コロナ病変で世界が騒然としている中で、過日米国がＵＦＯを正式に認めると画像と共に発表した。
公開された映像は、見る者に直ちにＵＦＯの実存を信じさせるほど、鮮明なものでもない。しかし、これは事実としての映像だと米軍はキャプションしている訳だ。
これについては、何故今の発表かと、その意図をいぶかる。という訳で、Ｎｅｔ検索をおこなうも、確かに何か意図があるのではという記述はあるが、意図の実態に . . . 本文を読む
トランプが猛烈にＣ国批難を強めていることは、日本の大手メディアも報じている。しかし、従前までＣ国と比較的友好的だったと見られる欧州、ドイツ、フランス、英国などの諸国、そしてロシアの政治指導者が、個別に批難の声を上げている。このことは、日本メディアは報じていない。
今回の病変は武漢で生じ始めたのは間違いない。しかし、当初人→人感染はないとＣ国は伝えていた。しばらくして人→人感染をＣ国は認めるに . . . 本文を読む
未だ未読ながら、Youtubeで著者が概要を述べている（下記リンク）を見て、こりゃ酷いと呆れる。
ここでＣ国の対外工作の４色の罠があると述べている。
赤：（ピンク）ハニートラップ
緑：メディカルトラップ（臓器移植の提供）
黄：マネートラップ（収賄）
青：サイバートラップ（ハッキング）
恐ろしい国だが、トラップに掛かって売国する者を認識して行く必用がある。
【大高未貴】反日謝罪男の正体 . . . 本文を読む
昨今は病変のこともあり聞かれなくなくなったが、一頃前までアベノミクスを賛辞することもあったのだが・・・。
ここで、現在齢６０余となる拙人の過去を振り返ってみたい。社会人として働き出したのは１９７０年代末の頃だから、既にオイルショックを経て高度経済成長も止まり、緩やかな成長を続けていた。従って、給与は年々上昇しつつ物価も上がるという時代だった。そして、８０年代末期のバブル景気を経て、その崩壊に . . . 本文を読む
今次病変では、観光業などでは直接的に、その他広範な業種で経営困難な状況を生み出す気配だ。つまり、企業が倒産し失業者が生まれるが、再就職しようにも社会全体の景気が悪化しているので容易に再復帰できない状態になることが想像される。ここで杞憂されるのが、自殺者の増加だろうと想像する。
自殺者の年次統計の推移を写真１のグラフに示す。この統計によれば、１９９８年から２０１１年までの１３年間、年間自殺者は . . . 本文を読む
国会の病変対応を見ていて、補助金だとか税金の繰り延べ、消費税の臨時的中止など、素人考えながら国民に自粛を求めておいて、それへの手当が過小過ぎるという感を持つ。もっと云えば、金の出し惜しみをしているとの感を強く持つ。
このことを、Ｎｅｔ論客達は結局のところ政治家も官僚も、今次病変では何ら給与や雇用に影響を受けるはずもなく、国民の痛みが判らないのだと意見が多い様だ。
ここで、思うのが、通貨（ . . . 本文を読む
今次病変は中国が共産主義独裁国家だということを承知で、中国の共産主義一部変形の資本主義の取り入れという国家戦略に、見事に米欧日の金儲けしか考えない銀行屋とか投資企業が飛びついて、国家安全保障を揺るがすまでのグローバリゼーションを作り上げてしまったことにあったのだろう。
世界で軍事的覇権を一手に握り盤石の国家安全保障体制を持つ米国事態がこれ程までに中国依存の体質になっていたことに、今更ながら驚 . . . 本文を読む
経済悪化が世界的に広まっている様だ。この様な報で、よくリーマン対比で何倍という表現がなされる。リーマンショックは、証券会社の倒産と云うことで金融セクター（虚業）から実業への影響が広がった訳で、そこでタイムラグが生じたのだが、今次病変では、まず実業から崩壊が始まっている訳だ。しかし、何れにしても実業でこれだけの崩壊が起き債権回収が困難となれば、金融セクターの大きな影響に発展するのは間違いないことだ . . . 本文を読む
保守とリベラルと聞けば、多くの方が言葉のイメージとしては、保守とは旧来の制度を固持するもの、リベラルとは自由主義を表すことから、自由主義を前提として旧来の悪い制度は改革して是正して行くものと思うだろう。
もう少し内容面を表現すると、保守（コンサバティブ）とはあくまでも自国の利益（国益）を最優先にする政治思想（トランプが云う自国ファースト）である。リベラルとは社会的な公正を重視しつつ、自国だけ . . . 本文を読む
昨日(5/5)記した中国産アウディで発癌性ある内装材（防音制振材）が使用されているのではについて、続編として記す。
中国自動車産業としては、日米欧の有力自動車メーカーが参入し、中国企業との合弁で母国と同様の車両を作っている。また、その他に中国の地場民族系車両メーカーが１００社程度あると伝えられている。これら中国製自動車は、現状では自国内で販売することを主眼として製造している様だ。だから、スマ . . . 本文を読む
Ｎｅｔ情報で知る、クルーズ船の返金トラブルだ。
このクルーズは、新造船により２０２２年に実施するとして募集しているもので、Ｎｅｔ記事（下記リンク）によれば、約２００万を支払って予約した方が、返金を申し入れたが、３６回の分割払いでも返金しかできないと云われているという。
これは旅行業法違反で、官公庁からも行政指導を受けていると云うが、仮に１名単価２００万で旅客総員２千名だとすれば、総額４０億 . . . 本文を読む
近年、ホンダの元気がない。
そもそも、昔（９０年代前半くらいまで）感じていた同車のデベロップするクルマに感じていた魅力がなくなってしまって久しい。
このホンダだが、他の日本メーカーと異なる組織体制があった。つまり。クルマを作り販売する本田技研工業と、クルマの設計開発する本田技術研究所に分離しているという特徴だ。それが、今回の組織改定を要約すれば、設計開発をメーカー本体（本田技研工業）で行う . . . 本文を読む
拙人ブログでも最近時々「及川幸久」氏の論議をなるほどと評価することが多い。誤解ない様に補足しておきたいが、及川氏の属性である「幸福実現党」すなわち「宗教法人・幸福の科学」（大川隆法総裁）を現状で必ずしも評価している訳ではない。つまり、是々非々で正しいと評価しているのだ。
今回、下記リンクの動画を見て、「なるほどな」と深く頷くところだと思うことを書き留めたい。
それは、日米における保守とリベ . . . 本文を読む
これは私見として記すものだ。写真グラフは、過去２０年間のインバウンド（海外からの旅行者数）の年別推移を表したものだ。
このグラフを見て、２０１３年当りからインバウンド数は急激な伸びを示しており、２０１８年以降伸びは鈍化して来たということが読み取れる。この近年の伸びの鈍化は、韓国との不協和音の高まりによるものだろう。そして、今年２０２０年は、今後の世界の病変回復にもよるだろうが、記録的な減少を記 . . . 本文を読む
このＮｅｔ論評によると、今次病変後の世界の中国への不信は高まり行くと思えるが、中国自身がそのことを意識して、対応してくることを意識せねばならないと述べている。
欧州など各国は中国各地の都市との姉妹都市の関係を解消している。そんな中、別のＮｅｔ論客からの情報だがチェコでは２つばかり不自然な動きが表れているという。
①チェコ上院議場が１月に急逝しているが、「中国から脅迫されていた」とする情報がある . . . 本文を読む