放射能が農作物から、水道水から検出されているこの頃。もう自己防衛しかありませんが、むやみやたらに怖がるのも考えものですが、自分で買い物をして、自炊すれば、だいたいは防げるというものでしょう。ただ、産地偽装という事象が起こるなら、わかりませんが・・・原発の賛否も問われたことのない、農産地の方々の農作物が放射能被害にさらされて、さらに出荷できない、売れないという大損害には、農家の方々の被害と心痛には言葉もありません
今後、どのくらいの期間、放射能汚染が広がり、どのくらいの期間、農作物が被害を受けるのだろうか???と思うと、怖い気もしますけど、「最悪の事態は免れた」日本ですから、これからは報道のごまかしに注意しながら、自分で真実を知る努力と、事実を知る努力、各情報を判断する自己責任が必要だと思います。
さて、友達のブログから転載させていただきますが、とても興味深いです。
福島原発に関する朗報は、裏情報に詳しい副島隆彦氏のレポートでも確認されている。
副島氏は19日、自ら原発事故地から8キロの地点にある富岡町に立ち、持参したガイガー・カウンターで計測して、放射能の線量(せんりょう)が、わずか、15マイクロシーベルト毎時(15mSv/h) であることを自分の目で確認し、「巨大惨事の大事故は、大きなところでは終息に向かうだろう」と報告している。
私が最悪の事態を免れそうだと確信できたのは、アメリカの株式市場がメルトダウンを起こさなかったからである。アメリカ株のメルトダウンと福島原発のメルトダウン(炉心溶融)とどこが関係しているのか? 読者は疑問に思われるかもしれない。
実は、人工衛星と空母から飛び立った軍用機でデーターを集め、なおかつ、16日に派遣した原発事故の調査団34名とIAEA(アイ・エイ・エ・イー・エイ、国際原子力委員会)の調査団12人からの報告で、アメリカ政府既に17日の夜の時点で福島原発が最悪の事態が免れたことを確認している。
こうした秘密情報をいち早く知ることが出来るのは、アメリカの株式市場を動かしているユダヤ系の投資家たちである。だから、ニューヨーク市場の動きから福島原発の裏情報が読みとれるのである。これくらいの判断が出来なかったら、1兆円を超す資金を運用するポストの責任者には就けないのだ。
メルトダウンまで起こせば、日本国政府が500兆円を超すアメリカ国債を大量に売却することは避けられない。日本再建のために絶対必要な資金だからだ。それは即、アメリカ財政の破綻、世界経済の破綻へとつながることになる。
そうした情報を得たら、彼らは「プットオプション」と言って株が下がれば儲かるファンドへ資金を投入する。それは結果的に株の暴落につながる。そうした流れが発生しなかったのは、裏の裏まで知り尽くしている彼らユダヤ系投資家グループが福島原発のメルトダウンは回避されそうだと判断したからである。
なお、17日に訪米した仙谷由人とヒラリーとの間で、「日本政府は、アメリカ政府に対して、日本が保有する米国債を売却しない。その代りに、アメリカは、日本に、最高度の核技術の大支援を与える」という密約が成立したようである。それで、仙谷由人氏は、突如、官房副長官となって、復帰したというわけである。