世界の韓国への評価を報道しない日本のマスコミ

　世界の嫌韓の実態がネット上にあった。それでも親韓報道を行う東京のマスコミ。関西では東京のTV局では「竹島」はタブーと放送された。ＴＢＳのタケシの番組は「タケシとの力関係」で韓国を批判する番組が放送されたが、他では合いも変わらない親韓である。

　フジＴＶの社員が現在の凋落は「数年前の嫌韓デモをもっと真剣に考えるべきだった」と発言しているがこれも後の祭り。しかも韓国の実態を報道しなければ「反省だけなら猿でもできる」と言う一時代前流行したコピーそのモノである。最近、産経新聞とフジＴＶグループやＴＢＳにおいて異なる動きをしているがそれは後日。以下ネット上に記載されていた世界の韓国に対する評価である。

タイ…　　　　韓国に絶対に行くなと報道

メキシコ…　 共存できない民族と報道

フィリピン… 当局が自国女性に韓国人警戒令

カンボジア…国民に韓国人男性との結婚禁じる

ベトナム…　国民に韓国人男性との結婚禁じる

ネパール… 「韓国人はささいなことですぐ殴るから」

　　　　　　　　という理由で 「今後、韓国人登山客の

　　　　　　　　道案内はしない」と公式に表明

キリバス…　性が乱れた人たちを「コレコレア」と呼ぶ。

アメリカ…　 韓国人によるレイプ注意警告を公式に出した。

　　　　　　　 黒人紙で「韓国人は下劣、貪欲、傲慢、

　　　　　　　差別主義的」と報道。

　　　　　　　 NASAが韓国人と韓国系アメリカ人の出入り禁止。

イギリス…　「韓国はＷ杯開催してはいけない

　　　　　　　　馬鹿な国」と報道された。

台湾…　　　国交を餌に韓国車輸入させた直後に断交。

　　　　　　　　韓国に対する感情は最悪。

パラオ…　　手抜きのKBブリッジが崩落。

　　　　　　　韓国は損害賠償など一切せず。

スイス…「韓国人を見たら犯罪者と思え」と報道。

ナイジェリア…「呆れる人種差別する韓国人」と報道

カンボジア…「韓国人の空港マナーは最悪」と報道

フランス…　 国民の40％が韓国を知らない、60％が韓国を知

　　　　　　　　りたくない。「ジャパンエキスポをコリアンエキスポな

　　　　　　　　んて名前にしたら誰も来なくなる」

イタリア…　　韓国の誇るＰＳＹ()に国民一斉に大ブーイング

ドイツ…　　　国民の過半数が一番嫌いな国は韓国。

　　　　　　　　「韓国人見ると殴りたくなる」「韓国人は目が小さくて

　　　　　　　　気持ち悪い！死ね！」

イラン…　　　韓国ベンチに近づいたイランのサッカー選手が、

 
　　　　　　　　韓国のコーチングスタッフに2度殴打される。

　　　　　　　　親善試合を拒否

キルギス…　韓国人男性との結婚を禁じる法案検討中

 

人民解放軍の強さ

　中華人民共和国は成立以降、近代兵器を持たない周辺国には武力侵攻できても戦闘能力が高い周辺国には負け戦が続いている。

　台湾に蒋介石を追い払ったが、蒋介石が撤退（終戦直後部隊の帰国）を了承してくれた事に恩義を感じた、元日本陸軍の根本中将の指揮の下、金門島で１万７千人の人民解放軍を撃破されている。基本、日中戦争は日本と蒋介石が行い共産軍（毛沢東）は逃げ回っていたのが実態である。日本陸軍の林弥一郎少佐の戦闘機部隊が戦後そのまま中国大陸に残り毛沢東に協力したために、対蒋介石との戦闘時に制空権を掌握できたのが共産軍の大きな勝因である。国民党（蒋介石）軍、共産軍（毛沢東）何れも旧日本軍の軍人がその戦いのキーマンであった。

　ソ連と共に北朝鮮に支援を行い、朝鮮戦争を戦った。あるいは北ベトナムを支援した。この「支援」と言う自らが表に出ない戦争は勝利している。しかし、自らが表に出て戦う場合人民解放軍（中国軍）は負け戦が続いている。

