ブログ katsukazan/活火山★時々の四方山話

20.2.5に従来のブログサブタイトル「怠惰と狂気と熱風、Jazzと演歌と飲む酒が不思議と合う毎日」に変更しまた。

平野路子メモ

2021年01月31日 23時22分51秒 | NET&SNS
◇はじめに◇
facebookに友人から紹介された、大変気になる、そしてミステリアスな方が、個人的に興味深い情報を投稿されました。

正直、facebookを初めて7年か8年になりますが、これだけの長文(12,600文字)記事に遭遇するのは初めての事です。

以下は、一応投稿者には仁義をきり、コピペ宣言をしての備忘録です。

↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓


平野路子さんはMichiko Hiranoさんと一緒にいます。
1月29日 23:11 ·



【重要 アメリカは、イギリスのクラウンとバチカンに支配された法人でした】
アメリカを支配しているのは幾つかのクラウンです。
代表的なのはエリザベス2世とバチカンです。
女王は非常に裕福ですが、大部分を公務が占めており、英国議会を支配して命令を出している別のクラウンから、注意をそらす役割を果たしています。
もう一つのクラウンは、イングランド銀行(House of Rothschild)が率いる、12の銀行群れからなる委員会で構成されています。
 彼らは、ロンドンシティ、または単に「シティ」と呼ばれる、独立国家である677エーカーから世界を支配しています。
ワシントンD.C.が、アメリカの一部ではない様に、このシティは、イングランドの一部ではありません。
◆ワシントンD.C.は独自の憲法を持っています。 
この憲法は、レックスフォーリ(Lex Fori)として知られる独裁的なローマ法の下で活動します。
DC憲法は、アメリカ憲法とは関係がありません。 
議会が通した1871年の法律は、コロンビア特別区の米国企業政府(THE UNITED STATES & corporate government)として知られている独立した法人を創設しました。
したがってDCは法律により法人として行動します。 
ワシントンDC地区の旗には、3つの赤い星があります。(3つ星はDC、バチカンシティ、シティオブロンドンを表しています)
このシティは、地球上で最も裕福な平方マイルと呼ばれ、毎年任命されるロードメイヤー(シティの市長)が統治してます。
※ロード(Lord):封建君主、 領主、王
女王がシティで事業を行う事を望む場合、彼女はTemple(テンプル騎士団員)Barのロードメイヤーに会い、この私的な主権国家に入る許可を要求します。
その後、彼女はロードメイヤーの後ろを歩いてシティに入ります。
Temple Bar 
テンプルバー:City of London 西側の入り口。
the Temple の近くにあった門;1878年郊外に移転された;国
女王が City を訪問する時ここでロンドン市長の出迎えを受ける。
◆19世紀、世界の貿易の90%は、クラウンによって支配された英国船によって運ばれました。
残りの10%の船舶は、世界の海洋を使う為に、クラウンに手数料を支払わなければなりませんでした。
英国軍の保護下で活動している間、クラウンは何十億もの利益を得ました。
それは英国人の商業や英国人の富ではなく、クラウンの商業でありクラウンの富でした。
1850年、フレデリック・モートンは、ロスチャイルドの資産が100億ドルを超えたと推定しています。(今日、銀行の総資産は約500兆ドルと推定されています)
◆今日、世界の有証債務は、クラウンによって握られています。
前述したテンプルバー(Temple Bar)は、クラウンの法律上の腕であり、国際法曹協会の世界的なフランチャイズを通じて、法的詐欺に関する独占権を保持しています。 
テンプルバーは、4つのインズオブコートで構成されています。
※バー(Bar)弁護士、法曹界
それらは、
Middle Temple(ミドルテンプル)Inner Temple(インナーテンプル)Lincoln’s Inn(リンカーンズイン)Gray’s Inn(グレイズイン)です。  
これらの閉鎖された秘密結社への入り口は、彼らのBarに呼び出されたときにのみ見つかるはずです。
◆アメリカでのBarの弁護士は、宣誓をしクラウンに忠誠を誓います。
世界の全ての弁護士会は、クラウンの法曹院である IBA(International Bar Association)国際法曹協会に、フランチャイズのサインをしています。
インナーテンプルは、カナダと英国から、人々の財産などを搾り取るフランチャイズとして法的に許可されてます。
ミドルテンプルは、アメリカから盗む許可を得ています。
ミドルテンプル騎士団員の、キング・ジョージ3世は、独立宣言を認める為に、1783年にパリ条約で、合衆国という合法的な企業を設立することに合意しました。
内部的にはCrown Temple Statesクラウンテンプルステート(Coloniesコロニー)と呼ばれています。 
大文字の「S」で綴られた国は、クラウンの法的実体を示します。
