東南アジアで総合力でヒット商品
豊田通商、コーヒー月500万本 双日、パン30品目シェア９割
日経新聞に日本商社の東南アジアでの「食」戦略の情報が掲載された。
それによると、「中間層の台頭やスーパー、コンビニエンスストアの普及で食の好みが多様化する東南アジア。変化の波頭を商機に結びつけようと日本の商社が動き出した。商品企画から原料、素材の調達、販路開拓まで請け負う総合力をフル活用し、地元の伝統の味を生かした新たな「国民食」を作り出す。」
東南アジアの食品市場の変化は高度成長期の日本と重なり、日本での食戦略が経験がそのまま活かせるのだろう。
インドネシアの2012年の１人当たりＧＤＰは約3600ドル（約35万円）。
家電や車が本格的に売れ始める目安の３千ドルを超え、冷蔵庫の世帯普及率は３割に達し、生活環境の急速な変化が食生活を変えつつある、という。
そこに、商社が目をつけ、豊田通商はインドネシアでコーヒー系ペットボトル飲料の新ジャンルを切り開き、投入したのがミルクコーヒー “コピコ78℃” で、価格は5,500ルピア （約50円） で常温でも冷温でもおいしく飲める。これがインドネシアで月間500万本の大ヒット商品となっていると報道されている。
又、日本の商社が作った食品が「新国民食」といえるまでに育った例。
それは、双日と敷島製パンだ。
双日と敷島の共同出資会社が手がける食パン・菓子パンのブランド 「サリロティ」 。1万ルピア前後の菓子パンなど30品目をそろえスーパーやコンビニのパン売り場でも9割のシェアを握る。
これらは、一例であり、東南アジアの食を舞台にした商社間の競争も激しくなってきているという。今後、車や家電と併せて、食の東南アジアへの進出が日本企業の力を試されるのかも知れない。
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