http://wpb.shueisha.co.jp/2015/03/30/45776/
「（中略）」
撃たれてから対処する現在の日米艦隊の体制でも、マッハ１未満の亜音速ミサイルなら対空ミサイルとＣＩＷＳ（艦載防空システム）の組み合わせで撃ち落とせる。しかしマッハ２から３、あるいはそれ以上となると対空ミサイルで迎撃しそこねた場合、そのまま命中してしまう危険性があります」
そもそも、日米連合艦隊の対空ミサイル保有数は推定４００発。通常、相手のミサイル１発に対して防衛側は２発を発射し迎撃するので、単純計算すると２００発のミサイルを撃ち込まれれば“弾切れ”になってしまう。
「（中略）」
シースパロー
ＣＩＷＳ
そもそもミサイル飽和攻撃が始まる段階であれば、例え対艦ミサイルを１００％撃破できても中国は核ミサイルを発射するであろう。
その前に海自が中国の軍港に機雷敷設を行う。これで中国艦艇は東シナ海に出て来れなくなる。中国人民解放軍は航空機攻撃と巡航ミサイル攻撃とが攻撃の中心となる。
中国が核を使用すれば、米国が日米安保条約に基く報復核攻撃を喜んで行う事が予測される。日本国内で核武装論が盛んになるのではないか？沖縄に戦略核ミサイルが配備されるということか？
日本は中国やロシアが太平洋に出てくるのを防ぐには非常に良い地理的条件にある。この地理的条件が沖縄に在日米空軍基地の７５％を置く理由でもある。台湾海峡にも朝鮮半島にも米攻撃機の戦闘半径（航続距離）で対応できる、戦略的に要の位置にある。
左翼や鳩ポッポはこの「地理的条件を意図的に無視」する。鳩ポッポは認識できていなかったようである。最低でもこのような地政学的認識が無い方は安全保障問題に口出しをしてはいけない。国民の生命がかかっている問題であるのだから。
単純に自衛隊の迎撃ミサイルの数を増やせば良いようである。予算の問題でもある。ＧＤＰ１％相当ではなくＧＤＰ１～２％として柔軟に運用すべきである。
また、炸薬には賞味期限がある。炸薬が生ものであるとの認識も必要である。コントロールができない炸薬など武器ではない、ただの危険物である。これらの在庫処分に実弾演習の回数を増やし練度を上げるのも一計である。
韓国から米軍が撤退しても日本がある。日本から米軍が撤退すればハワイまで米軍はその勢力圏が後退する。インド洋やペルシャ湾で活躍する軍艦や航空機の補給やメンテナンス基地がハワイまで後退する。時間やそれに要する燃料や食料等の問題が肥大化する。インド洋のディエゴ・ガルシアにある米軍基地では修理はできない。インド洋派遣の米海軍は横須賀で修理や整備を行っている。これがハワイまで後退するというとその補給・修理にかかる負荷は膨大なものとなる。つまり犠牲が大きくなる。
補給こそ戦略の要である。明治の御用学者メッケル少佐が児玉源太郎に言った有名なフレーズである。
・ 基地があると攻撃目標になる！米軍は出て行け！
・ 自衛隊のレーダーサイトを作ると攻撃目標になる！自衛隊は来るな！
ところで攻撃してくるのはどの国ですかね？
非常に的を射た書き込みがネット上にあった。同様にマスコミや左翼に対する次のような書き込みもあった。
反戦団体とか平和団体とかが、なんで中国軍のミサイル増加を批判しないのかが不思議なんだが。
活動資金の出先が下の口座の団体と同じとか？もしそうならば預金口座の凍結となる。公共料金の引き落としもできなくなるし、給与振込みもできなくなる。
ＪＡやＪＰの口座も対象となるであろう。西早稲田セクトの入金口座はＪＰだった。年金の受け取りに銀行口座が使用できなくなる。これは日教組運動員である教諭ＯＢには大変痛い、年金機構の事務所まで毎回受け取りに行く事になる。