少なくとも5名のTemplar Bar(テンプルバー)の弁護士が、クラウンに厳粛な宣誓を下し、アメリカ独立宣言に署名しました。
これは、両当事者がクラウンのエージェントであった事を意味します。
当事者が第1者と第2者の両方に分かれて署名するとき、法的効力はない。 宣言は、クラウンの私的なメンバーの間で循環している内部メモでした。
◆殆どのアメリカ人は、彼ら自身が土地を所有していると信じていますが、契約によって不動産を購入しただけです。
契約が履行されると、土地の管理は所有権の譲渡により移転されます。
所有権譲渡証は「所有権上の潜在瑕疵」に過ぎません。
所有権上の潜在瑕疵は、うわべや外観であり、実際には法律でもタイトルでもありません。
所有権譲渡証は、ランド・パテントに反することはできません。
◆クラウンは、英国の王によって北米でランド・パテントを付与された。 植民地は、クラウンの税に反抗し、独立宣言は民衆を和らげる為に作られました。
別の詭謀は、自然人に対する公民権の付与です。
あなたの名前が記されたクレジットカードは、大文字で表記されています。
これは、あなたに市民権と選挙権が付与され、アメリカ株式会社で、地位を持っている事を意味します。
「法人人格」が創造され、あなたは複数の契約を締結しています。
それはクラウンとの資本関係に、あなたを置きます。
◆これらの目に見えない契約には、出生証明書、市民権記録、雇用契約、運転免許証、銀行口座が含まれます。
アメリカの裁判官が強制できるようにする為に、契約書が書面で明記されていない事、また契約書が存在しない事注意することは、おそらく役に立ちます。これが書面に記載されている場合、それは契約書にすぎません。
これらの契約の一部を放棄しようとする租税抗議者と(来るべき)草案抵抗者は、これらの契約の一部を放棄しようとすると、不法行為として処罰されます。 
裁判官は、契約法学の法理とは関係がないので、これらの主張を拒絶する。 不法行為法は、契約法が適用されないケースの苦情を管理します。
◆これらの民間協定/契約は、憲法と権利章典(本質的に英国のコモン・ローを改正した憲法)の幅広い一般条項を、常に無効にするでしょう。 
権利章典は、相互主義(税金)を見越して、クラウンによって与えられた「利益の請求書」のように見えます。
抗議者と抵抗者は、市民権を声高に主張して敗れるであろう。 
市民権は、クラウンとのもう一つの合意です。 
そしてこれは、連邦裁判官が、投獄するために用いる法律上の契約です。 
元最高裁判所のフェリックス・フランクフルター最高裁判所判事の言葉によれば、「公義は残酷だが、合意を実施しているだけだ」と言いました。
「タイトル42のバランス、公民権法典のセクション1981“The balance of Title 42, section 1981 of the Civil Rights Code states”」には、市民は、処罰、苦痛、税、認可など、あらゆる種類の強要に従わなければならないとあります。
◆アメリカ国民が市民権と見なすものをクラウンは、法律的豊かさの手段として考えています。
これは、心に留めておくべきです。 
FRB(連邦準備制度)が発行するドル札の、大量の流通や商業的利用では、クラウンのFEDに対して借金の責任を負うことになります。
これは、課税所得によって判断できます。
将来の資産剥奪を容易にする為、第14回改正の最後には、米国の債務不履行の状態が含まれており、すべての選挙権を与えられたアメリカ人は、クラウンの債務に対して個人的責任を負う事になります。
彼らは、州際銀行のシステムを自分の財産とみなしています。
銀行口座(またはローン、住宅ローンまたはクレジットカード)を持っている人が、もってきた利益(預金)は、法律上、クラウンが利益を生み出したのと同じ事になります。
州際業務の禁止
州際業務の禁止とは、米国における州境を越えての銀行業務を禁止する制度。1927年のマクファデン法および1956年銀行持株会社法ダグラス修正条項で確立された。
しかし1980年代に入って、経営難に陥った金融機関の救済などを目的として他州の銀行持株会社に銀行買収や設立を認める州や、他州との間に地域協定を結んで相互に銀行持株会社を通じる州際支店を認める州が増えていったため、1995年9月に撤廃された。
◆銀行口座は、合衆国憲法修正第4条の保護の外にあります。
その理由は、既に商業契約が成立しており、権利章典は、商業契約の履行を妨げることはできない為です。
クラウンは誰も読むことなくサインする銀行契約に基づいて、銀行口座記録を自分の私有財産とみなしています。
実際に銀行の契約書を読んだ稀な個人は、タイトル26に拘束される事に同意し、セクション7202に基づき、不正な税務アドバイスを広めることに同意したことが分かります。
クラウンとのこの書面による契約は、銀行券が課税上の商品である事も認めています。
個人が最初に銀行口座を開設した時に、別の法人人格が作られました。 IRSの代理人が、課税を通じてクラウンに戻しているのは、この人格(収入と資産)です。
