１９６３年１１月２２日の暗殺から今日で５０年、ずいぶん懐かしい話では有るが、その娘さんが駐日米国大使として赴任されたと云う事で、それが振返られるのは、ある意味やむを得ない事で有るのかもしれない。
その昔を振返る報道は多いが、《なぜか》 と云う観点まで踏み込んだ報道をする、大手マスコミは一社も無かったようである。
一切その事件の証拠が無いと云えば無いのかもしれないが、報道各社がその事に触れようとしない基本的な姿勢が、その根底に有るからではないのか・・・。
ちょっと前には、９．１１に航空機が突っ込んだツィンタワー崩落事件が有り、その報道を行った『ＮＨＫ』の長谷川解説委員の死亡事件も、証拠に触れようともしない報道各社と、世人の軽口陰謀論との後かたずけに終わったように、我が身かわいさで、その事件もまた『アンタッチャブル』として、歴史の中に埋没するのだろう・・・。
＊＊＊ 以下引用 下記ＵＲＬより ＊＊＊
http://www.asyura2.com/13/cult12/msg/364.html
同氏は国際テロについての専門家で、同年10月10日に放映された9.11同時多発テロをテーマにしたNHK特別番組「あすを読む：新しい戦争と世界」で自説を述べていた。
その中で同氏は世界貿易センタービルの攻撃の犠牲者の中にユダヤ人が一人もいないという事実を指摘していた。
長谷川浩解説主幹は同番組の中で、世界貿易センタービルに勤務するユダヤ系の職員（一説には４０００人―筆者）のほとんどが、9.11のまさにその朝に奇妙にも欠勤していたと語った。
長谷川浩氏はテレビ出演での発言のわずか5日後に自らの職場であるNHKの敷地内で横たわっているのが午前11時すぎに発見される。
正確に言えば、発見された時点ではまだ死んでいなかったもようである。
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＊＊＊ 以上 引用 終 ＊＊＊
この事柄を読者の方は、鼻先で笑うのかもしれないが、どうやらそれは真実と云う事が、ネット上からは、見てとれる。
そして、ケネディ大統領の暗殺についても、当時ドル紙幣の版元をめぐって、『ＦＲＢ』との確執が有ったようであるが、その事をとり立てて騒ぎ出したメディアも、無かったし現在も無いのではないかと思う。 と云う事なので、目についたブログの中から比較的検索の前の方に有り、解り易く書いてあるものを引用してみたいと思う・・・。 ＵＳの歴史を眺めてみれば、大統領の暗殺には常に、国家による紙幣管理が付いて回るような気がするが、それは単なる思い過ごしでもなさそうである。
＊＊＊ 以下引用 下記ＵＲＬより ＊＊＊
http://d.hatena.ne.jp/boogierock/20110621/1308626043
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アメリカという国は事実上、１９１３年のＦＲＢ設立以来、外国資本の銀行にのっとられた国である。 歴代の米大統領は、おかざりにしか過ぎず、真の支配者はＦＲＢの株主であるユダヤ国際金融資本家だ。 そして、彼らの計画は、この金融危機を最大限に生かして富を築き、アメリカを計画的に破綻させようとしている。
銀行に対する公的資金注入とは、巧妙に彼らの懐に入るようになっている。 なぜなら、シティバンク、ＪＰモルガン・チェース・・ これらの銀行はＦＲＢの主要な株主なのだ。
誰もが米政府の一部と見ているＦＲＢは、１９１３年、当時の米大統領ウッドロー・ウィルソンが国際金融資本家に騙されて連邦準備法に署名したことにより設立された。 しかし、後にウィルソン大統領は、「私は一番不幸な人間だ・・・知らず知らずに自分の国を破壊してしまった」と、死の直前に後悔の言葉を残した。
大西洋単独無着陸飛行で有名なチャールズ・リンドバーグ下院議員は連邦準備法が可決された１２月２３日に次のように述べている。
「連邦準備法は、世界で最も巨大な信用を規定するものだ。ウィルソン大統領がこの法案にサインすれば、金融権力という見えない政府が合法化される。 この銀行制度と通貨に関する法案によって、世紀の重大な犯罪が準備されることになるのだ」
簡単に言えば、ＦＲＢは米政府とは無関係の民間の会社であり、発行株式は欧米の銀行が株の１００％を保有していて米国政府は１株も保有していない。 ロックフェラーとロスチャイルド財閥系の銀行が支配していて、ＦＲＢの要であるニューヨーク連邦準備銀行（米中央銀行）の株式は、ＪＰモルガン・チェースとシティ・バンクの二行だけで５３％近くを所有しています。
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＊＊＊ 以上引用 終 ＊＊＊
今更と云う気がしないでも無いが、こう云う基本的な世の中の仕組みを認識している人は、まだまだ少数派と云う事は言うまでも無い。
現代のマネー資本主義のすそ野が、このような事実で有るのだから、資本の覇権国家である米国がこけたら、どのようになるのか頭にその状況を思い浮かべる事が出来る人なら、良い頭の『ぼけぼうしの体操』に成るのだろう・・・。