２０１４年 ５月 ８日（木）２「生産性の向上と社会民主主義」

生産性の向上という場合労働コストの削減として賃金を下げ足り労働時間の延長をしたりサービス残業などという形で不払い労働（残業代ゼロ）を行うことと勘違いをしてはならないことがまずは前提です。
労働力はひとつの商品ですから上のような意味で生産性の向上を行うことは商品の値下げを強要することと同じです。労働力の価値以下に賃金を下げることは経済法則に反することとなるでしょう。あるAという企業があるBという企業から原材料を買う場合、その商品を価値以下に低下させて買うなどということは経済法則に反するでしょう。このような経済学は成立しません。買い叩かれたほうはその社会的な消費を縮小せざるを得なくなるでしょう。先の企業の例で言えばB企業はその商品である原材料などを再生産できなくなります。これは連鎖反応を引き起こしてさまざまな産業に影響を引き起こすでしょう。同じように賃金を価値以下に引き下げられた労働者はその商品である労働力を再生産できなくなるでしょう。長い年月の間に引き起こされるその矛盾のひとつが少子化という次の世代の労働力を「生産」できないのです。短い期間においても労働力の劣化が生じてくるでしょう。
経済学ではこのような意味での生産性の向上は成り立たないのです。
成り立たないことを行おうとするのがこの間の賃下げでしょう。今は多少の賃上げの成果も言われていますが、その賃上げは円安と消費増税の悪性の物価高に追いつかない。同じようにこれまでの賃下げは物価下落での実質賃金額の相対的な引き上げ額に追いつかない。
では本来の生産性の向上とはどのようなものでしょうか？
生産ラインの改造とか生産設備の改良とかその中での労働力の節約です。たとえば１０億円の資本で５億円の賃金５億円の生産手段が必要だったものが４億円の賃金６億円の生産手段に変化していくということです。ここではより少ない労働力量でより多くの商品が生産されるわけですから商品の価値低下（価格の下落に）と商品量の増加が現れます。これが本来の生産性の向上でしょう。
しかしここにもひとつの矛盾が生じます。
労働力の節約は失業につながります。特に今の先進国のように拡大再生産が行われにくい場合はやはり失業が不可避でしょう。ここで賃下げを行えば雇用は増えるといった論理もありますが、この賃下げは先に書いたように経済法則に反するものですし、必要な労働力は生産性で決まるわけですからいくら賃下げをしても失業の改善には結びつきません。もし結びつくならばそれは社会の生産性が落ちてきているときだけです。
この失業という矛盾の一方で、商品の価値の低下（価格低下にも結びつきます）とより少ない労働力で生産するという生産性の向上事態は人類の発展としてとめることはできませんし経済の法則dもあります。これは労働時間の節約ですからその節約を失業ではなくて労働時間の短縮にも結びつけることができます（失業問題という矛盾の解決）。商品の価格低下は労働力の再生産費を安くすることにつながりますから商品の平等な配分のやり方しだいでは賃金の低下傾向にも結びつくでしょう。もちろんここには国の社会保障や企業の労働者保護の社会的な責任のシステム化が必要なことはいうまでもありません。また社会全体で１％と９９％などという格差も縮小する必要があります。
こういった社会は夢の社会でしょうか？
しかしそのヒントは北欧の社会民主主義やヨーロッパやアメリカの民主主義思想そして日本の平和主義（現憲法）の利用の中にあるのではないでしょうか？
どちらにしても今の先進国の矛盾解決は社会民主主義へ向かわざるを得ないと思います。

２０１４年 ５月 ８日（木）「スポーツジム通い帳（１４）」

散歩道をとぼとぼ歩いていたら、自転車販売のヤク○トおばちゃんが通り過ぎて行った。
すれ違い際に「こんにちわぁっ♪」と声をかけられてびっくりしました。知り合いかなと思い振り向いたのですが、その後姿には覚えがありませんでした。そういえば以前よく声をかけられたので営業方針だなと思っていました。
今日は体も軽くて４キロのウォーキングも楽でした。
時速６キロといえばあんがい早足ですよね？息も切れずに脈拍数も１４０まで行きませんでした。
朝日新聞６面に日本老年医学会が「フレイル」という言葉を使い始めたらしい。高齢者の筋力や活力の衰えだそうです。まぁ、体を大切にすること自体はいいですが、年寄りが活力を持って生きていける条件が違う面でなくなっていきますからなぁ。。。。
「肉体外フレイル」。。。。
帰り道、小さな公園の木陰がきれいでした。。。。

　　　　　　　　　データ。。。「わたしのからだ」