◆人々が所持する社会保障番号は、クラウンの法として、連邦政府の商業的利益を受け入れた「決定的な証拠」です。
これは、クラウンとの資本関係の別のサンプルです。
社会保障番号を雇用主に提示することは、納税者としての地位を保証し、クラウンへの税金の支払責任を負うことになります。
社会保障番号を通じて、将来の退職金の給付を受け入れています。 
社会保障は奇妙です。 あなたが死ぬと、あなたの配偶者は何も得られませんが、あなたが亡くなった事については、まだ死んでいない他のプレミアム支払人の間で負担させられます。(没収されます)
人々が、クラウンの支配から脱出する為には、アメリカの法学の徹底的な研究が必要です。 
全ての入金を喪失し、全ての銀行口座を閉鎖しなければならないかもしれません。
市民権は無効にされ、失効し、「居住者」の地位が、制定されなければならない。 
◆アメリカは、常に海外から支配されている巨大企業です。
その最初の名前は、バージニア・カンパニー(Virginia Company)であり、それは英国クラウンとバチカンによって所有されており、彼らは年間の利益配分を受け取っています。
米国の大統領は、CEOに任命されています。(彼らは、国民によって選出されません)彼らの忠誠は、アメリカ市民ではなく「取締役会(board of directors)」です。 
アメリカ人は、会社の従業員とみなされ、議決権行使は幻影を与える為のものです。
1606年、キングジェームズは、バージニア植民地をつくり、入植を開始する為、王権を与えられたバージニア・カンパニーを設立しました。
エリザベス1世にちなんで命名されました。
ユニオンジャックは、1607年の春、バージニアのジェームズタウンで、アメリカの土を最初に踏みました。
バージニア・カンパニーの初期メンバーは、英国教会と王党員の貴族でした。 
彼らは、サウサンプトン卿、ペンブローク伯爵、モンゴメリ伯爵、ソールズベリ伯爵、ノーザンプトン伯爵、フランシス・ベーコン卿などです。
イングランドの首相として、ベーコンは、新世界に新しいコロニー(植民地)を繁栄させる設立勅許状(国王または政府が発行する法人団体・植民地・都市などの創設条件の概略や,その権利・特権を明示)を、発行するように国王を説得する事ができました。
Michael Howard – Occult Conspiracy 
◆アメリカから、ロンドン金属取引所のような組織を通じて、バージニア・カンパニー(米国)の利益が、ロンドンに返還されています。
植民地バージニア立法府(House of Burgesses)は、1619年に、ジェームズタウンで結成されました。
それは、アメリカ植民地における、最初の代表的な立法機関でした。
ハウスは、企業の繁栄を助ける為に策定された法を通しました。
しかし、1622年にジェームスタウンで起こった深刻なインディアンの蜂起によって入植者たちは敗れ、1623年に、キング・ジェームズは、経営が不調と判断しました。 彼は、1624年に協会を継承し、同社を解散しました。 " — World Book Encyclopedia;
◆1619年、同社は大陸アメリカの最初の立法府を設立し、総会は二院制で組織されました。
植民地バージニア立法府は、英国の会社が指名した知事と評議会と、4つの州と7つの大農園から選出されたものによる、上院下院で構成されています。
英国、カナダ、オーストラリア、その他の多くの国々は、「首相」によって女王に政治的に導かれています。 
事実、彼女は123の連邦諸国の正式な長です。 
しかし、アメリカ、ロシア、その他の国々には、「大統領」と「副大統領」がいます。
通常、企業には社長と副社長がいます。 
これは何を意味するのでしょうか? 米国大統領は「ホワイトハウス」から支配する。ロシア大統領も、ホワイトハウスから支配する。 イルミナティの背後にある大きな力を持つイエズス会は、独自のホワイトハウスを持っています。 
イングランドは「ホワイトホール」から支配されています。
アメリカ政府は「ホワイトハウス」から支配されており、イングランド政府はホワイトホールと呼ばれるものから支配されており、ホワイトホールはホワイトハウスと同様に権力の象徴です。
英国女王は、依然として連邦(123カ国)の公式責任者であり、英国と共にオーストラリアとカナダの公式君主であり、それに追加する事実は、米国の大統領を2期務めたブッシュ・シニアは、大英帝国の単なる騎士団だと語った。” — Prash Trivedi;
◆元の13の植民地は、実際にカンパニーと呼ばれていました。 
軍事ユニットも、カンパニーと呼ばれます。我々は「the Star-Spangled Banner(星条旗)」のようなアメリカ合衆国の国歌を歌いますが、バナーはフラッグ(旗)ではなく、広告・宣伝用の垂れ幕(横断幕)です。
これは英国海軍(軍事)法としても知られており、米国の裁判所で使用された時に、アメリカの国旗に金の縁がつくのはこの為です。 
政府の建物や連邦予算の学校でも同じ事が分かります。
金の縁は、英国海事法および統一商事法典(略UCC)の下に、裁判所が座っていることを示す法的シンボルです。 連邦法または憲法ではない軍事法及び商法は、海軍法上、表示されている旗は、船舶(この場合は裁判所)が規制されている法律を通知します。
