再発信！アメリカの大統領にとっては、株価を上げるのは最重要課題といっても過言ではない。

Xから本欄が登場したのが12年前の今日だとの通知が入った。
実は本欄として登場すると同時に本欄とXの接続は使用していた。
猛烈な勢いで、世界中からフォロー申請が届いた事、
最初は中東諸国全部からだった事、
メルアドの受信欄が4ページに渡ってアラビア語のフォロー申請で占められているのを見た私が、一瞬、誰かが、私をアルカイダの関係者の様に見せようとしているのかと懸念した事、

今度は、アラビア語圏からの怒涛のようなフォローが収まったと思ったら、中南米のスペイン語圏の国々、ポルトガル語のブラジルから、同様に怒涛のようにフォローが届いた事、
メキシコの世界最大の麻薬王からフォローが届いたのには驚いたが。
その次が、米国本土西部のメディア関係者や大学の教授からのフォローの嵐だった事、
その中には、マイク・タイソンの一大前の世界チャンピオンだったピンクロン・トーマスさんから…フロリダで実業家となっていた彼は見事なスーツ姿の写真だった事、

米国南西部の次に米国東部のメディア関係者から数珠つなぎのフォローが届きだした時、件の犯罪者が私のXのアカウントを乗っ取って来た事、
以来、2度もアカウントをやり替えた…その都度、乗っ取られたからである。
それで、もうXへの連動は中止した。
その時の最後のアカウントが2012年だったのである。

おかしいのは、それから大分たって、Xを再開した時のアカウントではなく、この時のアカウントに本欄が連動されている事。
だから、今は、本欄と連動しているページ（クリックするだけでいい）からの投稿はしない。
手間暇かかるが。

今もってXがおかしいのは、全くといって良いほどフォローがない事、

ま、こんな事は放っておいて、世界に伝わっていれば良いとして発信し続けているわけだが。

さて、

12年前の今日から、2，3、ご紹介してみる。

2012/22
アメリカの大統領にとっては、株価を上げるのは最重要課題といっても過言ではない。
雇用を確保する事も全く同様である。
中国の国家主席にとっては経済成長率を上げる事が最重要課題だといっても過言ではない。
雇用を確保する事も全く同様である。
一方、我が国のマスメディアは、この20年超、正反対の事をしていたのだといっても過言ではない。
株価が、好調時の3分の1になっても、なんということもなく、一日の売買高が一年前の半分になっても、なんという事もなく。

（文中敬称略）

安部晋三は理想的な船出を切った。
彼が、心底、前回の失敗から復活して大成功し汚名挽回したいと願っているのなら、ただひたすら円高に対するファイターになり続けていればいいのである。
どんどん円安に持ち込んでいく、絶対に後退しないと世界に宣言するのだ。
日本を代表し続けてきた大企業群というのは、何十万という雇用をそれぞれに為し続けてきたのである。
雇用が安定し、雇用が増加すれば、経済が好転するのは当然のことだ。
一方、日本を代表し、世界的な大企業でもある各社が、屋台骨が揺らぎ、リストラに明け暮れ、工場は海外移転なぞという事が連続したこの数年間で、景気が良くなるわけがないでないか。
彼らは、泥棒男爵企業とは違って、何十万人もの雇用を、ずっと為し続けてきた企業群なのだから。
彼らを大事にする事が、日本国の産業競争力を維持し、景気を回復する事に直結しているのは言うまでもないのだ。
彼らがリストラ等と言う、愚かで悲しい言葉から解放されて、大規模な雇用を維持するだけではなく、株価の上昇、競争力の回復ととともに、ジワジワと給料もアップして行く。
非正規雇用等と言う、使い捨ての論理は、必要最小限として、政府＝国家＝国民の正しい政策に答えて、正規雇用をジワジワと増やして行く。
政府＝国家＝国民が執る正しい政策に則って、世界に誇る企業として発展し続ける。
それは韓国の様に、一部財閥だけが栄える様な非民主主義的な事を為すのでは全くない事は言うまでもない。
ＯＥＣＤが定めた日本の購買力基準平価としての、1ドル＝111円に戻すだけの、国家として為すべき当然な作業であるだけなのだ。
＊註：当時は国策、国益無策の政権の結果として1ドル78円！の時代だったのである。

それが証拠に、日本では、一部の財閥だけが恩恵を被る等と言う事はない。
おおよそ、全ての製造企業群が、その在るべき実力と技術力を、自然、当然に、世界に示すだけの事なのだから。



2024/12/8 in kyoto