日本経済新聞紙の見出し「ソニーが分社に託するもの」を拝読しました

　2015年3月1日に発行された日本経済新聞紙朝刊の中面に掲載された、見出し「電子版セレクション　ソニーが分社に託するもの」を拝読しました。

　この解説記事は「日曜に考える」の解説記事の一つです。

　日本経済新聞紙のWeb版の日本経済新聞　電子版では「電子版セレクション　ソニーが分社に託するもの」と、同じ見出しで記事は載っています。



　この解説記事は「ソニーの解体的出直しがはじまる」という文章で始まります。創業時からの看板事業であるエレクトロニクス事業で、分社を進め、経営スタイルを「持ち株会社経営」に近づけるようです。

　こうした分社化の経営戦略は、2015年2月18日に開催した、ソニーの経営方針説明会で、エレクトロニクス事業の分社戦略を公表し、出席者の注目を集めたからです。



　2015年度から2017年度までの3カ年の中期経営方針を発表し、売上高や利益率を重視してきたこれまでの戦略を見直し、自己資本利益率（ROE）を重要するという経営指標の位置付けを伝えました。

　この結果、たとえば、「ウォークマン」で有名な携帯型音楽プレーヤーの事業を分社するなど、エレクトロニクス事業の各主要製品別に分社化していくという方針をとるようです。

　実際に、ソニーはノート型パソコン「バイオ」の事業を、企業再生ファンドの日本産業パートナーズ（JIP）が設立した特別目的会社に譲渡した。ソニーは新会社への出資比率をわずか5パーセントに留めたことも話題を集めています。

　ソニーはエレクトロニクス事業が手がけるほかの製品は、分社化した会社が事業を継続する模様です。このため、ソニーの本体（本社）機能は、ゲームや音楽、映画のそれぞれの子会社と、エレクトロニクス事業から派生する子会社群をマネジメントする役目になると推定されています。純粋持ち株会社を中核とするグループ会社の経営に近いイメージのようです。

　ソニーの本体（本社）機能は、グループ内の求心力と遠心力のバランスをとり、ソニー全体の再生を図ることを目指します。取りあえずは、“元気でやんちゃ”分社が登場し、ソニー再生のエネルギーを高めることが待たれます。

　以前のソニーの子会社だった音楽の子会社やパソコン通信の子会社のソネットなどが元気がありました。そして、こうした元気な子会社から活力ある人材が輩出されたとみられています。こうした元気な分社がどのぐらい出てくるのか、興味は尽きません。