2018年に韓国江原道で開催される平昌冬季五輪が、開催中止危機に陥っている。
平昌五輪のメイン会場となるアルペンシアリゾートが多額の負債を抱え、売却する必要があるとの声が上がっているためだそうだ。そして現状の韓国経済は凋落の一途をたどっており、外国に援助を申し込む以外に解決策はないとの声が大きい。
間違っても日本政府は支援してはいけない。幾ら支援しても感謝はされない。「コリア（朝鮮人）は恩を仇で返す民族だ」とドイツやフランスなどのＥＵ諸国が口をそろえて言っている。
恐らく、左翼系マスコミが韓国の支援を運動するであろうが、如何せん現在はネットの時代である。国民の大多数は韓国から離れたがっている。逆に「早く金返せ」との日本国民の声を真摯にマスコミは報道すべきである。最近夕刊紙が「韓国経済の危機」を盛んに報じているが、ＴＶではナカナカ報じない。フランス国営テレビが報じるように、日本のマスコミは中韓のエージェントに食い込まれているのであろうか？薄々多くの国民は気付いているが。
韓国の執拗な従軍慰安婦問題のデッチアゲもこのような韓国の経済状況に根を置くのであろう。読売新聞が「誤報」とし朝日新聞に訂正記事まで求めているが、朝日新聞グループのＴＶ朝日や他の左翼系マスコミは韓国の言い分を鵜呑みにし、この読売新聞の訂正要求に触れようとはしない。河野談話を元に日本政府を弾劾するが、その後、前の安倍政権の時に従軍慰安婦の「証拠は発見できなかった」とする閣議決定がなされた。
ここで質問、「閣議」と「談話」とではどちらが重いか？これは明らかに「閣議」である。「談話」は極端に言うと茶飲み話であり、「閣議」は大臣1人1人が責任を持つ。署名と花押が必要である。その「閣議」を無視し「談話」を表に持ってこようとするのは、如何なものか？勝也氏のhttp://www.youtube.com/watch?v=BJ9yullwQLIもなかなか確信を突いている。結局フランス国営テレビが報じるように、日本のマスコミは中韓のエージェントに食い込まれていることを証明したに過ぎない。
更に、金銭では解決し難い事項が発覚した。雪が足らないのである。積雪が平均５０ｃｍなければならない所を平昌は平均３５ｃｍしかない。平均であるから競技に必要な積雪を確保できるか保証がない、人工雪を使用しても微妙である。幾ら金を積もうと雪は積めない。積雪が足らねば選手の安全問題に話が発展する。日本に屋外競技の共催を求める可能性があるが断固拒否すべきである。北朝鮮との共催は現状なかなか難しい。
温暖化で雪が足らないことを理由に、金が足らない事を誤魔化そうとしている。見栄を張りすぎて自爆する、韓国のやりそうな事である。
ＩＯＣの収賄体質の実状に大きな問題が出てきた。現在ミュンヘンに代替開催を水面下で検討中のようであるが、ＩＯＣとしては大失態である。
日本のマスコミに踊らされて、韓国の平昌冬季オリンピックの資金援助など行わないことを切に願う。