　１９６９年の黒竜江の中洲（島）を巡るソ連との戦闘はソ連軍に歯が立たず敗退、鹵獲品の戦車を展示して国内向けには「勝利」を喧伝。

　１９７９年の中越戦争もベトナム戦争直後のベトナムに破れ敗退しかも中国が敗退している事は世界が認知しているにも関わらず、戦争ではなく「懲罰」と見栄だけは張っている。国内向けか？

　１９９６年の台湾沖ミサイル事件では米空母に完全に押さえ込まれた。以来海軍力の強化が人民解放軍は著しい。

　中華人民共和国の人民解放軍が強いのは「支援」であり、自ら正面に立った戦闘では負けが続いている。碌な武器を持たない少数民族の虐殺が得意な軍隊である。

　この身の程を知らない人民解放軍が「太平洋を米国と２分しよう」と米太平洋司令官に持ちかけた話は有名である。が、日本のマスコミは伝えない。

日韓の意見が珍しく一致した

　在日韓国人の方に朗報である。今まで棄民扱いにしていた韓国が、在日の皆さんを受け入れるようだ。珍しく日本国民のマジョリティと同意見である。資産は市場価格で購入するので、また帰国の費用も日本が持つので早々と帰国願いたいものだ。以下ネット上に記載されたその文章である。１１月１５日現在、ＵＲＬは繋がらなくなっていたが。

 　在日韓国人・朝鮮人の3世・4世の多くは、本人が日本で暮らしたいと思ってそこに住んでいるわけではない。
日本の過激団体が暴れる中で孤立無援となっている境遇に、目を向けずにはいられない。
これらの人々をこのまま見放すのかどうか、真剣に考えるべきだ。
韓国のほかに、誰が引き受けられるだろうか。韓国以外に、彼らを引き受けられる国は世界のどこにもないのだ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20131009-00000771-chosun-kr

　北朝鮮はこのような帰国を勧めてくれないのであろうか？残念である。現在国交がないのでしかたがないが。非常に残念である。

 　ここで、注意しなければならないのは、駆け込み「帰化」である。７０年近く帰化しないでいたのにイキナリ帰化申請が増加したら、他の帰化申請中の外国人に迷惑がかかる。２０１３年９月３０日までの申請者だけ対象者として審査すれば良い。そしてオーバーステイは強制送還ということで如何か。

　日韓関係が冷え込む中、珍しくの日韓の国民の意見が合致する情報だ。この情報が本当であるならば、これほど喜ばしいことは日韓関係では近年まれに見る出来事である。

　韓国の現朴大統領、彼女の功績はお父上を超えたと日本人は感謝している。ここまで韓国の「反日」が異常な事であると世界に広めていただいた功績は大である。米国でも欧州でも相手にされず、ロシアにはプーチン大統領に１時間近く待ちぼうけを喰らい、フィリッピンは台風被害復興支援のポスターに入れてもらえず、韓国が国際社会からどう見られているのか、日本の韓流好きのオバチャンに知らしめてくれた。日本のマスコミの姿を炙り出してくれた。歴史に名を残す韓国大統領となるだろう。金大中元大統領より日本からすれば功績が大きい。

見栄だけの「義捐金表明」は復興計画に支障をきたす、慎むべきだ韓国！

　フィリッピンへの台風３０号被害の義捐金が少なすぎて世界から笑われている韓国。何時もの大口はどこにいった。約５００万ドル≒５億円だそうだ。

　フィリピン政府から要請があった食料品、医薬品など現物による支援を含んだ金額だ。
外交部は「過去の大規模災害に対する支援事例、フィリピンとの長年の外交関係などを考慮し、支援額を決めた」と説明した。それでもチャンと払って欲しいものだ、表明だけでは復興計画が大きく狂う。インドネシアへのスマトラ地震の義捐金の前例が韓国にはある。以下ネット上に興味深い記事があったので引用する。