その船(裁判所)に入る人は、その旗によって示された法律に従う事によって入ることが許されます。
したがって、裁判官がこの事を被告人から尋ねられた場合、裁判所は法律を変更する必要があるので、縁が付いていないものと旗を置き換えることを拒否します。
金の縁取られた旗を掲げている裁判所に現れた場合、憲法上の権利は一時停止され、イギリス海軍(軍/商人)法の下で施行されています。
◆公海の法律である国際海事海軍法は、スメリア(シュメール)で始まり、ローマで完成し、今日まで続きます。
ジョーダン・マクスウェルは、今日の商業取引の方法は、メーソン(Masons’)/ テンプル騎士団(Templar Knights)の1,000年前のシステムをモデルにしていると説明しました。
◆米国株式会社は「連邦政府」のスクリーンの裏で作成されました。
これは、「独立戦争」において製造された「勝利」の後、英国の植民地は、それ以来ずっとずっと効果的で隠密な独裁政権を、ロンドンから引き継いでいました。
事実、「元の」植民地を支配した英国のクラウンを率いる会社であったバージニア・カンパニーは、単にその名前を、米国(United States)と別名に変更しただけです。
これには、US、USA、United States of America、ワシントンDC、コロンビア特別区、連邦政府および連邦準備制度が含まれます。
米国株式会社は、コロンビア特別区を拠点としています。
◆ファビアン協会(ファビアン・ソサエティFabian Society)は、1887年に書かれたそのような存在であり、ファシズム、ナチズム、マルクス主義、共産主義が混在している。 これらの「イデオロギー」が、すべて同じ人によって設計されたと想像するのは、難しいことではありません。
◆ファビアン協会が、共産主義の中国を創造し、イタリアとドイツのファシズムを創造し、そして世界的に社会主義を創造している事を発見するのは驚くべき事ではありません。
どのくらい人々が騙されているのか、ファビアン協会が、大英帝国の脱植民地政策策定に果たした役割についても説明しています。
新たに独立した国々を率いる看板を与えられた、英国で教育を受けたネイティブも、ファビアン協会のメンバーになっていたはずです。
ロシアの共産主義者買収も、シティ・オブ・ロンドンの銀行家が資金を提供する、英国ファビアン協会の仕事と言われています。
国際決済銀行(BIS)、国際通貨基金(IMF)、ローマクラブ、300人委員会、中央情報局(CIA)、外交問題評議会、三極委員会、ビルダーバーググループ、「連邦準備制度」、内国歳入庁(IRS)、ゴールドマン・サックス、イスラエルとイスラエルのロビー、バチカン市国、シティ・オブ・ロンドン、ブリュッセル、国連、イスラエルのモサド、そして アソシエイテッド・プレス(AP)は、すべてファビアン協会の一部である事、もちろん欧州連合(EU)も、コントロールしています。
【彼らには、責任があります】
1.地球温暖化/気候変動 – 環境破壊を起こし、ノーベル賞を授与することにより、彼らは、各国政府に対して行動を起こす権利を与える「グローバルな政府」のために国民の意識を作り出してきた。
国連アジェンダ21として知られている条項を、詳しく見てみると、人々が自分たちがしている全てのことに対して、どのように許可を得る必要があるか - 言い換えれば、人々を支配する為に使われている。
2.連邦準備制度(FRB) – ファビアン協会は、1913年に連邦準備制度法を制定し、米国経済を国際金融機関のカルテルに引き渡した。
3.ビッグファーマ(Big Pharma) – 第三世界を薬漬けにした責任。
4.地方自治体の制度 – 収益を生み出すシステムを増やす為の、地方議会への移転と新しい概念の促進。 独立した主権国家政府を廃止する事は、計画の範囲内です。
https://worldtruth.tv/the-top-of-the-pyramid-the.../
◆オベリスクは元々エジプトの都市、またはヘリオポリス(太陽の都市)に立っていました。
テンプル騎士団の土地は、テムズ川のこの地域まで広がっていました。そこにはテンプル騎士団が、独自の港を持っていました。 オベリスクのいずれかの側はスフィンクスに囲まれ、より多くの象徴は、古代の世界にまでさかのぼります。
D.C.のオベリスクは、1848年にコロンビア特別区のフリーメーソン・グランド・ロッジの秘密の友愛関係によって、ジョージ・ワシントンに捧げられたワシントン記念碑として知られています。
彼らはまた、22のフリーメーソン記念石を寄贈しました。 250のフリーメーソン・ロッジは、テンプル騎士団と共に、ワシントン記念碑オベリスク建造に資金提供しました。
バチカンオベリスク:聖ピーター広場に位置し、1586年にエジプトから現在の場所に移されました。
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キャバクラに政治資金を支出公明・遠山氏「申し訳ない」★保守系ネットユーザーの格好の餌食

