ここ暫く安保法で日本国内(左翼)が揉めていた。この状況が非常に極似てしているのが１２７４年の文永の役。そう最初の元寇である。この時も「元に服従すべき」との意見が京の「おじゃる」衆（貴族）にも多数いた。決して日本は１枚岩ではなかった。それを押して鎌倉幕府の執権、北条時宗が今で言う「自衛権」行使を決断。結果は台風の御蔭で日本軍勝利。ここで勘違いされている方が多い、単に台風の御蔭で日本が勝利したわけではない、元軍を船まで押し返したからこそ台風で元軍を敗退せしめられたのである。日本軍が何もしなければ元軍は橋頭堡を博多に作り台風を避けることが出来た。日本軍の活躍があったからこそ元軍を船に引き揚げさせる事ができたのである。驚くことにこの勝利の報酬を「元に服従すべき」との意見の京の「おじゃる」衆（貴族）も自分たちの呪詛の御蔭であると主張している。
非常に現在の日本が於かれている情況に似ている。中国の南沙諸島や尖閣諸島問題で中韓及び日本の左翼以外のＡＳＥＡＮ諸国は日本の安保法に賛成である。北朝鮮や露はこの件にはダンマリである。
１９７０年代の石油危機を経験されていない方、石油が無くなるとは如何いうことかご存じない。太平洋戦争も「油のために戦をするのか？」と開戦前の御前会議に出席した一人が口にしている。石油、食料と言うのは戦略商品であり、その入手確保が出来なければ老若男女を問わず国民生活そのものが破壊される。
安保法案反対のデモ隊に、明らかに中国系の外国人がいることは前回このｂｌｏｇにも記した。左翼や左翼系マスコミの背後に中韓の影が見え隠れしている。これは仏の国営放送が７年ほど前に特番で看破している。http://www.youtube.com/watch?v=s8N5L-kMFSQ
日本のここまでの中韓の侵入を許した背景には、米国とのバランスがある。米国の要請は無視せずに中韓の要請を明からさまに強硬に無視するのは、情報の発信権を独占されていた情況では難しかった。選挙は多数決で決するのが民主主義の大原則だからである、情報の発信権を独占されれば、選挙民を世論誘導するのにも容易にできた。しかし現在、その情報の発信権の独占がネットの普及で崩れた。まして、逃げてばかりいた中華人民共和国とも日本だった韓国とも、日本とは戦争したことなどない。米国とは異なるのである。
中韓からも要請があるのであろう、左翼系マスコミは必死である。が、日本国民は現在マスコミを信じている人間を少数派へと転落し始めている。
歴史の教訓を生かすには、この「元に服従すべき」との意見の京の「おじゃる」衆（貴族）の排除を急がねばならない。中国が準備を整える前に、日本も安保法を成立させる必要がある。恐らく米国は中国との一戦を決めているのであろう。日本へは既にその連絡は来ているのであろう。故に安倍総理が安保法の成立を急ぐのである。法律も無く超法規的処置の連発ばかりでは、法治国家の鼎の軽重を問われることとなる。左翼の方々は法治国家など如何でもよいのであるから。その証拠に放送法さえ守らない左翼や左翼系マスコミ。
これを機に日本も放送法の徹底的履行を推進して欲しいものである。ＴＶ朝日やＴＢＳは明らかな放送法違反ではないか？