　一方、同日までに
米国は2000万ドル（約20億円）、
英国は1600万ドル（約16億円）、
日本は1000万ドル（約10億円）、
オーストラリアは940万ドル（約9億4000万円）、
カナダは500万ドルの支援を表明しており、韓国戦争（朝鮮戦争）の参戦国であるフィリピンに対する支援としては、韓国の支援額が少な過ぎるのではないかとの指摘も出ている。

 

　韓国は１０年前のスマトラ地震の時表明した義捐金を支払い段階で値切り、未だ未払いではないのか。いい加減見栄だけ張るのは辞めてはどうか。だから世界中で「嫌韓」の嵐が吹くのである。

スマトラ地震の時の韓国の義援金

日本　3000万ドル支援決定

韓国　60万ドル支援決定　日本人に馬鹿にされる

韓国　200万ドルに増額決定　台湾が500万ドルと判明
　　　　

　　　日本人が大笑い　韓国人は台湾に負けると自尊心が傷つく

韓国　500万ドルに増額決定　日本人にYAHOOオークションかと笑

　　　　われる

韓国人『日本：韓国の経済規模なら、韓国が500万ドルなら日本は

　　　　3500万ドル払うべきだ！！日本はケチ臭い』と日本を

　　　　非難日本5億ドルの支援追加決定 、日本人から『韓国

　　　　の論法で行くと韓国は7100万ドル支援が適正値で

　　　　は？』と突っ込まれる

韓国人『日本人はお金が自慢か？馬鹿だ！！』と手のひらを返す

　　　　　台湾が5025万ドルに増額

韓国　5000万ドルに増額決定、ただし3～4年間に渡る分割払い
　　　

　　　　日本人から『さすがカード借金大国、支援までリボ払いです

　　　　か』と笑われる
　

　　　豪州・ドイツ・台湾・カナダ・スウェーデン・ノルウェー・・・・・・

　　　　被害の大きさに各国続々と増額ラッシュ

韓国政府『やっぱり払えないから義捐金は10分の1にする』

　　　　現在、10分の1にした義捐金すら全額払っていない韓国政府

　　　　なおかつ払ってないのに、韓国政府サイトでは

　　　　【支払い終了】となっている

★国連事務総長の潘基文氏が、義援金の支払い状況の公開を

　　やめるように、インドネシアに圧力をかける。

英メディアで有り難い韓国大統領のお言葉！

　１１月５日現在、日本の「竹島」に関する外務省のＨＰのアクセス数が２０日程で５０万回を超え、１０月３１日の英語版も僅か数日で８万回に達している。対して韓国のＨＰは１０月２４日にアップしたが９０００回しかアクセス数がないそうだ。「韓国国内のユーザさえ竹島（独島）問題に関心が無い」と韓国野党議員が１日指摘した。しかもそのＨＰにＮＨＫの動画が使用されていた（現在その動画は削除）。世界が如何に韓国を見ているか理解できる一コマである。

　「日本との首脳会談は歴史認識を変えなければ行わない」とオバチャン大統領が英国メディアに発言した。別に日本は困らない。韓国の外交や財務当局は困り果てているであろう。　

　韓国経済が崩壊の寸前であることは隠しようがない。中国に金を借りよう（返す気はない）と擦り寄ったが、中国自身にその余裕がない。日本から何とか金を引き出さなければ、平昌冬季オリンピック開催どころではない。日本は別にどうでも良い、韓国がデフォルトする前に大量に保持している韓国国債を売却するのみである。

　ＨＰのアクセス数の結果等からも韓国の主張が世界から受け入れられていない事が推測できる。これで自ら日本との関係を絶ってくれたら本当に有り難い。

　ついでに頑強に帰化してない在日韓国人も引き取ってくれ。他の外国人が羨むほど帰化のハードルが低い。「帰化が出来なかった」と喚き散らす方は、犯罪歴があるからではないのか？結構、「脱税」を軽く考えている方が多い、アル・カポネは「脱税」で逮捕された。欧米では「脱税」は重罪である。

　日本は韓国との距離をもっともっと採りたいのである。国交断絶が最も望ましいが在日の関係でそれはなかなか難しい。しかし今回は韓国大統領から有り難くも日韓首脳会議の「拒否」を世界に報じていただいた。有り難く受けようではないか。これで金の無心に来ないで欲しい。

