着々と進むＥＶ充電ステーション

 

日経が、伊藤忠とＪパワーが、小売店の場所を借りて太陽光発電によるＥＶ車充電ステーションを無償で設置すると言う記事を載せていた。そんな中で、コンビニや大型スーパー、電力会社、自動車メーカーも、着々、ＥＶ車充電ステーションを折衷していると解説していたが、その割には、ＥＶ車は市場には殆ど出ていない。日産のＬｅａｆと三菱のｉＭｉＥＶで位しか販売されていない。値段もＬｅａｆがコンパクトカー並みの大きさで、４００万円、　ｉＭｉＥＶが軽自動車並みの大きさで３００万円。ＥＶ車を買いたくても貧乏人には手が出ない。

Ｌｉ電池代が高く、Ｌｅａｆの４０ｋＷＨ電池だと単体で買うと１００万円もするという。これが、ＥＶ車が高いゆえんで。電池価格を早期に下げないとＥＶ車は期待外れに終わる。

VPPジャパンの小売店舗の屋根に太陽光を無料設置している写真

伊藤忠商事やJパワーなどが出資する企業が、小売店の場所を借り、電気自動車（EV）の充電インフラを整備する事業に乗り出す。11月から、太陽光パネルとセットで店舗への設置を始める。店舗側の費用負担はなく、太陽光発電を使うため充電の料金は通常より約2割安くできるのが特徴だ。地方スーパーなどでの展開をにらみ、充電インフラの整備が遅れた地域でEV普及を後押しする。

日産自動車やトヨタ自動車などがEVの販売台数の拡大を目指している。ただEVは1回の充電で走れる距離が200～300キロメートルとガソリン車に比べて短いものが多く、充電設備の整備が課題だ。全国に設置されている充電器は急速充電器を含めて3万8千ほどある。流通大手ではイオンなどが自社の店舗で整備するが、店舗の場所借りの形で全国規模で整備するのは珍しい。

 

 

 

伊藤忠やJパワーなどが出資する太陽光発電事業者のVPPジャパン（東京・品川）が、2019年度中に関東など全国の数十カ所でスーパーなどの店舗に無料で太陽光パネルと充電器を設置する。まず2年間で100カ所にする計画だ。

VPPは太陽光パネルと1台10万円以上のEV向け普通充電器の設置費用を負担する。店舗に屋根や充電器の設置場所を提供してもらう。VPPは太陽光で発電した電力を店舗や来店したEV利用客らに販売し、設置費用などを回収する。太陽光発電の電力を使うため、電力会社から購入した電力を売る場合に比べ電気料金は約2割安くできる見通しだ。

流通大手はEV充電インフラを集客手段の一つとして位置づける。イオン傘下のイオンモールは国内に153カ所あるモールのうち、146モールにEV充電器を設置している。

コンビニエンスストアではファミリーマートが約650店舗、ローソンは約200店舗で充電できるようになっている。ただ地方のスーパーなどは整備が遅れているところも多い。

電力大手も整備に動いている。東京電力ホールディングスと中部電力は10月、EV用充電器を設置する新会社を設立した。6月には北海道電力がEV充電スタンドの空き状況の確認や予約、利用料金の自動決済を一括でできるシステムの開発を始めた。

マツダはガソリン・エンジンに執着しすぎ！

マツダは、そのWebサイトに次世代ガソリンエンジン「SKYACTIV-X」 で、美しい地球と心豊かな人・社会の実現に貢献できるエンジンを追求します（パワートレイン開発本部長）と出ていたが、いくら、化石燃料の内燃機関のエンジン効率を上げても、CO2はゼロには出来ない。

Webサイトでのマツダの主張は、内燃機関。現行エンジンをもっと効率化することが、グローバルに、しかも実走行の視点でCO2排出量削減につながるということがわかりました。内燃機関の将来性は外部機関によって示されています。IEA 公表資料では「2035年時点で内燃機関自動車が占める割合は約84%」と予測されています。もちろん、内燃機関以外が適した市場には、その技術を投入できるよう研究・開発を進めています。2019年導入予定の電気自動車などはその一例です。 加えて、内燃機関が苦手とする運転領域だけ小型の電動化技術で補うことで、全体としてさらに効率の高いCO2排出量低減を実現する研究も進めています。

マツダの内燃機関の努力が空しいのは、新型ガソリンエンジン「スカイアクティブX」は、ＣＯ２排出量は、最新の2モーターハイブリッド車（HEV）に近づき、トルクで上回る。と言うのに端的に表れている。ハイブリッド車デモいくら効率的で高性能でも、ＣＯ２排出知るので、その使命はぼつぼつ終了する。

人類が排出したＣＯ２で、地球温暖化が進み、台風や降雨量が勝手ないほど、強烈になっており、災害が防げなくなっていると言うのに、ＣＯ２を出し続ける内燃機関にエネルギーを使うとは、マツダはせっかく築きあげた技術の使い方を間違っていると思う。