2021年01月29日 17時22分34秒 | NET&SNS
▲話題が与党とは言え、公明党の議員だから、話題性、ネット投稿のお題としてかなり人気になるはず。

これが某政党となれば、なんとなく「やってて普通」の世界。

資金管理団体とは?
簡単に想像できるのは、選挙区で届けられた、政治家の政治献金を受け出し口くらいの想像は簡単に想像できる。

ググれば
国会議員・地方議員・自治体首長など公職の候補者が政治資金の提供を受け、取り扱うために設置する団体。政治資金規正法に基づいて一人につき一団体のみ指定できる。資金管理団体は政治家個人の資金を管理する団体で、個人献金のみ受け取ることが認められ、企業献金・団体献金の受け取りは禁止されている。政党が設置する政治資金団体とは異なる。→政治献金

今回は、おそらく選挙区地元の後援会の関係者が福岡のキャバクラで支出し、当の衆院議員つまり代議士センセ〜は自粛中の時間帯に銀座のクラブで飲んでいたということです。

▲今日日、銀座で経費を使えないことでストレスを充満させている社用族がビジネス界で増幅してる最中のはずですから、彼らの怨嗟の声があがるのは当然でしょう。 まして、その主役が公明党となれば、立場上日頃から、圧倒的に非難し難い立場にいる、選挙力のない公明党頼りの自民党関係者は、ささやくような小さな声で、話題にし、日頃の溜飲を下げているに違いないと想像します。

まして、中国大好き、媚中、擁中で、反改憲派、尖閣でご苦労な対応を迫られている海保の親方が国交大臣で、しかも連立内閣ではこのポストが公明党の指定席同様であることが、なおさら、好機到来観満開全開とうことでデスリ投稿が増えるはず。

直近でも、この政党の後援団体のパワーは、昨年行われた、大阪市の大阪都構想市民投票では、都構想を目指す大坂維新と共闘したはずの公明党とその支援団体の勢力は敗北を喫したという事例を見ました。

注目された投票で、敗北をするケース、しかも、大坂という地域での敗北は、つまり、後援団体の勢力、特にその婦人部のパワーが衰えてきたことを意味します。


▲最近、SNSユーザーの間で、Happy党の好感度がアップしてます。 個人的な見解ですが、公明党を排除する将来の党派、筆頭は「Happy党」だと思っています。

MSMの劣化は、米国のメディア、マスコミを見るまでもなく、情報発信力は一気に急落しております。
相対的にSNSユーザーが発信し、拡散し、それを受け取る環境が日一日と、日増しに増加・増殖してます。
そのユーザーの中には、公明党と同様に宗法人を背景にした「Happy党」であれば、保守色の旗幟鮮明な「Happy党」を支持するパワーをサポートする勢力が増加することは当然だろうと想像します。

しかも、無によりも、「Happy党」を背景した保守勢力が複数、ネット空間で複数のサイトから積極的な動画配信を展開しており、50代以下の年代の多くが、その動画を積極的に視聴している現実があります。

配信するコンテンツも3年前とは大幅のイメージを一新したようで、保守系の若い世代層受けしやすい、洗練された内容になりスマートで、国際感覚が全開になっている点も特筆できることで、楽しみなことです。

▲今から、半世紀以上前の、公明党が前身の「公明政治連盟」頃、宗教法人によるオカルト的布教活動を知るだけに、支援団体が宗教法人と言うことに抵抗を感じる人は50代以上に多くいることも事実です。

それでも国体を奉じ、国体を擁護する複数の宗教法人が多数存在し、従来から自民党がその団体の支援を受けてきたという歴史も否定し難い事実であり、冷静に考えれば、圧倒的な多くの団体は、かの団体のようなオカルト的な布教活動をした例は遥かに少なかったと理解してます。

▲その意味に置いても、「Happy党」の関係者が発信するコンテンツがさらにスマートでクール感が全開になれば、十分に公明党&支持団体に変わる存在なり得ると想像できあます。

聞き及ぶかぎり、公明党の支持団体は若年層の入会は減少傾向にあり、高齢化が急速に進行しているらしいこと喜ばしいことです。


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さあ、どうする?海保の有効な武器は「遺憾砲」と「水鉄砲」