中国崩壊の足音

　ＰＭ２.５が騒がれ始めて、とうとう８歳の少女が肺ガンを患ったそうだ。中国に於いて最年少の罹患だそうだ。医師が「原因はＰＭ２.５である」とネット上で告発したそうだ。更に首都北京では、隔日おきに自動車のナンバープレートが偶数、奇数で市内に入る事が出来なくするそうだ。北京オリンピック以来の処置である。

　基本共産主義国家は環境に気を使わない。旧ソ連や旧東欧諸国がそうであったように歴史が証明している。飲料水も汚染が深刻である。

　環境問題だけではない。チベット問題、新疆ウィグル問題等の少数民族問題と併せ中国共産党の憂鬱が続く、しかもネット時代で得意の情報操作が上手くいかず中国共産党のイライラしたコメントが目立つ。経済はシャドーバンク問題が解決しておらず、何時バブルが崩壊するか解らない状況である。尖閣問題には米国が「尖閣は日本の領土」と明示し始める。

　今までのツケを清算する時期は目の前に迫っているようだ。共産党幹部の資産は殆ど中国国外にあり、何時でも亡命できるように準備してある。日本にも亡命したいようであるが如何せん日本は意外に密入国が難しい。出来ないことはないがその後の入管の締め付けも厳しい。欧米が楽なようである。

　しかしこれは一部の持てる中国人だけである。殆どの中国国民は中国国内に残らねばならない。その時、中華人民共和国は統一国家であることができようか？

　中国がどのようなキッカケで崩壊するか判別できないが、その時期が近いことは世界が薄々感じている。ただその被害や影響が大きすぎるので皆口を閉ざしている。しかし危機管理観点からいっても崩壊した時の影響を出来るだけ小さくするように事前に考えておかねばならない。これは各国政府だけではない、企業もである。

「原発廃止」小泉元総理の真意は？

　小泉元総理が原発反対を宣言したが、代替発電については口を濁している。これは可也無責任な発言だ。自然エネルギーを利用した発電で安定供給が可能な発電は、現状、水力発電と地熱発電だけである。

　太陽光発電や風力発電はその発電能力の安定性に問題がある。蓄電する場合「直流電源」で行わねばならない。家庭等に送電する場合「交流電源」に変換しなければならない、そのロスや恐ろしいほどの数値になる。更に、その時周波数同機や電圧の変動幅を＋－１０％に押えないとPCをはじめ多くの電化製品は誤作動を起す。これが電気の「質」と言われるものである。質の悪い電気の買取は当然拒否される。

　「交流で蓄電」とノタマウおバカな方がいるが、その技術を開発したらノーベル物理学賞受賞である。更にその技術が市場に出回るに数年の時間が必要である。

  天候により発電電量が大きく左右する太陽光や風力発電は非常に効率が悪い。確か曇天時は晴天時の４割程度の発電量しか太陽光発電では不可能だったと記憶している。風力発電では無風の場合「０」である。更に蓄電をする場合の電圧の変動許容幅が恐ろしく狭い。

　このような事は中学の理科で習う基本的な科学知識である。そのような物理概念の外にある方が多い。

　原発以外では火力発電以外直に代替できる発電方法はない。問題は何を燃料とするのか？と言うことである。今更化石燃料を多用するわけにはいかない。

　ここには多くの利権団体が絡んでくる。石油メジャーの利権と対立する。石油メジャーが絡んでいるシェールガス等が有力であるがその普及はいかがであろうか？

　この利権を無視すれば、東工大の矢野教授が研究する「マグネシウム発電」が非常に有効と思える。マグネシュウムの熱量は重油の８５％ほどだそうだ、現在の火力発電所の設備がそのまま使用できる。CO2もでない。原料のマグネシュウムは海水から抽出できる。しかも現在その実験は終了している、実用段階である。

　しかしこれで多くの利権団体がその利益を損なう。石油メジャーの力をなめてはいけない。国家さえ逆らえないほどの力がある。韓国非難のニュースさえ報道できない日本のマスコミなど当然圧力に逆らえない。太平洋戦争開戦の主たる原因は石油である。「油のために戦争しなければならないのか」と開戦の御前会議の出席者の言葉である。それ程の力を石油メジャーは有している。この圧力を排除して火力発電の代替エネルギーを採用することは困難である。

