欲しさに、単に無責任なことを口走っているだけだ。
大事なことは、政党の方針が明確であるのかどうか。
その政党が主権者国民を騙すことのある政党であるのかどうか。
ここを吟味して、間違いのない政党に一票を投じるべきだ。１２月７日夕刻、地震があった。マグニチュード７を超える大きな地震で、東北地方および関東地方で震度５が観測され、１メートルを超す津波が襲来した。
昨年の東北地方太平洋沖地震の余震であると発表された。
この規模の地震が２０１１年３月３日地震の余震として発生するのだ。
今後も、大規模な地震がいつ発生するか分からない。
「活断層の上のジャパン」
である。この国で、福島の経験を経て、なお原発を推進するのは狂気の沙汰だ。
報道ステーションでの党首討論で、ラスト３分の局面で古館伊知朗が原発問題を取りだした。
憲法問題などの前に、じっくり時間をかけて原発を取り上げるべきだろう。
安倍晋三に全体の半分近くの時間を付与し、原発問題で未来に十分な時間を配分しない。
不正極まりない番組進行だ。
しかも、古館は未来の嘉田代表に、使用済み核燃料の最終処分場をどうするのかだけを聞いた。嘉田代表は、「その前に」と前置きをして、地震があり、原発を稼働させることは危険であることを強調した。古館は、しつこく使用済み燃料の最終処分場の話を問う。
嘉田代表は、最終処分の方法が確立していないのに、次々と使用済み核燃料を生み出すことがおかしいと切り返した。
適切な切り返しだったが、古館の狙いは明白だ。
討論の最終場面で、嘉田代表が返答に窮する場面を作ろうとしたのである。
これが日本のマスゴミの現状だ。
「未来」の公約発表の日、中央高速のトンネル崩落事故にかこつけて、「未来」公約をほとんど報道しなかったことも意図的である。
事故そのものが偶発事故であったのかをも疑う必要があるだろう。
ある報道機関の電話での世論調査で、支持政党が「未来」だと答えると、質問者が「その前の支持政党は」と聞いてきたという。
このやり取りで、支持政党を「未来」とせずに、「その前の支持政党を聞いて得た党名をカウントしているようだ」との情報も入っている。
メディア世論調査では、明白に「未来」の数値に操作が行われている。
日本の主権者国民の過半数が「原発ゼロ」と「消費税増税反対」を支持している。
当然のことながら、「未来」支持者が多数である。
それにもかかわらず、マスメディア＝マスゴミは、「未来」支持率を極端に低く発表している。
「ウソから出たまこと」を期待しているのだろう。
現に、１２月２日に実施された三重県桑名市長選では、日本未来の党の嘉田由紀子代表が塾長を務める未来政治塾の塾生である伊藤なるたか氏が圧勝した。
しかし、メディアは当選した伊藤氏が未来政治塾の塾生であるという重要事実を一切報道していない。
メディアは「日本未来の党」の支持率を人為的に、著しく低く公表していると見られる。
「日本未来の党」が選挙で勝利したという情報が流布されることは、絶対にまずいのだ。
もし、メディアが「日本未来の党」を、これまでの大阪維新のように報道するなら、すさまじいブームが巻き起こっているだろう。
「日本未来の党」が３００選挙区に候補者を擁立するなら、衆院単独過半数を獲得してもおかしくないと思われる。
このような事態を恐れて、マスメディアは「日本未来の党」報道を封印し、世論調査数値を捏造して発表しているのだと思われる。
この人為的な操作の影響は二通りの出方がある。
何も考えない有権者は、メディア放送に流される傾向を持つ。
メディアが有利だとする側に付和雷同で加担する傾向が強い。
しかし、逆に、脱原発・反消費税増税・反ＴＰＰの判断を固めている有権者は、「日本未来の党」に対する支持をより強めると考えられる。「北風と太陽」の北風に対して、旅人が必死に外套を握りしめる行動が取られるわけだ。
日本の主権者国民はマスゴミの情報誘導に絶対に流されてはならない。
選挙のあと、驚くべき結果を見せつけてやるのだ。【転載終了】