2021年01月23日 20時24分42秒 | 国際政治 地政学

総理官邸は、伝統的に、「遺憾砲」しか無い。
おそらく、海保の虎の子である「放水銃」すら決断を求められたら、「答え」は出ないはず。

それが長年、事なかれ的政治手法で学習した結果なのだ。
事なかれで的手法で、20年、30年と議員生活を確保してきたのだから、無理もない。

安倍政権といえども、あれだけに議席を有していながら、外野席(メディア、クソ野党と言論人)の制圧はできなかったし、改憲の「か」の字も国民には見せることはできなかった。

海保の現場では、火器以外の方法で、つまり、水鉄砲や、相手の航路妨害的な行動で対処するかもしれないが、結果、テキは発砲することは目に見えている。

その発砲を踏まえて、最初に出てくるのが、官邸の「遺憾砲」のはず。

実に深刻な事態だ。

いっそのこと、この機会だから、公明党の定席になっていいる海保の親方・国交大臣に下駄を預け、以後、入閣をご辞退させるくらいの甲斐性と知恵者も政権の近くには居ないだろう。


米国とて、はたして、第七艦隊ー太平洋艦隊のラインで結論はだせる環境にあるかどうかは、現在の米国政権では不確定事項だ。
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ビッグテックが運営するSNSプラットフォームへ反逆の軌跡を!!・激

2021年01月22日 18時09分11秒 | NET&SNS
米国大統領選は、「勝てば官軍」のような勝利者が第46代大統領にに就任した。
アホらしくて、TVで中継されても視聴する気にもならない。

一方それでも、熱狂的な支持者は、「敗者の復活」を各人格用の主観でSNSに発信してます。

まるで、昔見た、東宝映画「日本のいちばん長い日」の終盤に、サイドカーに乗った戦争継続派の将校が、「戦争継続・本土決戦」を謳うビラをバラ撒くシーンを彷彿させる、動画が散発的に発信されたりで、ネット空間には「トランプ・ロス」の秋風が吹いていいるようで、呆然となり、白け気味を払拭できないでいます。

これから、新大統領は、外国訪問や、海外首脳との会談が極度に少ない、米国の国家元首になることは確実だ。

なにせ、当の本人とて、当選したとは思っていないはず。

選挙運動中の聴衆の数を記憶するなら、それだけで優劣は明白な選挙戦だったことは素人目にもわかる位明白な事実であったのだから、これから、「勝てば官軍」の思考、文化が、建国244年の歴史の国に広がるのは確実だ。

さらに、G7とかの国際会議で、表面的で儀礼的で、冷たい愛想笑みを受ける大統領の表情を覗うのを密かな楽しみにする機会だけが増えそうな気がする。

こうした現実を生み出した原動力の一つがSNSによる言論統制、言論封殺は疑うよちはないはず。

当のDSも、工作した中国も、MSMもビックITのGAFAもtwitterも、米国選挙民の殆どは、現実を理解しており、少数の選挙民が、結果を信じようと努力し、自己暗示にかけているのが現状だろう。

提案したい、「スポンサー企業名を投稿記事に表記すること」を!

それならSNSのユーザーが、そのプライドと怒りを自身が利用しているSNSプラットフォームに露出する広告のスパンサー名を、可能な限り、今後の投稿記事の中に一つのキーワードとして埋め込むことで、この企業が、SNSプラフォーマーのスポンサーであることをSNSユーザー間で共有するのも、一つの抵抗になるだろう。

今日の自分のfacebookのタイムラインには◯◯ Bank・台湾の「◯◯銀行」の広告があったので、
なんのことはない、シンプルに、以下の投稿をするようなもの。

「皆さんこんにちは。最近気が付いてことに、自分の口座ある◯◯銀行の広告が頻繁に露出して、何やらキャンペーンをしてるようだが、文面が台湾技表記なので、詳細が不明ナンチャラ。。」

これでこの運動を拡散することで、知る人は知り、運動の趣旨をしることで、その広告をクリックしなこと喚起するということだ。

あるいは、後の逆張りバージョンであからさまに「褒め殺し」表現の投稿をするという手法もありだと思う。


一人ひとりの力、発信力は小さくとも、その輪が広がれば、影響は必ず出て、効果は期待できる。


新聞も、政治も力が及ばず、制御力も無くなれば、こうした抵抗の手法もあるのではなかろうか?