　自然エネルギーよる発電はこの様に物理的にも利権的にも大きな障害を有する、シェールガスの普及以外他の燃料に代替することは現状不可能である。これを打破するには、特に利権団体を打破するには極論であるが第三次世界大戦に勝利でもしなければ不可能である。

　石油メジャーとベッタリの米国政府と親密な小泉元総理の真意はどこにあるのか？原発技術はご存知のようにデユポンが開発した、石油メジャー等は総てセンブン・シターズと共にある。そのどのグループと小泉元首相は組んだのか？ロックフェラーかメロンかモルガンかロスチャイルドかクーンローブかサスーンか？デユポンでないことは確かなようだが裏もある。

左翼系マスコミは韓国よりの報道に対し責任を採るべきだ！

　多くのマスコミ（主にＴＶ）で桜井良子氏や故三宅氏等が、従軍慰安婦の嘘や日韓基本条約で韓国の賠償が済んでいることを主張しているが、これを日本のマスコミは認めない。なぜであろうか？そもそも日本と韓国は戦争をしたわけではない。戦時賠償の要件には当てはまらない。よって植民地の資産の配分（離婚調停みたいなもの）を行おうとしたが、そもそも資産など無いに等しかった（１９世紀後半、東アジアの土人と言われていた）朝鮮と多額の資本投下した日本とでは釣り合いがとれない。如何なる賠償なのか？

　反論は「ドイツを見習え」と言う常套句が予想されるが、皮肉なことにそのドイツがＢＢＣのアンケートでは「嫌韓」が国民に占める比率が一番多い。ドイツに被害を受けた国のフランス人が中韓の異常をネットで論じている。東日本震災の追悼イベントの安倍総理にフェイスブックで噛み付いた韓国人をこき下ろしている。その論理性の高さに驚く。http://www.youtube.com/watch?v=zn-f-HTu_Xo

彼が言うように世界は中韓の対応に、疑念（やはり土人国だと）を抱いている。それにも気付かない中韓と日本の左翼系マスコミ。

　もはやネットを否定できない以上、これ以上この中韓よりの編集を行えば益々国民はマスコミを信じなくなる。

　韓国オバチャン大統領が米国議会で「歴史認識ができない国に未来はない」みたいな発言をするが、それはそのまま韓国にお返ししたい。漢字が読めない国民が漢字で書かれている自国の歴史書を読めるのか？どうせ都合が良いようにハングルに翻訳されたモノも読んだことさえないのであろう。中国の歴史書にも朝鮮のことは出てくる、陸続きの隣国だから。竹島問題も韓国の文献で日本の領土であると実証されたそうだが、漢字が読めないからムシですか？http://www.youtube.com/watch?v=evFQRFoPGuo

　歴史認識ではとうとう韓国人の中から、本当のことを話す方も出てきた。推測であるが、彼らのような方こそ、まともな両班出身（ＤＮＡが壊れていない善良なる貴族）の方たちなのであろう。学者の様だし、日韓併合後直の生まれのようだし両班の可能性が高い。http://www.youtube.com/watch?v=_LEHPTlaN7Q

　従軍慰安婦の問題でも安秉直氏(ソウル大)が「ない」とインタビューに答えている。http://www.youtube.com/watch?v=T8v6zxiNBCg

　そんな事だから、宗主国でもある中国が一番嫌いな国民が韓国人というネットでのアンケート結果が出た。中韓国交友好４０周年だった時のデータである。反日を呼びかけていた中国共産党の御用学者が首をひねっているそうだ。中国共産党での失敗は失脚に繋がることが多い。http://www.youtube.com/watch?v=W-HTaqDgk44 

　やはり朝鮮民族は異常である、ロシアも朝鮮人は相手にしたくないそうだ。北朝鮮についてのソ連時代の担当官へのＮＨＫのインタビューである。http://www.youtube.com/watch?v=BJJG-XWHr_w 

