地下5キロメートルで巨大な微生物圏が発見される

ニューズウィークが、2018年12月10日、米ワシントンD.C.で開催されたアメリカ地球物理学連合（AGU）の年次総会で発表された表題の研究成果をはppyぷしていた：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：

 

南アフリカ・コパナン金鉱の地下1.4キロの深さに生息する線虫類　Image:Gaetan Borgonie (Extreme Life Isyensya, Belgium)

＜地下深部にこれまで存在が知られてこなかった微生物の巨大な生物圏が存在することがわかった＞

「地球の深部には、様々な生命体が無数に存在する」 

深部炭素を研究テーマとして世界52カ国1000名以上の研究者で構成されるグローバルコミュニティ「深部炭素観測所（DCO）」は、2018年12月10日、米ワシントンD.C.で開催されたアメリカ地球物理学連合（AGU）の年次総会において、2009年の創設以来およそ10年にわたる研究成果を報告し、「地球の深部には、まるで"ガラパゴス"のように様々な生命体が無数に存在し、その生物量（バイオマス）は全人類の245倍から385倍に相当する」ことを明らかにした。

「数千年にわたって存在しつづける生物がある」

研究チームでは、世界数百カ所を対象に、海底から2.5キロメートル掘り、深度5キロメートル以上の鉱山や掘削孔から微生物をサンプル採取し、地下深部の生態系モデルを構築した。

これによると、地下生物圏の大きさは、地球の海のおよそ2倍にあたる20億立方キロメートルから23億立方キロメートルで、炭素重量で換算すると150億トンから230億トンにのぼる。地下生物圏には、全生物界を3分する細菌、古細菌、真核生物がすべて存在するが、なかでも細菌と古細菌が多く、地球上の細菌と古細菌のおよそ70%が地下に生息しているとみられている。

 

光がなく、熱や圧力にさらされ、栄養源も十分とはいえない地下の奥深くで生息する地下微生物は、生活環境やエネルギー摂取などにおいて、地上のものとは大きく異なっている。DCOのメンバーでもある米テネシー大学ノックスビル校のカレン・ロイド准教授は、英紙ガーディアンの取材で「私にとって最も奇妙なことは、数千年にわたって存在しつづける生物があるということです。これらの生物は、代謝はしていますが、生命維持に必要と考えられていたエネルギー量よりも少ないエネルギーで静止しています」と述べている。

南アフリカ共和国にある金鉱山ムポネン鉱山の地下2.8kmで発見されたる真正細菌の1種Candidatus Desulforudis audaxviator。Image courtesy of Greg Wanger (California Institute of Technology, USA) and Gordon Southam (The University of Queensland, Australia) 

もちろん、地下生物圏について明らかになっていないことは、まだ数多く残っている。生きるためにどのようなエネルギーを利用して、地下生物圏はどのように広がっていったのか。日本と北米、アフリカでは、深部地下生物圏は似ているのだろうか。また、地震や隕石衝突など、地質学的事象が地下生物圏にもたらす影響についても、さらなる解明が待たれる。地球上での生命の起源についても、深部地下生物圏との関連を交えて、研究がすすみそうだ。

塩分の摂取過多が認知症を高める！？ 1日あたり5グラム未満に！！

ニューズウィークが、塩分摂取量が高いと認知症の危険度が増すという最近の研究成果を報告していた。

＜塩分摂取量の管理は、認知症予防の観点からも重要であることが、近年、明らかになってきた＞

塩分摂取量の管理は、心臓血管系の健康維持のみならず、認知症予防の観点からも重要であることが、近年、明らかになってきた。これまでの研究結果により、塩分の過剰な摂取は、脳卒中や心血管疾患のほか、血管性認知症の主要な原因である脳小血管病のリスクを高めることがわかっている。

  塩分を過剰に摂取すると、血液の浸透圧を一定に保つために血液中の水分が増えるため、体内に循環する血液量を増やそうという作用が働き、これによって、血圧が上がりやすくなる。2018年6月に発表された伊ローマ・ラ・サピエンツァ大学の研究結果は「高血圧患者は認知症にかかるリスクが高い」ことが明らかになった。

塩分過多による高血圧のみが原因ではない

しかしながら、塩分過多による高血圧のみが認知症リスクを高めるわけではない。食生活と認知機能障害とを結びつける脳と腸との新たな関係性も明らかになっている。

米ワイルコーネル医科大学の研究チームは、2018年1月、学術雑誌「ネイチャー・ニューロサイエンス」で研究論文を発表し、マウス実験を通じて、塩分の過剰摂取が大脳の血流や血管内皮機能を抑制し、認知機能障害を引き起こすことを示した。

塩分を過剰に摂取すると、組織の免疫や炎症応答において重要な役割を担うTh17細胞が小腸で増殖し、Th17細胞によってインターロイキン17（IL-17）が多く生成され、インターロイキン17が体内に循環することで、内皮機能不全や認知機能障害を促すという。