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MSMが報じないから日本のメディアも報じない、裏腹の情報を発信する日本人女性

2021年01月16日 15時56分50秒 | NET&SNS
米国でなにかが進行中だが、MSM・old_Medeiaが報じない。 
日本のメディアも同様だ。
それまでは、正確にいうと、アジア時間の1月8日までは、youtube空間も、twitrer、facebook空間も通常運転だったが、その時を境に、環境は一変した。

断片的な画像や、動画から想像する状況は、メディアが言うこととは全く異質な状況で進行しているから、尚の事、SNS情報に意識を集中してしまう。

それが、主役の米国大統領のSNSアカントが凍結され、デープな情報源であった代替プラットフォームの「Parler」が、最初はアプリの排除から始まり、ついにはネット回線からも排除された。

つまり、IT企業のSNSプラットフォーマー、ブラウザー運営者から、発信を排除されたから、米国の生の情報が入らないことになり、それは、まるで中共コロナが表面化した昨年の1月末から2月、3月にかけての日本政府が、WHOの公式情報に基づいて、政治的意思決定をしたのと同じような環境になったということだ。

当時、我々は、それを良しとはせず、積極的にネット空間から入手できる視覚、音声、テキスト情報を検索して、情報の方向性と精度を探り得たが、1月8日から状況が一変したということだ。

数日して、新唐人=大紀元系コンテンツが、yutubeのホーム画面から、情報案内ともINDEXともいえるサムネイル画像の表示から露出度が激変した。
そんな時、友人が情報をくれたのがfacebookユーザー・hirano michkko さんの発信情報だった。

その日、友人からSkypeで情報が入り、facebookユーザー・HMさんの発信情報がdeep過ぎて、数日間注目中で、その中に、英国人で現在米国在住で英国MI6の関係者・サイモン・パークス氏の発信情報を詳細に紹介されるFBユーザーHMさんの情報の精度が信頼性を感じたのが理由だ。

サイモン・パークス氏の発信は昨年11月以来、数回視聴していたが、完全にマークしたのは、ドイツ・フランクフルトでのドミニオンサーバを米特殊部隊が奪取したことのアウトラインを紹介する動画を視聴した時からだった。

自分の稚拙な英語力では即断できない微妙な情報を完全にカバーしてくれたのが、FBユーザーHMさんの情報だったということで、現在MSMが発信する情報とほとんど真逆な情報内容であるだけに、個人的信頼できると判断している。

普通なら、いの一番に友達リクエストするのがkazan流ながら、HMさんの自己紹介である基本情報にまったく背景が記載されていないことで、未だに未申請だ。

【トランプ大統領関連速報...

平野路子さんの投稿 2021年1月15日金曜日

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反乱法発令と思いきや、ただの戒厳令ではなかったトランプ大統領のシナリオ

2021年01月14日 16時50分41秒 | 国際政治 地政学
1週間ほど前に、トランプ支持者で、facebook上で数センチばかり、熱い発信をしている友人からLine通話が入った。

第一声
「どうなるんだろう?」「ペンス副大統領は。。。」とかなり悲痛な声が、受信したスマホから流れます。

ちゃい国の科学研究、産業開発、生産と軍事力を完全破壊、70余年前に、米国がある敗戦国に強いたのと同じ状況を期待するには、「物理的衝突」が不可避

これが、ちゃい国の世界覇権と犯罪的共産主義を回避する唯一の手法と思っており、2012年来の持論ですので、友人の悲鳴はいまさら聞くまでもなく手に取るようにわかります。

その時、

「トランプ大統領の後4年には、米軍や州兵の導入と大統領令・戒厳令しか手立てはないと思う」と言い含めた会話をした。

そして、一昨日から、状況がその方向に動き出したようだ。

キワードは ”General Flynn”
      サイモン・パークス ← 現役の英国MI6要員・米国在住英国人
      Lin Wood弁護士
      州兵
      大統領令

予想してなかった方向に加速中のようだ。


トランプ大統領の意表を突く手法が、ミラクル過ぎて、うっかりSNSのへの投稿ができない内容になっています。

それは、20日からは政権を軍が掌握し、約2ヶ月間、徹底的な開票結果について、軍主導で再調査。
その正確な票数から、当選者を確定とのこと。 

確かに、この手法なら、 ・政権に固執したとするそしりを受けることがない。

 ・今や信頼できる国の機能は軍だから、今の環境下では軍政で政権を一時掌握で、梅田の得票が正なら、軍政はバイデン政権に政権移動。 

まるで大岡裁きか遠山金さんの世界を見るような手法。 
誰もがノーと言えない手法を引っ張り出したということにトランプ大統領の恐ろしさ、悪魔的能力、神がかりを感じますデスネ。

この展開をちゃん国が知ったら、どうなるだろう。 
ちゃん国政権は完全にリーチがかけられたことになる。


【重要 反乱法発令】 サイモン・パークス氏は昨夜メッセージを受けました。 :昨夜、反乱法が実際に発動された。 これは訓練などではない。 ◆Simon Parkes: The Insurrection Act was Signed...