　そして世界中で流行し出したのが韓国人へのリンチである。特に米国は酷いらしい。それ程嫌われているのである。http://www.youtube.com/watch?v=jHr8teybHp4

　さあどうする？日本の左翼系マスコミよ！朝日新聞社の従軍慰安婦問題（捏造記事）で騒いだ事に対し何も責任取らないわけにはいかないであろう。国会での証人喚問を、その時の質問者には、よりこの件に詳しい方を望む。

台湾と日本

　台湾との良好な関係を「日中記者交換協定」のために報道できないマスコミはある意味哀れである。韓国と異なり台湾の親日度は非常に高い。

http://www.youtube.com/watch?v=0qfywx8vmb8

　日本が台湾に感謝されていると知った時の若者の表情や驚きにこそ、明日の日本が担うべき国際貢献の「種子」が見えた。日教組教育はこの「種子」を潰すことが目的のひとつである。スターリンの国際コミィンテルテーゼ日本版はスターリン自身が加筆した。その翻訳と極似ているのが日教組の運動方針である。

　若者に過去の日本人が如何に偉大であったのか、教育する必要がある。これは学校が日教組に侵食され当てにならない以上家庭で行う必要がある。志を探させるのは学校の役割ではなく、家庭の役割である。

　また、日教組をはじめとした左翼勢力が、旧日本軍の悪行しか学校では教えない。しかし台湾では、乃木将軍の台湾での功績を忘れない。

http://www.youtube.com/watch?v=mmOtIjVdBrE

日本の学校教育でなく台湾の方から乃木将軍の功績を教えてもらうとは、日本人として恥ずかしい思いである。

　そして日中女子バレーボール決勝では、台湾は日本を応援しくれた。東日本大震災では日本に多額の見舞金を直に送金していただいた、しかし当時の民主党政権はその台湾を式典に呼ばなかった。まさに民主党には社会党左派が多数隠れていたために起こったと国民は思っている。一人の日本青年が台湾を自転車で一周して台湾にお礼を言って回った。日本の若者も捨てた者ではない。

中国国民は天安門事件の実状を知らない

　中国人の中国共産党に対する不信感が治まらない。「言論統制されている中国でこの様な発言をして」と心配になる。http://www.youtube.com/watch?v=CIa_9snUOdM　文革でインテリ層を喪失した中国国民が開放政策で自ら考える「人間」が育成したと言うことか？しかし１９８９年の天安門事件もこの自ら考える「人間」は不要とした事件だった四半世紀してやっと芽が育まれたのか？http://www.youtube.com/watch?v=MH1MUGliMbMこの動画は日本では報道されなかったそうだ。凄惨過ぎるからか？それとも日中記者交換協定があるためか？故に日本のオールド世代はこの天安門事件の本当の悲惨さをしらない。一般の日本人が知っているのはこのｂｌｏｇの最初に掲載した様な写真であり、この様な自国民に機甲部隊で発砲し虐殺する画像ではない。http://www.youtube.com/watch?v=c7u-JBwZOrc現在、凋落の一途のTVなどよりインターネットがその威力を発揮する。我々外国人（中国人でないと言う意味）は、この凄惨な動画を目にすることが容易にできる。

　中国人留学生は留学先でこの動画を目にする、そこで初めて「天安門事件」の悲惨さを知るそうだ。そして殆どの留学生が泣くそうだ。そして中国に帰国したくないと言う留学生が増加するそうだ。

　ここで、一番注意しなければいけないことは、その留学生に中国国家安全部の工作員が多数紛れ込んでいる事である。ＴＶ討論で元警察幹部の平沢勝英氏が「千人ではすまない」と発言していた。

　日本にスパイ防止法がない以上、これらの普通の留学生にさえ疑いの目を向けざるを得なくなる。

　もう一度スパイ防止法の是非と中国における人権無視の実状を考えてみる必要がある。そして中国経済が崩壊しようとしている現在、日本の取るべき選択肢は多い方が良い。

　韓国人と異なり中国人は物事の判別がつく方も多い。故にこの国が韓国などと比べモノにならない程、日本にとっては注意すべき国である。

　分裂の可能性さえある、その場合の日本の対応は？想定外は最早日本政府に許されない。