近所の友人が、スマホの契約を見直し、
第二ブランドに契約しなおしたら、夫婦で1万円弱安くなった。
もっと早く見直せば良かったと言っていた。
友人のご主人は、IT関係に強い人ですが、なぜ、今まで
そのままにしていたのか不思議！
携帯料金の記事は気になり赤線を引いて読んでいる。
ブログにも何回も書いた。
新聞記事から。
菅政権1年 携帯 家計負担4300億円減
総務省幹部は菅氏が主導した携帯の料金改革を、
「政権の最大の功績」と話す。
高齢者ら恩恵を受けられず
大手3社が新たに導入した20GBのプランはオンラインでの
手続きが求められる。
利用者が比較的多い低中容量のプランは値下げが進んでいない。
ネットに不慣れな人や通信をあまり使わない人が恩恵を
十分に受けられる環境にはない。
副作用も露呈する。
大手が急速に料金の引き下げを進めたことで、格安業者は、
体力の差もあって劣勢となっている。政府はもともと、格安業者の
育成を通じて大手3社の寡占を解消し、料金引き下げに
つなげる考えだった。
ドコモ 2年解約金撤廃
ドコモは、2年契約の携帯利用者が途中で解約する際の
解約金を10月から撤廃する。
2019年9月以前の旧契約者に税込み10450円、
その後の新契約者には1100円を課していた。
KDDI とソフトバンクは、旧契約者が自社の新契約に移る際は
旧来の解約金を適用していない。
KDDIにはドコモのような減額した新解約金があるが、
見直しを迫られる可能性がある。
主な携帯改革
料金改革 → 大手3社がネット限定の割安プランを投入。
MNP：番号持ち運び制度 → 手数料3300円を原則無料に。
SIMロック → 端末を自社回線でしか使えないようにする
制度を10月から原則禁止に。
キャリアメール → 年内にも、契約会社を変更しても
携帯メールが継続利用できる仕組みを構築。
～～～
お客様を大切にしていなかったとしか思えない大手3社。
解約金等、ひどかった・・・ ビックリ！！
娘はキャリアメールにこだわっているみたいだったけれど、
継続利用できる仕組みになるとのことで良かった。
たぶん、知らないと思う。
ガラケーの時は、あまり活用していなかったけれど、
スマホにしてからは、主に検索とLINEを活用している。
ちょっと暇だと、記事も飛ばしながら読んでいる。