ここ数年、ソーシャルメディア上で発信されるデータ量が飛躍的に拡張、たった１日で２００２年間総量に匹敵するという（汗）
となると、このビッグデータを元に、ソーシャルメディアトラッキングが可能に。
Googleの前データサイエンティストは言う。
検索の言葉や順序が「人の心のうちを語っている」と...
このようなデータ起点の政治選挙活動の走りはオバマ元大統領のチームだそう。
クッキーを使いアクセス者の特徴を分析し、その個人に紐付いたアプローチを行っていた。
そして数年後、最新のトランプの選挙戦では、更に進化した手法が使用されていた。
英 ケンブリッジ・アナリティカ社 の開発した手法は、ヒトを５つのパターンで分析。
行動学的マイクロターゲッティング戦略を用い、マイクロターゲット広告を配信。
悪くいうと、個別化されたプロパガンダ（！！！）
だけでなく、フェイスブック上では「ダークポスト」という発進元を追求しにくい方式でアプローチ。
そしてトランプ当選直後にトランプ・タワーを訪問したのは何と、英eu離脱派。
イギリスＥＵ離脱の国民投票にも、我々が無意識のうちに提供する大量のデータがや世論形成に利用された...
ブルッキングス研究所が調査したアメリカの結果からいくつか抜粋。
・ニュースはデジタル化している
・ネットニュースは事実を検証しない場合が多くニュースの質が危険にさらされる
・ソーシャルメディアはニュース（と嘘ニュース）をすぐ拡散する
・若者層にはニュースはコメディ番組で伝えられている(！！！←実にアメリカっぽい 笑)
アプリの一種「ボット」がさらにそのl傾向を劇的にアップする(一種のAIか？)
そして第４章に入ると、サブタイトルは「ロシアよりボットをこめて(汗)
IOTの伸長により過激化するハッキングし、原発さえ？もがその餌食に？！
ウクライナでのサイバー攻撃で厳冬の中、電力が奪われる地域が発生。
嘘が巧妙に含まれたプロパガンダが大量に配信、個人の不安に直接訴える（汗）
これはもうデジタルサイバー戦争、ではないか？！？
フランスのマクロンでさえ、ロシアのサイバー攻撃を警戒していたという。
幸いフランスのメディアは未だ強いこと、フランス人は米ほどSNSに信頼を寄せていなかったことで影響は危惧するほどではなかったそう（笑）
日本は、どうなんだろう？！？
という具合で、予想外に芯を食って持ってかれた。
つい最近の偽アカウント削除で７億フォロワーが消え「いいね！」経済も揺らぎ、ネット情報汚染問題が表面化しつつある今日この頃。
今年のベスト１０入りもありや？！（笑）
追記：8/18日本経済新聞のトップ記事は何と...
ロシアの手法を模倣し、中国がカンボジア選挙にサイバー介入とな！
この分野、目が離せない（汗）