1日あたり5グラム未満に

それでは、適正な塩分摂取量は、いったいどれくらいなのだろうか。

厚生労働省の2015年版「日本人の食事摂取基準」では、18歳以上の男性は1日あたり8.0グラム未満、18歳以上の女性は1日あたり7.0グラム未満と定めている。また、世界保健機関（WHO）は「塩分摂取量を1日あたり5グラム未満にすると、血圧が下がり、心血管疾患や脳卒中、心臓発作のリスクを軽減できる」と提唱する。

一方、加マックマスタ--大学の研究結果では「塩分摂取量が心血管疾患や脳卒中と関連するのは、塩分摂取量が1日あたり5グラム超の場合である」ことが示されており、塩分摂取量を少なくすればするほど健康効果が上がるというわけでもないようだ。

腸と脳を結びつける微生物、免疫系、神経系の役割が明らかに

塩分摂取量の管理においては、体内が発する"メッセージ"に注意を払うことも必要かもしれない。フロリダ州立大学の研究結果では「腸から脳へのフィードバックが、感情を変化させ、行動への動機付けを行う」ことがわかっているほか、米デューク大学の研究チームは、摂取した食物の情報を腸から脳に伝達する新たな回路を発見している。

今後、腸と脳を結びつけている微生物、免疫系、神経系の役割や相互作用が明らかにされていくにつれて、既存の治療法や予防医学のアプローチにも影響がもたらされそうだ。

マイクロソフトが狙うブラウザの覇権、新「Edge」をMac対応に

 

マイクロソフトと言えば数年前までは、世界を代表する大企業であったが、この数年はFaga、フェースブック、アップル、グーグル（親元はアルファベット）、アマゾンに御蔭に隠れていたが、この1，2年で復活しいまや再び株価総額では世界一となっている。経営者に優れたものが来たようだ。更に製品面でも新たな野望をなげかけているとｖＦｏｒｂｕｓが報じていた。

まず株価時価総額、いつの間にかマイクロソフトトップ、更に驚くのは中国勢がガンガンのしていること・

 

さてＥｄｇｅの方の話は以下の通り：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：

FOOTAGE VECTOR PHOTO / Shutterstock.com

 

かつてインターネットのブラウザで主要なポジションを握っていたのが、マイクロソフトのインターネットエクスプローラー（IE）だった。しかし、IEはファイアーフォックスの台頭や、グーグルのChromeの登場により、その地位を追われていた。

その後、マイクロソフトはEdgeと呼ばれる新たなブラウザで復権を果たそうとしている。EdgeはWindows 10から標準搭載されたブラウザで、登場から3年が経つが、依然として主要ブラウザにはなれていない。

そこで、マイクロソフトはEdgeに新たなイノベーションを投入し、再びこのブラウザの勢力を盛り返そうとしている。同社はグーグルがChromeに使用したのと同じコードで、Edgeの再構築を行うのだ。

マイクロソフトのJoe Belfioreは、先日の同社のブログでEdgeの次期バージョンが、Chromiumのオープンソースプロジェクトをベースとしたものになると述べた。ChromiumはグーグルのChromeだけでなく、オペラやVivaldiなどの有名ブラウザでも用いられているエンジンだ。

Chromiumを発展させたのはグーグルのエンジニアたちだけではないが、グーグルの社員がその大半を作り上げた。そこにマイクロソフトが参加するのは、大きなシフトチェンジといえる。

BelfioreによるとマイクロソフトがChromiumを採用する背景には、いくつかの理由があるという。Chromiumの利点は互換性の高さや、アップデートの容易さであり、今後はEdgeをMac OSにも対応させたいとBelfioreは述べている。

Belfioreはあえて述べていないが、マイクロソフトがChromiumを採用する最大の理由の一つは、ブラウザの開発にかかるコストを下げたいからだと推測できる。自社でシステムを磨き上げるよりも、既存のChromiumコミュニティの力を借りたほうが効率的な開発が可能になる。その一方で、Edgeならではの独自機能をマイクロソフトは盛り込むはずだ。

マイクロソフトは既に、外部のウェブデザイナーや開発者たちに、Edgeの最新バージョンのテストに参加するよう呼びかけている。Edgeの次期バージョンは、2019年の早期にリリースが予定されている。

 

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世界の4分の3を占める中国の「AI投資」

 

 Forbusが中国におけるAI投資が全世界で5兆円のうち、3長5千億円と４ぶんの３を占めると言う途方もない額だと報じていた。検証対象数も13億人と膨大で、監視国家を行おうとしている中国とってはAIは必須の道具でもあるから、実現の速度も早い。これも中国恐るべし！

12月9日、中国人工知能学会が江蘇省で「呉文俊・人工知能科学技術賞授賞式および2018年中国人工知能産業年会」を開催した。授賞式の“冠”となっている呉文俊氏は、昨年98歳で他界した中国AI研究の権威である。

