スタンフォード大学 西教授のインタビュー動画が、
YouTubeで公開されてので掲載する・・・。
同時に、
コメントも要求されたので、
下載しておいた・・・！
アベノミクスが、国際金融資本グループの容認の元に実行されていることは、誰の目にも明らかだ。それをインタビュー動画でも追認できる。
日本の政策決定権は、日本にあって日本ではない。残念ながら、それは事実である。
アベノミクスが、世界の批判を免れ、易々と実行されているのは、まさしく、容認された結果であろう事は窺い知れることである。その目的とは何か？
それは、新世界秩序（NWO)に沿うためのものである。新世界秩序（NWO)とは、国民国家（Ｎａｔｉｏｎ State）を廃止して、新たな世界政府を樹立することに究極の目的がある。知れたことである。
そのための戦争・紛争・混乱の世界を生み出すためのものだ。経済の破壊もその中に含まれる。経済の破壊の目的は、国民国家（Ｎａｔｉｏｎ State）の破壊である。国家が、国民を守れない状態にすることが、世界政府の樹立を促すのだ。
勿論、世界政府というのは、金融資本家グループによる企業権力支配である。まさしく、TPPはそのための国際取り決めだ。
経済の破壊は、国家に過大の負債を負わすことにある。国家の負債は、国民の資産であるが、国家を経由して、債権者は軍産複合体や、彼らの支配した国際企業群となるようし向けるのだ。そのための戦争である。そのための福祉・医療・エネルギー・食料である。
いずれも彼らの支配下にある。
破綻させるのは簡単だ。貨幣をジャブジャブ発行し、政策資金として国家がばらまくことで済む。戦争程、その典型はない。戦争に限らず、政策資金としての予算だ。全ては最終的に支配下企業にばらまかれる。残ったのは、国債という国家の負債だ。
日本の場合、国債の引き受けは国内だから安全だというのは、もう遅い。郵政民営化に見られるように、私企業化すれば、株式支配される。銀行の外資率が高まっているように、間接外債と同じになる。
そのための布石であると考えると、アベノミクスの本質がかいま見られる。そう考えると、アベノミクスはアベノリスクとなる。民間の実需が高まらないと、必ずそういうことになるのである。
この機会に一旗揚げようとする者は、総本山の国際金融資本に媚びを売るであろう。彼らの軍門に下ることを意味する。現在、官僚、企業に散見されるのである。それを見過ごすことは出来ない。いわゆる売国奴と言われる輩である。
コメントには、そうならないための基本的な考えを書いたつもりである。
アベノミクスの真実 全編（スタンフォード大学 西教授）
アベノミクスの真実 後編（スタンフォード大学 西教授）
<script type="text/javascript"> // </script>【転載開始】Hyouhei Oda
貴重な情報配信を有難うございます。
根源的な問題が、存在します。つまり、その問題とは、貨幣経済と、金融資本主義です。
貨幣は、交換手段としての基本的役割から考えますと、その効率から経済に寄与していると考えられますが、その発行権を誰が握っているかと問題です。現在のシステムは、決して国家に属してはいません。
はっきり言うと、金融資本家に属していることは、誰の目にも明らかです。アメリカ国家でもなく、その他の国家権力ではない、銀行団に属しています。銀行団は、一握りの金融資本家に資本によって支配されています。
その資本家グループが、銀行を通じ、あるいは株主として企業を支配しています。特に大企業に於いてはそのようになっています。各国通貨は、変動為替という博打市場によってコントロールされます。
つまり、
ひいては、産業という産業が、博打市場によってコントロールされていると言うことです。
市場を左右するのは、そこに投げ込まれる資金量によってです。そうなると、貨幣を創造する金融資本家によって牛耳られるのは当たり前の話で、実は、世界経済は金融資本家の思惑によって、どうにでもなるという図式があります。
産業には、民生産業もありますが、軍需産業もあります。それらはすべて、金融資本家の支配下にありますから、そのいずれかを用いて、常に、支配者に都合の良いようにコントロールされていると見るべきで、戦争もその一つです。又、戦後の復興事業もその一つです。
景気を悪化させたり、勃興させたりするのは、水道の蛇口を閉めたり、開いたりする事でコントロールしている訳ですから、貨幣の発行権を握る金融資本家の思いのままです。
根源的原因は、金融資本家が、国家から実質的貨幣発行権を奪って、自らの利益欲望のためにコントロールしていることにあります。少しも経世済民という本来の公益の為にそれらを用いては居ないと言うことにあります。
今般のアベノミクスの政策も、その思惑に叶った事から黙認を受けていることであると判断します。
金融資本かグループは、国家権力を超えた権力を保持しています。あるいは、未来永劫にそれを保持しようと目論んでいます。そのために、国家を債務超過にすることを意図しています。
そのための変動為替であり、天文学的に肥大化したレバレッシを可能にした金融取引です。
取引市場というのは、所詮は博打ですから、大きい胴元が勝利するのは目に見えています。貨幣発行権を持つ勢力は、無限大に大きい訳ですから、勝つのは至極当然です。それまでは、市場の見えざる神の手を装っているのですが、それは演技に過ぎません。
結論を書きましょう。
国家権力をも勝るこうした金融資本家グループの権力を奪取して、人類の共有財産として溶かし合いを断行しなければなりません。その上で、公正で公益に基づいた管理機構を創り、再配分と公益に基づいた市場を再構築することです。それ以外にないと思います。
その時、利益欲望の精神ではなく、我欲を捨て去った利他即自利の精神に基づく、真の大和魂を実現することです。その精神は、古来、日本にありますが、今は西欧化して、それを失いました。
自分だけが良いという考えが、宇宙の法則に反しているのは、子供が考えてもすぐに分かる単純な真理です。それを断行するなら、日本は救われ、ひいては世界が救われます。
戦争経済など、迷妄も甚だしい訳で、最大被害と一握りの富の集中を促すだけです。軍産複合体とその傘下企業が潤うのは当たり前ですが、その後の復 興事業でそれらの息の掛かった企業群が潤うだけです。そして、国家はさらに負債を増し、国民は疲弊し、挙げ句は国家の負債を通じて、国民は奴隷となりま す。
その後は、政界政府と称する企業権力が台頭し、代理人を通じて、国家を管理し、経世済民を守る国民国家（Ｎａｔｉｏｎ State）は崩壊します。それを金融資本グループは狙っているからです。 以上 【転載終了】