平野路子さんの投稿 2021年1月11日月曜日




■■■「て、に、を、は」変換ミス・一箇所訂正デス
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日本の保守空間も平穏ではなく波乱気味のようだ

2021年01月07日 17時22分37秒 | NET&SNS
偶然日本第一党の桜井党首が運営発信する「保守の子」チャンネルの動画のサムネイル画像が自分のyoutubeのホーム画面トップに露出した。

桜井誠氏の名前は知っており、アンチしばき隊としての武勇伝は承知してましたが、ここ一年半位は、動画の視聴はしたことが無いのに、サムネイルが露出したので、不思議に思い開いた。

内容は上念司が虎ノ門ニュース降板に関する発信だった。

上念司氏の降板は、ひと月ほど前に、日本の友人との通話で一度話題になったが、facebookの保守系グループの管理人でもある友人の情報力というか、facebookでディープな発信と2件か3件のグループの運営者で管理人をしているヘビィーfacebook ポスターでユーザーの周辺の情報とその事情通ぶりには驚かされた。


虎ノ門ニュースは2015年の開局時から視聴しているユーザーの一人です。

数ヶ月前から、番組が開始して30分ほど経過した頃から、右翼の街宣車がスタジオのある周辺、外堀通りの特許前〜共同通信会館〜日本財団のトライアングルを街宣走行している様子が手に取るように解るだけに不思議に思っていた。

自分では勝手に「共同通信がターゲットだろう(^o^)」 「それにしても、保守系が出演している虎ノ門Nの時間帯はパスしたら。。」と思っていたら、どうやら、ターゲットは「虎ノ門ニュース」であったことで、自身の不明に愕然とした次第。

米国同様、日本も政治の時代に突入したのだろう。。
悪いことでは無い。

米大統領選の帰趨が戒厳令の発動でも無ければ、バイデン候補になりそうな気配に、消沈してる。

中国に対する、諜報力も工作力も無い日本を考えると憂鬱になっていた時だけに、気持ちは穏やかではない。



【桜井誠】上念司が虎ノ門ニュース降板【日本第一党】
あああ
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ワシントンDCの1月6日が始まった画像は現地 8:23 US東部時間・集まって来ている。。

2021年01月06日 22時52分07秒 | NET&SNS
エポックタイムスのライブを視聴してたら、スイッチされたので、epochtimes/US と大紀元・香港が現在、ライブ配信してるようだ。




先程、ホワイトハウスに近い地点で、参加者がホワイトハウス前に向かう参加者に話しかけるJoshua_Philipp氏の姿が映像で流れました。ロングコート着用の姿から、午前9時前の寒さが伝わる光景でした。


トランプ大統領は150万人の動員希望を発信している。


一時間ほど前に、『米民兵組織連合「Militia.Me」、声明発表』なる動画の配信があった。


こんな動画が露出するのであれば、内戦とか騒乱は、あながち無い話ではなさそうな気がしてくる。
リンクを貼ります。



米民兵組織連合「Militia.Me」、声明発表
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新唐人=大紀元のニュースコンテンツとSNS情報に釘付け

2021年01月05日 00時01分44秒 | 国際政治 地政学
米国大統領選の行方は、現段階では1月6日(米国)に大勢が判明するというのが、新唐人=大紀元ウォッチャーの共通認識だと思います。

米国在住の日本人メディア人や言論人の情報はまったくゼロ状態ながら、20年12月から、沖縄県の我那覇真子氏が、とても個性的な情報発信をしていることを特筆したくなります。

さらに米国在住のメディア人や言論人ではないが、数人の日本人がSNS、特にfacebookで現地の様子を発信してくれるので、こうした情報をベースに米国大統領選をウォッチしてると、11月〜12月の 米国や日本のMSMが発信するフェイク情報と、Non-MSM系メディア人や言論人あるいは一般人のリアルな情報が交叉し、そうした環境にあって、後者のリアルな情報が、現実の展開を正確に伝えていると思っている。

米国の1月6日にトランプ大統領が支援者のワシントンDC集合を呼びかけたのだから、その日の様子は、アジア時間では、早くて6日の22時以降にはウォッチ可能だだと思っています。

戦争を肯定するものではありませんが、現在、中国を除く世界中の圧倒的多数の国が抱えている共通の問題を一気に「解」に導く手法に「対中戦争」があると思っております。

時には「戦争」が有効な問題解決手段であるというのは、国際政治の常識ではあり、その認識に立って、対中戦争を考えるなら、最も有効で効果的で未来志向的な問題解決手段だと信じていることから、トランプ大統領の再選は絶対不可欠な条件になるとおもっています。

画像は、米国滞在中の我那覇真子氏が大紀元の取材を受けている様子で、複数回取り上げられています。

さらに米国、そして日本のMSM、言論人が、こうした新唐人=大紀元系の報道に同調してない様子がとても気になることです。


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