そんな中国を代表するようなAIイベントに登壇した、工業情報化部傘下・中国信息通信研究院の副所長・張雪麗氏は、2018年上半期のAI分野へのグローバル投資額は435億ドルであり、そのうち中国が317億ドルだったと報告。実に、全投資額の4分の3以上を占めたと強調した。

張氏の報告によれば、今年9月時点で世界のAI企業の数は5159社であり、そのうち中国企業は1122社にのぼるという。なお、この中国AI企業数の統計には、香港、台湾、マカオなどを拠点とする企業は含まれていない。中国では、首都・北京にAI関連の企業が集中しており、グローバル市場を対象にした企業数は445社だと説明した。

併せて報告では、中国AI企業が特定分野の技術に集中し過ぎている点が課題として指摘されている。

富士キメラ総研の「中国の2018年AI関連投資、大手IT3社のBATを中心に4兆円規模へ」というリリースでは、「（中国では）2017年は、画像認識、音声認識、ビッグデータ、深層学習に投資が集中。最も多い画像認識は年間約90件、音声は50件前後の投資があり、投資額は800億元（約1兆3000億円）となった」と紹介されているが、中国側としては投資が同じような技術開発に集中する状況が克服されておらず、問題視されていることが見てとれる。

また、AIアプリケーションを開発する企業が多い反面、AIチップなど新たな技術を研究開発する企業がまだまだ少ないことが課題として挙げられた。

上述の富士キメラ総研も、2018年上半期に国有ファンドや民間ファンド、外資系ファンド、またBAT（バイドゥ、アリババ、テンセント）などによる、中国国内のAI産業への投資が活発化していることを指摘。年間では2017年の約3倍となる約4兆500億円を見込んでいる。

「中国からの投資」という意味では国内企業に限らないだろうが、資金やデータ資源が豊富で、具体的なユースケースも続々と登場している中国市場でどのようにAIが開発されていくか注目度を高めていく必要があるかもしれない。

日立、送電事業で世界最大！

日経の報道によると、日立はスイスの重電会社の送電部門を買収し、その結果日立は、世界最大の送電会社になるという。 

日立製作所は12日、発電所でつくった電気を企業や家庭に届ける送配電など電力システム事業で、世界最大手のスイスABBから同部門を買収する方向で最終調整に入った。買収総額は最大で8000億円になるとみられ、日立のM&A（合併・買収）として過去最大。送配電事業は再生エネルギーの普及や新興国の電力網整備で成長が見込まれる。実現すれば日立は送配電で世界首位となり、重電分野でも2位の独シーメンスと肩を並べる。弱電のサムソンの売り上げ、30兆円に達しているというら、サムソンいつの間にか世界的な大企業になっている。なにがその成功の秘訣か？　だれか経済評論家、論評してほしい！

 

日立とABBは現在、大詰めの条件交渉を続けており、買収金額は6000億～8000億円の間となるもようだ。ABB側が最終的に提示する条件次第では、交渉が難航する可能性もある。

電力システム事業は電力会社などから発注を受けて変電所を建てたり、電線を敷設したりする。設備運営を受託し、停電を防ぐために電力網全体の需要と供給を調整する役割を担う。太陽光発電や風力といった再生エネは天候により発電量が大きく変わるため、IT（情報技術）を使った高度な制御システムの需要が高まっている。

地域単位で省エネを進めるスマートグリッド（次世代送電網）の開発も見込まれる。日立はあらゆるモノがネットにつながる「IoT」事業との相乗効果も狙う。

日立は12日に開いた取締役会で買収方針を確認した。ABBと対象事業の最終的な資産評価に入り、早ければ月内にも最終合意する見通し。まずABBが対象事業を分社化。分社した新会社に日立が段階的に出資し、数年かけて完全子会社化する方針だ。段階的な買収で海外での事業経験を積みながら、環境変化などのリスクを軽減する。

 

ABBは産業用電機の世界最大手で、電力部門では制御システムを含めた送配電設備の製造や運営を手掛ける。欧州や北米のほか、インドや中国など新興国にも足場を持つ。2017年の部門売上高は約103億ドル（約1兆1700億円）、営業利益率は約8%を確保している。設備納入だけでなく送配電システム全体の運用も手がけ、売上高の4割以上をサービスで稼ぐ。日立とは15年に日本で電力設備の共同出資会社を設立している。

ABBは主力の産業機器事業との相乗効果が見込みにくい送配電事業を手放し、工場自動化やロボットといった得意分野に経営資源を集中する。

日立の電力・エネルギー事業の売上高は18年3月期で4509億円。営業利益率は6%弱にとどまる。原子力や火力など発電設備のほか、送配電・変電設備、再生エネなどを幅広く手がけるが、国内事業が9割以上を占める。原発関連など主力の国内電力事業が不振のため、海外市場の開拓が課題になっていた。

日立は22年3月期の連結売上高営業利益率を10%と3年で2ポイント高める目標を掲げる。国内外に約900あるグループ会社の整理・統合を進めるとともに、海外成長に向けたM&Aを積極化する。